安心して使える保険相談ランキング

LIFULL保険相談

マネモ
LIFULL保険相談は全国の1200店舗以上の保険ショップと提携。
●キッズスペース完備の店舗
●駐車場のある店舗
●女性スタッフに相談できる店舗
など、予約時に店舗の詳細を確認できるのが便利。
キッズスペース完備の店舗が多数あるので、小さい子どもを連れて行っても落ち着いて相談できるのが便利ですね。
他の保険相談サービスと違って申込時に入力するのは「名前・生年月日・電話番号」のみなので、構えることなくササッと手軽に予約できちゃいます。
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保険のビュッフェ

保険のビュッフェのFPは、
相談実績の平均が1127件!
厳しい審査基準で選ばれた経験豊富なFPによる提案で、ひとりひとりに最適な組み合わせの「いいトコどり」の保険が見つかると評判です。
面談は全国どこでも、あなたの都合の良い場所・時間にFPが来てくれます。
忙しい人でも気軽に利用できると評判で
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「安心感」にこだわる保険のビュッフェは
まず第一に家計状況をしっかり丁寧にヒアリングしてくれます。なので現在の保険が最適であれば、見直し不要と判断されるし、本当に必要な保険だけが検討できるはず。
保険加入代行、アフターフォローも無料で便利。
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保険マンモス

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保険マンモスは業界初の試みとして、FPのスキルを点数をつけてランク付けし、サイト上で公開しています。
サービス品質が「見える」ので相談者としても安心できるし、FP自身も点数を上げようと頑張るので、FP全体の質が高いんです。
「FPの提案で保険料がグッと下がる」と評判を呼び、毎月5000件もの世帯に活用されてるんです。
また、「イエローカード制」という保険マンモス独自のシステムがあるので、しつこい勧誘の心配もありません。
中立な立場で保険提案ができる信頼のおけるFPさんに出会える、と好評です。
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保険1番

保険1番
保険1番のFPは実務経験年数が平均10年以上。
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さらに、保険1番を運営する「IINA株式会社」は「採用と育成に力をいれている日本の会社100社」にも選ばれた企業。
強引なセールスや勧誘のないよう、また相談者のライフスタイルを尊重するようFPを指導しているので、安心して利用できます。
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無料保険相談を選ぶ時のポイントとは

毎月の保険が高すぎて負担できない(>_<)

自分が加入している保険が本当に必要なものか分からない(._.)

など、
保険で悩んでいる方々が利用しているのが、無料の保険相談サービスです。

保険相談サービスはここ数年ですごく増えてきています。
サービスの利用者も増加中。
それは、ネットを使って誰でも保険について詳しく調べることができるようになったり、新しく登場したネット生保会社が今まで保険業界でタブーとされていた保険の手数料を公開したりなんかして、
「保険料、よく考えたら払い過ぎなんじゃない?」
ってことにみんなが気付き始めたから。

保険相談サービスも数が増えてくると当然、各サービス間で優劣がついてくるわけで・・・。
勧誘がヒドかったとか、納得できるようなプランを提示されなかったなど、
良くない口コミが多い保険相談サービスもあるんです。

では安心して利用できるサービスを選ぶにはどうすればいいのでしょうか?

上で紹介する保険相談サービスはどれも実績もクオリティも申し分ないのですが、
これらの相談サービス以外をご自分で探したいという方のために、
選ぶ際のポイントをいくつか伝えていきます。

①保険に詳しくない人でも利用しやすいか
保険相談サービスを利用する人の多くは「保険に詳しくないから自分に合った保険を見つける手助けをして欲しい」と思っているはず。
全く疎い人でも理解できるようなサービスやシステムがあるかどうかをチェックするようにしましょう。
中立な立場のFPさんだからといって信頼しきってしまい、疑問点を残したまま保険の見直しが完了してしまっては、あとで再び後悔することになりかねません。

②無理や勧誘などを一切しないか?
保険相談サービスによっては、加入するまで何度でも連絡を取ってきたりします。
しつこい勧誘は対応するのがめんどうですし、時間の無駄でしかありません。
こうしたサービスに当たってしまうと、一気に疲れ切ってそれ以上保険のことを考えるのが嫌になってしまいます。
必要な見直しを効率よく進められるよう、「勧誘等は一切しない」と謳っているところを選ぶようにしましょう。

③自分が利用しやすいサービスであるか?
保険相談に関してはどうしても場所や時間の制約が出てきます。
店舗数が多いとか、訪問型・来店型の両方に対応できるなど時間や場所の制約が少ないサービスを選ぶことが肝心。
いかがでしょうか?

