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ビットコインとは?初心者向けに詳しく解説!

去年からよくニュースで目にするビットコインについて、あなたは説明出来ますか?

「ビットコインは画期的なものだ!」「爆上げが期待できる!」と投機目的で老若男女問わず注目されているビットコインですがメディアが取り上げるように、「詐欺くさくて怪しい投資商品」なのでしょうか?

この記事では形の無い通貨であるビットコインが、一体どんな風に成り立っていて信用されているのか、目に見えないお金という視点から見て、従来のSuicaなどの電子マネーとどう違うのかよくわからないという方に向けて、ビットコインについて詳しくご説明いたします。

 この記事を読めば分かる事
  • ビットコイン開発の目的、特徴
  • ビットコインと法定通貨・電子マネーの違い
  • ビットコインが信用される仕組み

これらについて、重要なポイントをわかりやすく解説しますので、この記事を読めばビットコインが怪しいものなのか画期的なものなのか、きちんと自分で理解でき、ビットコインの知識を深められるようになります。

ビットコインの開発目的とは?一体どんな用途で作られたのか

《ビットコインの概要》

名称 Bitcoin
ティッカーシンボル BTC
総発行枚数 2,100万枚
コンセンサスアルゴリズム PoW
発行年 2009年

 

ビットコインは、「金融機関を通さない2者間の直接のオンライン取引」を可能にするためにナカモトサトシという正体不明の人物により生みだされました。

通常、目の前に相手がいないとお金を直接渡すことはできないため、インターネットでの商取引では必ず金融機関やクレジットカード会社を介してお金のやりとりを行いますよね。

しかし銀行などの第三者機関を通すことで、トラブルがあっても支払ったお金を戻せなかったり第三者機関が手数料を徴収するため、少額の取引を行うことができなかったりといった問題があります。

ビットコインは、このような第三者機関を通すことで発生する問題を解決するため、売り手と買い手が直接、電子的に決済できるお金として生まれました。

 

直接取引できることを目的に生まれたビットコインの特徴はどういったところにあるのか、次の章から見ていきましょう。

ビットコインの特徴 法定通貨との違い

ビットコインは、2者間で電子的に決済できるお金として生まれたことはご理解いただけたと思います。

では、普段私たちが使っている日本円などの法定通貨とはどういう点で異なるのでしょうか。

結論から言うと、ビットコインは銀行などの管理する主体がおらず、形が無い事が特徴です。

どういう事なのか詳しく見ていきましょう。以下に法定通貨とビットコインの違いを表にまとめました。

《法定通貨とビットコインの違い》

法定通貨 ビットコイン
実体 あり(紙幣・硬貨) なし
管理主体 国や中央銀行 なし
発行上限 決まっていない
(景気や政策によって調整)
決まっている

 

法定通貨は、1万円札や千円札といった「お金の実体」があるのに対して、

ビットコインは電子データであるため形がありません。

お金の形がないのにどうやって支払えるのかというと、パソコンやスマートフォンにインストールした「ウォレット」といわれるアプリを利用して、支払いを行います。

ビットコインは管理主体が無いことも大きな特徴です。

日本円や米ドルといった法定通貨では、国や中央銀行が管理主体となり、景気の動向や政策に合わせて発行量をコントロールしています。

しかしビットコインでは管理する主体がいないため、通貨の発行量をコントロールすることはできません。

管理する主体がいないのに、どうやって流通できているのかというと、実はビットコインのプログラムが、人の手を介することなく自律的に動作しています。

プログラムによって自動的にビットコインを送金したり新しくビットコインを発行したりしています。

そのため、発行されるビットコインの枚数もあらかじめ2,100万枚と決められています。

このように、中央で管理する人や団体が存在しない「非中央集権的」であることがビットコインの大きな特徴なのです。

・ビットコインは、実際手にとれるお金の実体がない

・ビットコインは、国や中央銀行などの管理主体が存在せず、発行枚数の上限が設定されている

次は、「実体のないお金」としてビットコインと混同されやすい「電子マネー」との違いについて解説していきます。

ビットコインと電子マネーの違い

「実体がないお金なら電子マネーとどう違うの?」と思いませんでしたか?

