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松井証券 口座開設の方法

松井証券の口座開設の方法につきまして、画像を交えてわかりやすく説明をさせていただきます。

①松井証券のホームページを開く。

松井証券のホームページ

②右上のオレンジ色の「口座開設」のところをクリックして開きます。

③「個人口座開設(無料)」をクリックします。

尚、未成年の方は未成年のお客様のところで口座開設をしますが、親権者が口座を保有仕手いる場合と親権者が口座を保有していない場合に分かれていますので、どちらか該当する方を選択してクリックしてください。

④自宅にプリンターがある方は「自分で印刷して申込む」をクリックし、自宅にプリンターがない方は、「申込書を取り寄せる」をクリックする

※以降は「自分で印刷して申込む」かたの手続き方法を案内いたします

⑤個人情報を入力します。「ご本人情報の入力」を指示に従って入力していきます。

ご注意いただきたいのは、現住所は必ず本人確認書類と同じものを入力してください。

本人確認書類が旧住所になっている方は、必ず本人確認書類を現住所に変更してから口座開設をするようにしてください。

⑥「職業・内部者情報」と「お取引情報」を入力し、確認をすると次のような書類を印刷する画面が出ますので、印刷を行います。

⑦書類が印刷出来たら、ネットストック口座開設申込書に署名をします。

⑧マイナンバー確認書類(通知カード等)とご本人確認書類のコピーをとります。

ご本人確認書類とは、氏名・現住所・生年月日が記載されている書類になります。

気をつけなければならないのは、旧住所や旧氏名のままの本人確認書類は使用することはできませんので、必ず現在の住所や氏名になっているかを確認してください。変更されていない場合は、先に本人確認書類を変更してください。

ネットストック口座の新規開設時は、
●顔写真付き本人確認書類の場合、1点のコピー
●顔写真なし本人確認書類の場合、2点のコピー
を送る必要があります。

また、コピーサイズはA4用紙でするようにしてください。

また、口座開設時には、本人確認書類のほかマイナンバーが必要になります。

松井証券で利用できる本人確認書類は、以下のものが利用できます。
●運転免許証
●健康保険証
●住民票
●印鑑登録証明書
●住民基本台帳カード
●マイナンバーカード(個人番号カード)
※顔写真のある表面

例えば、健康保険証を本人確認書類に利用したい場合は、顔写真がない本人確認書類になりますので、住民票などの他の本人確認書類をもう一つ必要になりますので、ご注意ください。

⑨「ネットストック口座開設申込書」と「マイナンバー確認書類(通知カード等)のコピー」と「ご本人確認書類のコピー」を郵送します。

⑩松井証券より郵送でお取引に必要な情報と一緒に口座仮設完了通知が届きます。

⑪「口座開設完了通知」で連絡のあった会員ID、会員パスワードで会員画面にログインしてください。これで、口座開設は終了です。

【ネット証券の口座開設でよくある疑問】

Q1. 情報漏洩などセキュリティは大丈夫なのでしょうか?

各証券会社とも情報漏洩やセキュリティに関しては、十分に対策を講じていますが、お取引を行うお客様にもセキュリティの高い環境で取引いただけるように、「ウィルス対策ソフトの導入」や「高度な認証技術を保証するプラウザの使用」や「オペレーティングシステム(OS)のアップデート」の環境を推奨しています。

また、「パスワードの管理」や「スパイウェアやフィッシング詐欺や詐欺メールに注意していただくこと」などはご自身でも十分注意して取引をしていただく必要があります。

Q2.ネット証券の口座開設時には、どのような審査がされるのか?

審査が行われるのは、「反社会的勢力に属していないかどうか」や「インサイダー取引の関係で上場企業に勤めている人かどうか」や「申込書類の名前や住所などの基本的な情報に間違いがないか」ということです。

Q3.マイナンバーの提出を拒んだらどうなりますか?

マイナンバーの提出は「任意」ではなく、法令でさだめられた「義務」になります。

平成28年1月1日より、所得税法などにより証券会社へのマイナンバーの提供が義務付けられています。

なお、マイナンバーを提供しなかった場合、平成30年以降の年分のNISA口座は利用できなくなります。

Q4.家族名義で口座開設はできますか?

家族名義で口座開設をすることは、できません。

Q5.ネット証券が破綻したら預けたお金や株や投資信託は大丈夫なのか?

証券会社が破綻しても、「投資家のお金や株や投資信託」は、「証券会社自身の資産」とは分別して管理することが法律で義務付けられているのです(金融商品取引法第43条の2)。

最悪の状態になった場合でも、原則として1000万円までが「日本投資家保護基金」によって補償される仕組になっています。


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