この3つのポイントを踏まえておけば、良い保険相談サービスを見つけることができるはずです。

家計節約の第一歩になる可能性大の保険の見直し、考えてみましょう^^

割高?アフラックの評判はどうなの?

も く じ

アフラックってどんな会社?

アフラックは略称。正式名称は「アメリカンファミリー生命保険会社」。
American Family Life Assurance Companyの頭文字が「AFLAC」と。
1955年アメリカで設立、おもに日本とアメリカで保険を販売してる、
いわゆる外資系(米国本社の日本支社)です。
保険料等収入は1兆2315億円(2010年3月期)くらい。
アフラックダックだの、まねきねこダックだの、派手なCM展開のわりに意外とこじんまりしてるような。

人件費をおさえるため、アソシエイツ(提携代理店)が通販や対面で販売を行うという方法や、
企業や団体の組合内に福利厚生目的で代理店を設立させ、
ちょっと割安で保険を販売するなど、いろんなアイデアを実現。
着実に日本市場で成長してきた会社です。

アフラックで人気の保険商品は?

日本での「がん保険」のパイオニアとされるだけあって、がん保険が人気です。

「生きるためのがん保険Days」などが代表例。
入院はもちろん、放射線治療や抗がん剤治療など、
通院や治療が長期化した場合の保障も手厚いのが特徴。
通院の日数ぶんだけ無制限に給付されます。
また、5年後の再発時に50~100万円を受け取れるなど、いったんがんにかかってしまった後のことも考慮されています。

がん治療にかかる費用をできるだけ補完。
「がんに置けるあらゆるニーズをほぼ満たしている」と評価されています。
たとえば、
スタンダードプラン(診断・入院・通院の基本保障+手術・放射線・抗がん剤も保障)
女性30歳;3144円/月
というリーズナブルな価格。

他にも高い利回りで有名な学資保険「夢みるこどもの学資保険」や
通院に力を入れてる終身医療保険「EVERシリーズ」(これ終身払い込みですが)
も人気です。

アフラックの評判って?

保険商品の種類にもよりますが、総じて、アフラックの評判は上々。
一時は独壇場(市場シェア90%近く!)だった「がん保険」でも、
近年は強力な競合他社がちらほらと出てきて、いい意味での市場原理が働き、
より魅力的な商品が投入されてるようです。
ネット上ではとかくいろいろな立場の人間が様々な目的で各種Q&Aサイトや掲示板などに書き込んでいたりします。
工作員と罵られる人もいれば、罵った当人が完全な妄想で書き込んでる場合も。
なので、話半分、くらいの姿勢は忘れずに。

とはいえ、外資だけあって、パンフレットだけでなく、約款もきっちり理解していないと、
支払われるはずと思い込んでいた保険料や給付金がもらえない、という傾向などもあるようです。

バカ高!?日本生命の評判ってどうなの?

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毎日のようにテレビに大量のCMを流して、大勢のニッセイレディさんたちが草の根で営業活動をしているのに、
毎年2500億円前後の純利益という日本生命。
正直、なぜそんなに利益が出ているのか、不思議ですよね。
保険を特集した雑誌や書籍などでは、
「わざと複雑な商品にして、割高な保険料に気づかれないようにしている」などと書かれてしまうこともよくあります。
実際に加入した方々の中でも、商品内容や営業方法への不満が非常に多いのが日本生命の特徴です。

日本生命はコッソリ高額な保険料を払わせている!?口コミを検証!