ビットコインは「ビットコインというお金そのもの」であり、電子マネーは元が日本円なので、実はこの2つは似て非なるものなのです。

どういう事なのか見ていきましょう。ビットコインと電子マネーの違いを、以下の表にまとめました。

《電子マネーとビットコインの違い》

電子マネー ビットコイン
特徴 お金そのものを使わないで、決済できる仕組み 仕組みではなく、お金そのもの
使い方 カードに円をチャージして利用 円をビットコインに両替して利用
発行者 お金をチャージする入れ物(カード・ソフトウェア)を発行するのは企業 なし
Suica、楽天Edy、docomoID等

 

電子マネーは、お札や硬貨を使わないで決済を行う「仕組み」のことを指すのに対し、ビットコインは、円やドルのような「お金そのもの」を指します。

JR東日本が発行する電子マネー「Suica」を例に挙げて説明しましょう。

支払いの際にはSuicaのカードやスマホを提示するだけで、現金を支払うことはありませんが、

それは前もって現金を、発行されたカードにチャージしているからです。ですから、支払い時には実際日本円がやり取りされています。

一方、ビットコインは「日本円」や「米ドル」と同じカテゴリの「お金そのもの」です。

ビットコインを支払いに利用したいときは、仮想通貨交換所で「日本円をビットコインに交換」し、スマホアプリを利用して保有しているビットコインを、お店の口座に送ります。

・電子マネーは「実体は日本円」

・ビットコインは「ビットコインという名前の通貨」

次の章では、お金そのものであるビットコインを使うメリットとデメリットについて見ていきましょう。

ビットコインのメリットとデメリット

ビットコインは法定通貨(円やドル)と比べてどういったメリットやデメリットがあるのでしょうか。

メリット

1つ目のメリットは、金融機関を介さずに、直接個人へ送金できることです。

ビットコインは、メールを送るような感覚で個人から個人へ送金でき、国外に送るときも金融機関を経由することがないため、中間マージンがかからず手数料が安く、スピーディーに送金できます。
 


2つ目のメリットは、通貨の管理主体がいないため、世界中どこでも利用できることです。

通常、海外のお店で買い物するには日本円をあらかじめ現地通貨に両替しておく必要がありますが、ビットコインは世界中で使えますので、両替する必要がありません。
 


3つ目のメリットは、金融不安や政情不安が起こったときのリスク回避先になること。

金融不安や政情が不安定になったときを考慮し、資産をビットコインに替えてリスクを分散しておけます。

キプロスは、欧州の実質的なタックスヘイブンのひとつだが、ロシアの富豪などを中心にキプロスに資産を預ける投資家が多かった。

そんなキプロスが、2013年3月16日にギリシャ危機のあおりを食って預金封鎖や預金に対して課税する預金税を実施している。

その際に富豪たちが行った資金の逃避先がビットコインだったために、ビットコインは一気に価格が急騰して1BTC=11万円ほどに高騰した。

引用:東洋経済

このようにトルコの南にあるキプロスでは、2013年に預金封鎖されたことをきっかけに、実際に自国通貨をビットコインに替える動きが起こりました。
 


4つ目のメリットは、値動きが激しく、価格が爆上がりする可能性が大きいため投機として使用できることです。

仮想通貨市場は、株式市場とは違いストップ高やストップ安がありません。

ですから、好材料のニュースが入ると1日で2倍以上値がりすることもあります。

ストップ高とストップ安とは?株価の異常な暴騰や暴落を防ぐために、株価の1日の上下の幅を制限するもの。
上限まで株価が上昇することを「ストップ高」
逆に下限値まで価格が下落することを「ストップ安」と呼びます。

 

デメリット

ビットコインの投機面からみると、値動きが激しいことは逆にデメリットにもなります。

ストップ安がありませんので、悪いニュースがあれば30%以上下落してしまうこともあります。

大きく利益を狙えますが、その分損してしまうリスクも大きくなる点はデメリットになるでしょう。


2つ目のデメリットは、ビットコインがまだ普段使い出来るほど普及していない点です。

いくら送金・決済手段として優れていても、相手がビットコインを使える状態でないと意味がありません。

合わせて読みたい

ビットコインの仕組み

ビットコインのメリット・デメリットについてご理解いただけましたか?