男性

あまり知識のないまま、ニッセイの「みらいサポート」に加入しました。
死亡と高度障害時に3000万円ということになっていたのですが、
保険に詳しい知人に見てもらったところ、
この保険の3000万円の内訳は、三大疾病と介護保障がほとんどとのこと。
この2つの支払い要件を満たそうとすると、
ニッセイのの規定する状態をクリアしなければならないそうです。
規定された状態というのが、30~40代ではありえない高いハードルなのです。
三大疾病と介護保障の保険金を受け取れる可能性はないに等しいとか・・・。
そんなことも説明しないで、こんな不必要な商品を販売する姿勢が許せません。

男性

結婚を機に保険の見直しをしようと思い、ニッセイの担当にプランを考えてもらいました。
持ってきたプランが現状のプランの保障額を高く設定しただけのもの。
このプランの一番許せないところは、三大疾病の特約部分を65歳以上も継続すると、
年に100万円近くも払い続けなければならないというところでした。
これについては、こちらが質問しなければ全く触れることもなかったし、
質問して返ってきた答えが「特約に関しては65歳で止めてしまえばよいですよ」というもの。
三大疾病の可能性は65歳以上になると高まるというのに・・・。
こんなバカな保険会社の商品は即効で解約しました!

男性

日本の生命保険会社の「ダーク」な部分の代表が日本生命でしょう。
更新型を採用していて、更新の度に保険料が高くなっていきますので、
継続していくと非常に高額な保険料を支払うことになってしまうのに、
疾病などの確率が高まる60歳以降の保障は非常に脆弱な商品ばかりです。
かく言う私も以前会社に出入りしていたセールスレディに勧められるままに
ニッセイの保険に加入していました。
自分で保険を勉強をするようになり、解約しましたが。

保障内容が複雑で割高!?日本生命の人気商品をチェック!

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終身保険をベースした定期付終身保険が人気です。
「ロングランみらいサポートEX」などが代表例。
死亡保障だけでなく、医療保険や定期保険の特約をプラスでき、その他にも
3大疾病保険や介護保険など、いろいろな特約を付加できるオールインワン型商品です。
ライフステージやライフイベントに応じて、それぞれの保障の額を増やしたり減らしたりする、
ある程度まで自由な設計が可能になっているのも特徴。
保障に対する保険料がやや割高なのもしかたないのかも。
ややこしいですがざっくりサンプルを。

<死亡、高度障害時の受取額=3000万円/入院給付金5000円ケース>
※3000万円の内訳
・終身保険=100万円
・定期保険特約=1900万円
・3大疾病保障定期保険特約(ガンや3大疾病にかかった時)=500万円
・介護保障定期保険特約(公的介護保険制度の要介護3以上)=500万円
・入院保障:5000円/日(1入院124日/通算1095日)など

だいたい以上の内容で、
35歳男性;14702円/月(女性35歳;17282円/月)。
ただし、パーツがやたら多くて自在にカスタマイズ可能なわけで、当然かなり複雑な構造の保険商品になっています。
また、特約の定期保険部分は更新のたび、ほぼ確実に保険料が上がっていきます。
ちなみに、2012年春から発売された「みらいのカタチ」シリーズは、単品11種類の保険を自由に組み合わせて保障を組み上げる商品です。

生命保険の「主契約」について知っておこう!

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保険担当者とお話をしていると、「主契約」「特約」という言葉が、どんどん飛び出してきます。

もちろん保険契約をして保険料を支払うのは、他でもないあなたです。
ですから、その意味がわからないままにうなずいて話を続けるわけにはいきませんよね。

しかし「主契約」や「特約」という言葉は、いわば保険の基本の「き」です。
このような言葉から説明していたら話が長くなって仕方ありませんし、そのために遠慮して不本意な契約を結んでしまう可能性もあります。

今回は、いまさら聞けない「主契約」について解説いたします!

も く じ

「主契約」について知ろう

「主契約」とは?

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まずは主契約と特約について、AIG富士生命の終身保険『E-終身』を例にとって見てみましょう。
『E-終身』は次のような仕組みになっている保険です。

上の図の一番下、これは生命保険ですので死亡した時に死亡保険金を受け取ることができる、という部分がこの保険の主契約です。
終身保険ですので、途中解約しない限り主契約は被保険者が亡くなるまで継続します。

一方その主契約をサポートする形で、4つの特約が上に乗っていますね。
これらの特約は、加入してもしなくてもかまいません。

すなわち、オプションなのです。
特約の内容を見てみると、三大疾病と診断された際に以後の保険料払込の免除や、災害で180日以内に所定の身体障害状態になったときに保険金が受け取れるものなどがあります。
主契約である死亡保障を、サポートし充実するような保障内容となっています。

どんなものが「主契約」になる?

続いて、主契約になりうる保険について解説しましょう。

死亡保障 定期保険 保険期間内に死亡や高度障害状態になった時に、遺族が一時金として死亡保険金を受け取れる。掛け捨ての保険。
収入保障保険 保険期間内に死亡や高度障害状態になった時以後、保険期間満了まで遺族が年金を受け取れる。掛け捨ての保険「家族収入保険」ともよばれる。
逓減定期保険 遺族が一時金を受け取ることでは定期保険と同様だが、その金額は保険期間が経過するにつれて徐々に減っていく。
逓増定期保険 逓減定期保険とは反対に、死亡保険金が徐々に増えていく。
貯蓄性がある 終身保険 死亡や高度障害状態になった時に遺族が一時金を受け取れる死亡保障が一生涯続く。保険料払込期間終了後は解約返戻金が総払込保険料を上回るため、資産形成目的で加入されることも多い。
養老保険 保険期間に死亡すれば死亡保険金が支払われるが、生存していれば満期保険金が受け取れる。積立金のように保険料を支払って満期金が受け取れる特徴が、資産形成に活用される。
学資保険 養老保険の一種だが、子どもの教育資金を準備する目的に特化した保険。死亡保険金支払日も満期返戻金支払日も、子どもの大学入学時期に合わせてある。
個人年金保険 老後資金を積み立てるための保険。60歳など契約時に定めた年齢に達すれば、年金として満期保険金が受け取れる。
医療保障 医療保険 病気やけがによる入院や手術に備えるための保険。入院保障は日額5000円、手術保障は1回10万円というように、医療を受けると保険金が支払われる。終身保障のタイプを特に「終身医療保険」と呼ぶ。
がん保険 がんと診断されたときに保険金が支払われる。
介護保障 介護保険 契約時に定められた所定の介護状態になったときの生活保障として保険金が支払われる。年金形式のものも一時金のものもある。


主契約になりうる保障の特徴は、その保険に加入する目的によってはっきりと保険の種類が分かれていることと、その保障するリスクが大きいことです。
ようするに、主役を張れる保障内容なのですね。

「特約」になる保障は?

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続いて、特約になる保障について解説します。
ただし、主契約が主役なら特約は脇役。
そのためその種類を一通り挙げるだけでもかなりの数になってしまいます。

ですから、今回は生命保険、医療保険の特約としてよく目にするものを表にまとめました。

死亡保障に上乗せする特約 傷害特約 不慮の事故による死亡、所定の身体障害状態になった場合保険金が支払われる。
災害割増特約 災害により死亡または高度障害状態となった時に保険金が支払われる。
医療保険に上乗せする特約 がん特約 がん保険が医療保険の特約となったもの。
先進医療特約 陽子線治療など公的医療保険の対象外の先進医療を受けたときに、その技術料と同額が支払われる。
通院特約 退院後の通院日数に対して、通院給付金が支払われる。
健康給付金特約 一定期間入院や手術が無ければ、健康給付金が支払われる。
女性疾病特約 女性特有の疾病による入院給付金・手術給付金が倍になる。
保険料払込免除特約 所定の条件を満たせば、以後の保険料払込が免除される。
リビング・ニーズ特約 余命6ヶ月以内と診断された時、生存中に保険金が支払わる。

なるほど!主契約は主役、特約は脇役ってことですね!
でも、「がん保険」と「がん特約」のように同じ保障内容で主役でも脇役でも登場するものもあります。主契約にするか特約にするか、迷っちゃいますよ…!

ふぉっふぉ。保障内容だけ見ると、迷ってしまうかもしれんの。

じゃが、主契約と特約では扱いが全然違うのじゃよ。

保険契約の際に気を付けること

特約は自分に必要な保障を上乗せして保険をカスタムできる便利なものですが、その保障期間や契約に関してよく注意しておかなければなりません。

保障期間の違い

まず保障期間の違いから確認していきましょう。

終身医療保険のように主契約の保障期間が一生涯であっても、保険料払込満了時点でその特約部分の保障は終了してしまいます。

終身保険に災害割増特約を付けた場合


例えば上の図のように、終身死亡保険の保険料払込を60歳満了としていた場合、主契約の保障は一生涯続きますが、災害割増特約の保障は60歳時点で消滅してしまうのです。

つまり一般的には、付加している特約の保障期間は主契約の払込満了までであるということです。

ただし、保険商品によっては特約部分の保障も一生涯続くものもありますが、大部分の商品においては特約部分の更新はできても80歳までとなっています。

主契約を解約すると、特約部分も自動的に消滅する

例えば、「がん保険」と「がん特約」のように同様の保障内容であるなら、主契約に特約を付けるのではなく別々の保険契約として加入した方が見直しがしやすいというメリットがあります。