それでは、形のないビットコインを信用できるものとして成り立たせている仕組みについて見ていきましょう。

 ビットコインの主な仕組み
  • P2P方式をとっているためシステムダウンしにくい
  • 極めて改ざんされにくい仕組みになっている
  • 報酬をもらえる仕組みがあるため、ビットコインネットワークは安定して動いている

 

図を用いながら、ひとつずつ詳しく解説します。

P2P方式をとっているためシステムダウンしにくい

ビットコインでは、多くの企業のシステムに用いられるクライアント・サーバー型という仕組みではなく、個々のコンピュータ同士が分散して対等に通信を行う「P2P」と呼ばれる方式でつながっています。

通常用いられるクライアント・サーバー方式では、個々のコンピュータがサーバーにアクセスしてデータベースを利用するため、

サーバーが何らかの原因で止まってしまうと、クライアントはシステムを利用できなくなってしまいます。(図1)

図1


一方P2P方式では、個々のノード(P2Pシステムでのコンピュータの呼び名)にデータベースが保存されているため、ノードの一部が何らかの原因で利用できない状態になったとしても、

残りの正常なノードのデータベースを利用してシステムを維持できます。(図2)

図2

ビットコインネットワークには世界中に約1万台のノードが存在しています。

その約1万台のノードが一気に使えなくなる可能性は極めて低いです。

ですから、ビットコインのネットワークは耐久性が強く、システムダウンしにくいものになっています。

つまり、一つのノード(コンピュータ)がハッキングなどの被害にあっても、他のノードが同じ情報を持っているため、復旧が早く、データを消失する危険性がなくなるという事です。

 

このP2P方式をとっているため、ビットコインのシステムは止まる事なく動き続ける事が出来るのです。

では次に、ビットコインが、「改ざんされにくい仕組み」である点を解説します。

極めて改ざんされにくい仕組みになっている

ビットコインのP2Pネットワークはシステムダウンしにくいことはお分かりいただけたかと思います。

しかし、P2Pシステムでは中央の管理者(サーバー)が存在しないため、取引データを更新するときにどのノードにデータベースを更新させるか?という問題が発生します。

分かりやすくするために、クライアント・サーバー型と比較してみましょう。

クライアント・サーバー型では、サーバーのみがデータベースをもちクライアントはデータベースを持ちません。

ですから、データベースの更新作業を行うのはサーバーのみとなっており、その際に混乱することはありません(図3)。

図3


一方、P2P型のネットワークでは、各ノードがデータベースを持ち、さらにそれぞれのノードがデータベースを更新できます。

ですから、ノードAが更新しようとするデータと、ノードBが更新するデータが異なっていた場合

どちらかを何らかの方法で優先させないと同じデータベースを保持できません。(図4)

図4


ですから、P2Pネットワークではデータベースの更新作業を行うノードを、何らかの方法で選ぶ必要があります。

ではビットコインでは、どのようにしてデータベース更新を行うノードを選んでいるのでしょうか?

ビットコインでは、「膨大な計算量を伴う問題を一番速く解いたノード」がデータベースを更新するというルールになっています(図5)。

図5


しかし、選ばれたノードが、データベースの更新作業を永遠に行うわけではありません。

ビットコインのデータベース更新は約10分毎に行われ、データベースを更新するノードがそのたびに選ばれます。

なおデータベースの更新作業は、それまでのデータベースを書き換えるのではなく、それまでのデータベースに、新しいデータをつなげていく作業となります(図6)。

図6


このようにしてビットコインでは、難解なクイズを解いたノードが10分毎に選ばれ、データを更新していく仕組みになっています。

では、もしも悪意のあるノードがいてデータを改ざんしようとした場合、どのようになるでしょうか?

悪意のあるノードが、膨大な計算量を伴う問題を一番速く解き、改ざんしたデータでデータベースを更新したとします。

改ざんを成功させるには、それ以降の更新データがすべて「改ざんされたもの」である必要があります。

つまり、それ以降のデータベースを更新するノードがすべて「悪意のあるノード」またはその仲間である必要があります(図7)。

図7

先述した通り、データベースを更新するノードとなるためには計算量を伴う問題をどのノードよりも速く解く必要があり「ずる」はできません。

さらに、ビットコインの取引を更新するノードは約1万台あるため悪意のあるノードがデータベース更新するノードに選ばれ続ける可能性は極めて低いと言えます。

ノードの過半数を悪意のあるノードの仲間が占めたとしたら、理論的に改ざんは可能ですが、

5,000台以上の高性能コンピュータを用意し、多額の電気代金を支払っていくことを考えると、改ざんする費用対効果は極めて低く、現実的ではありません。

このような仕組みであるため、ビットコインの取引データは、極めて改ざんされにくいものになっています。

管理者のいないビットコインネットワークのデータベースを更新するサーバーは何故、善良なデータを書き続けてくれるのでしょう?