というのも、特約だけで保険契約は成立しないため、主契約を途中解約してしまうと自動的に特約も消滅するためです。

つまり、終身保険にがん特約をプラスして契約していた場合、がん特約だけを解約することはできますが、がん特約を残して終身保険を解約することはできません。

後々の保険見直しの際には、この条件が大きな制限となって、思うような保障設計ができなくなるというリスクもあるのです。

がんについての保障をがん特約に頼っていると、主契約の見直しと同時にがん保障が消滅して、改めてがん保険に加入しなければなりません。

もちろん新たな保険に加入する際は、その時点での健康状態や年齢条件で保険料が決まるため、割高な契約になるか、最悪の場合には加入できないかもしれないのです。

そっか~。特約をつけることで、1つの保険であれもこれも保障されて、手軽で負担も少なくてなんだかお得な気がしていました。

でもその考えは、改めた方がよさそうですね。

確かに、手軽にちょこっと保障をプラスできるというのが、特約の良いところなんじゃがの。

しっかり保障がほしい内容なら、やはり主契約として契約すべきじゃ。

主役は主役、脇役は脇役ってことですね…。

まとめ

  • メインの主契約をサポートするような保障内容を、オプションとして付加できるのが特約である。
  • 主契約になる保険には、「定期保険」「終身保険」「医療保険」「養老保険」などがある。
  • 主契約の保険料払込が満了すると、主契約の保障が継続していても原則として特約部分の保障は終了する。
  • 特約だけを途中ではずすことはできるが(できないときもある)、主契約を途中解約すると、特約も同時に消滅する。
  • 重要視している保障内容なら、特約ではなく主契約として保険契約を結ぶべきである。

今回は「がん特約」のように、主契約にもなりうる特約をどう扱うか、というのがポイントでしたね。

医療保険のがん特約以外に、そのような特約はあるのでしょうか?

たくさんあるぞい。たとえば、学資保険や死亡保険に医療特約を付けられるタイプ。

他にも、終身保険に定期特約がつくタイプは、一時期さかんに販売されたの。

この定期特約付終身保険は、きちんと理解せずに契約しているなら、真っ先に見直すべき保険の筆頭格なのじゃが…。

必要な保障はまず主契約で、という選び方を心がけたいですね!

自分に合った保険にカスタマイズ!特約を見直してみよう

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保険の見直しと聞くと、「今ある保険を解約して、新しい保険に加入する」とイメージする人が多いのではないでしょうか?
けれども、必ずしもそうとは限りません。
今加入している保険の内容があなたにとって必要な保障が含まれているのであれば、わざわざ全部を解約するメリットはありません。そんなときには、必要な特約を追加したり、不要なものを減らしたりすることで見直すこともできるんです。

今回は、特約を使って保険見直しをするときの方法と注意点についてまとめました。

も く じ

自分の契約している保険の内容を把握しよう

博士。保険見直しの話をしていると『特約』も活用できるって言いますよね。そもそも特約ってどういうものなんですか?
特約というのは、言ってみればメインの保険に追加するオプションのようなものじゃ。

保険は、「主契約」と「特約」に分けることができます。
主契約とは、保険契約のメインとなる部分です。終身保険であれば、一生涯の死亡保障の部分が主契約です。一方の特約は、主契約にプラスするもので、それだけで加入することはできません。例えば、主契約が終身保険であれば、そこに医療保障の特約などをつけたり外したりすることができます。
保険の見直しを考えるとき、まず、あなたが加入している保険の契約内容を、「なにが主契約でどんな特約がついているのか」という視点で確認してみましょう。

特約にはいろいろなものがあります。一般的なものをいくつかまとめてみました。

特約の名前 内容
定期保険特約 特約に加入している期間に死亡した場合、死亡保険金を受け取ることができる。終身保険よりも保険料が安く、子どもが小さく多額の保障が必要な時などに活用できる
三大疾病保障特約 三大疾病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)で所定の状態になった場合に、死亡保険金と同額の三大疾病保険金を受け取ることができる
収入保障特約 万が一のことがあった場合、満期まで年金を受け取ることができる
医療特約 医療保険を特約としてつけることができる。入院給付金が支給されるが、手術給付金は別途特約が必要なものも多い
先進医療特約 健康保険の対象外で厚生労働省が定めた「先進医療」を利用した場合に先進医療給付金を受け取ることができる
リビングニーズ特約 被保険者が「余命6か月以内」と診断された場合、死亡保険金を生前に受け取ることができる。特約を追加する保険料は無料


特約は、保険や医療の技術が進むのに合わせて、新しいものが作られています。昔に加入した保険だと、新しいタイプの特約がつけられない場合もあります。どのような特約がつけられるのかは、保険会社のホームページなどで知ることができます。

特約で保障内容の見直し

特約で保険の見直しをすると、どんなメリットがあるんですか?
特約で見直せば、主契約はそのまま。つまり、主契約の保険料は、加入した若いころの安いままにしておくことができるんじゃ。

特約は、主契約に追加したり減らしたりすることができます。そのため、ライフステージにあわせて保障内容を変化させることができます。主契約はそのままなので、主契約にかかる分の保険料も低いままにできるというメリットがあります。

子どもが小さいころであれば、万が一のことがあった場合の必要保障額は多くなります。そこで、定期保険特約や収入保障特約を付けて死亡保障額を増やしておくのがよいでしょう。
けれども、子どもが大きくなっていけば、備えておくべき教育費や生活費も減っていきます。社会人になって独立するころを見計らって、段階的に死亡保障部分を減らしていくこともできます。
その一方で、年を重ねるにつれて病気で入院するリスクが高まってきます。そこで、今度は医療特約を増やすことを考えましょう。

保障を追加するときの注意点

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特約を追加するときには、新たに告知や審査が必要になります。
また、医療特約を追加する場合は、特約保険料以外に責任準備金(※)を追加で支払わないといけない場合があります。どれくらいの金額になるのかは、保険の見積もりをするときに保険会社の営業担当者から聞くことができます。それを考慮に入れて、特約で付加するべきか別の保険で加入するべきかを考えましょう。

※責任準備金:保険会社が破たんした場合に備えて、保険会社が積み立てておかなければならないお金。保険業法で定められている。

保障を減らすときの注意点

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特約を減らす場合は、増やす時よりも慎重に判断しましょう。
特約を減らすということは、保障の一部を解約するということです。
そのため、一度特約を減らすと、まったく同じ条件に戻すことはできません。
もちろん保障内容を戻すことはできますが、その場合には今の年齢にあわせた高い保険料を支払わないといけなくなります。
その他にも、主契約の保障金額を減らす場合にも注意点があります。特約の中には、主契約の保険金に連動しているものもあります。その場合は、主契約の保障金額と同時に特約の保障金額も減額されます。

定期保険特約付終身保険はしっかり確認して見直しましょう

定期保険特約付終身保険は解約しない方がいいこともあると聞いたんですが、どういうことですか?
それは、『お宝保険』のことじゃな。一部の定期保険特約付終身保険は予定利率が高く保険料が安いので、解約するのはもったいないんじゃ。

定期保険特約付終身保険は、終身保険に定期保険の特約が付いた保険です。「定期付終身保険」と呼ばれることもあります。定期部分を特約としてつけることで、比較的安い保険料で手厚く保障することができるため、小さい子どもがいる家庭での加入が多かった保険です。ただ、定期部分の更新時に保険料がどんどん上がっていくというデメリットがあったのも事実です。そのため、2000年ごろまでは主力商品でした。

ただ、定期保険特約付終身保険には「お宝保険」と呼ばれるものがあります。1990年ごろまでの日本は非常に金利が高く、保険の予定利率(保険料を運用するときの利回りにあたるもの)も高く設定されていました。その分だけ保険料が割安になっており、加入し続けるのがお得な保険です。
最近の予定利率は1%程度なので、予定利率が3%以上となる保険であればかなりお得です。もしあなたが加入している保険がお宝保険なのであれば、高い予定利率で貯蓄性のある終身部分だけでも残しておくことをおすすめします。

このように、特約をうまく使いこなせば、今加入している保険の必要性も意識しながら、よりよい保険見直しをすることができます。ただ、1人で考えるのが難しい場合もあるので、そんな場合は営業担当者や専門家に相談するのもいいでしょう。

>特約を調整することも考えると、保険見直しの幅がグッと広がりますね!
見直しといっても、今あるのを解約するだけではないんじゃ。必要に応じて、今加入しているのもうまく活用したいところじゃな。

医療保険は本当に見直しが必要なの?見直しすべきタイミングはいつ?