次は、そんなビットコインネットワークが、安定的に保たれている仕組みについて解説します。

報酬をもらえる仕組みがあるため、ビットコインネットワークが安定している

ビットコインは、きわめて改ざんが難しいシステムであることはご理解いただけたかと思います。

では、ビットコインのデータベースを更新するノードは一体誰が、何の目的で運用しているのでしょうか?

実は、ビットコインのデータベースを更新するノードは世界中の有志達および企業によって「お金」獲得を目的に運用されています。

なぜならデータベースを更新したノードは膨大な計算を解いた労力の対価として、新規に発行されたビットコインを獲得できるからです。(図8)

図8

ビットコイン(=「お金」)という報酬があるため、ビットコインネットワークへ参加する人は絶えません。

ですから、ビットコインのデータを更新するノードが減ることなくビットコインネットワークは安定的に保たれています。

ビットコインのマイニングノードが膨大な計算量を伴う問題を解いて「ブロック」を追加する(データベースを更新する)ことでビットコインを獲得することを、「マイニング」と呼びます。

 

この章の流れのまとめ
P2Pネットワークでビットコインデータを分散して管理している事で、1つのノードが攻撃にあってもシステムダウンしづらい

ビットコインデータベースの更新は、10分に一回の難解なクイズを解いたノードのみが行えるようにしているので、混乱が起きない

そのデータベースを改ざんするには、毎回悪意のあるノードがクイズに正解し続けなければならないので、改ざんは実質不可能

ノードが計算を解くのはボランティアではなく、賞金(ビットコイン)がかかっている。その為ビットコインネットワークは安定的に保たれている。

これらの仕組みが成り立っているのはビットコインのシステムが評価、信用されているからだといっても過言ではありませんね。

次の章では、ビットコインの今後の価格の動向について解説していきます。

価格がまたも上昇!? ビットコインの今後について

最近になってまたビットコインの価格が上がってきた事はご存知でしょうか。ビットコインの価格が上昇した要因は、以下の好材料のニュースがあったためです。

7月16日、アメリカの資産運用会社「Black Rock」が仮想通貨とブロックチェーンに関するワーキンググループを設置したと報じられました。

機関投資家が仮想通貨市場に参戦することは好材料と受け取られ、歓迎されました。

参照
ITmedia ビジネス
forbesjapan

これらのニュースから、多くの投資会社や投資家が、自社での仮想通貨事業や仮想通貨市場への参入を検討したり、仮想通貨関連事業を行う会社への投資に積極的に取り組んだりしていることが分かります。

投資家らが積極的に仮想通貨事業に取り組むことで、仮想通貨市場は再び盛り上がるでしょう。

上記のニュースのような価格が上昇する期待材料があるため、ビットコインの価格が全盛期のように回復する可能性は十分にあります。

欲しいときにすぐにビットコインを買えるよう、仮想通貨交換所に口座を作っておいた方が良いでしょう。

次の章ではビットコインを購入するときに利用する仮想通貨取引所について解説します。

ビットコインの取引所とは?

仮想通貨取引所とは、ユーザー間で仮想通貨の売買を行える場のことです。

株式のように、指値注文や成行注文を出し、その価格に応じてくれるユーザーがいると取引が成立します。

指値注文とは?指値注文とは、買値または売値を指定して注文を出す方法です。
価格を指定して売り買いするため、慣れていないと注文がすぐに通らない可能性があります。

成行注文とは?成行注文とは、価格を指定せずに注文を出す方法です。
その時に出ている売り注文から最も安い価格で素早く注文が成立します。

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合わせて読みたい

次の章では、そんな仮想通貨取引所を利用すると同時で注意したい点について解説します。

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