どんなに注意して生活していても、急な病気や不慮の事故で入院や通院が必要になることがあります。そうなると、一時的に医療費がかさんでしまい、生活が苦しくなってしまうかもしれません。
そうなってしまわないために加入しておきたいのが医療保険ですが、医療保険は一度加入すればずっと安心できる、とは限りません。ライフスタイルの変化や医療技術の進歩で、医療保険を見直した方がいい場合もあるのです。

今回は、医療保険の見直しがどうして必要なのか?見直すタイミングはいつなのか?について解説していきたいと思います!

も く じ


医療保険の仕組み

まずはじめに、医療保険はどのような仕組みになっているのかを理解しておきましょう。
「医療保険=入院費用を保障してくれるもの」というイメージがあるかもしれませんが、入院以外にも通院や手術でも保障してくれるものが多くなっています。

医療保険は、保険に必ずついてくる主契約と、個人個人のニーズにあわせてつけられる特約にわかれています。一般的には、それぞれ次のようなものが含まれています。

主契約 入院給付金 入院した場合に給付が受けられる
1日あたり○○円となっている
手術給付金 約款で定められた手術を受けた場合に給付が受けられる
特約 通院給付金 通院した場合に給付が受けられる
1日あたり○○円となっている
先進医療保障 健康保険が使えない一部の先進医療にかかった費用を保障してもらうことができる
(ただし、その医療を受けたときに先進医療として指定されていなければならない)


なお、必ずこのような主契約と特約になっているわけではありません。医療保険によって何を重点的に保障するかが異なっているので、通院給付金も主契約となっているタイプのものなどもあります。

どうして医療保険の見直しが必要なのか?

上記のような仕組みになっている医療保険ですが、加入している保険やあなたのライフスタイルによっては、見直しが必要な場合があります。ここではまず、医療保険の内容からみた見直しが必要な理由をお話します。

医療保険だけに限った話ではありませんが、保険の世界でもいろいろな進歩があります。新しいタイプの保険や外資系の保険会社が登場したりと、保険のなかでも特に医療保険は大きく進歩しています。そのため、10年前の医療保険と現在のものでは保障内容が大きく変わっているものもあります。場合によっては、あなたにとって必要な保障内容が充実している新しい医療保険ができているかもしれません。

では、具体的にはどのような変化があるのでしょうか。主なものをいくつか挙げてみましょう。

入院給付金がもらえる条件が昔と今で違う!

まず、入院給付金についてです。
最近の医療保険では、1入院あたりの支給限度日数(入院保障日数)が60日となっているものが主流です。また、入院した日数が1日から入院給付金が受け取れるものも多くなっています。
以前は120日や180日が限度で、5日や10日といったように一定以上の日数入院した場合に入院給付金を支払うというものが多かったのですが、医療技術の進歩で状況が変わってきています。

平成8年の厚生労働省による調査では、平均入院日数は約40日でした。それが平成23年の同じ調査では、約32日まで減少しています。つまり、古い医療保険のままでは、受け取れる入院給付金の額がグンと減ってしまう可能性が大きいのです。
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通院給付金に対応した医療保険が増加

入院日数が減少している一方で増加しているのが、通院です。これまでは入院しながらでしか治療できなかった病気が、家で普通に暮らしながら通院して治療することができるようになってきたためです。それに伴い、通院給付金が受け取れる医療保険のニーズも高まってきています。

最近の医療保険では、三大疾病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)にかかった場合の通院給付金が特約を追加すれば受け取れるようになっているものが多くなっています。

手術給付金がうけとれる手術が600種類⇒1000種類に増加

以前の医療保険では、手術をしたときに手術給付金が受け取れる対象の手術が88項目(約600種類)となっていました。
しかし、最近の医療保険では、「支給対象となる手術は健康保険に連動する」(=健康保険が適用になる手術をしたときには、すべて手術給付金が受け取れる)としているものが出てきており、その場合の支給対象手術は約1000種類にもなります。

今後も、先進医療の中から健康保険対象となる手術は、医療技術の進歩とともに少しずつ増えてくるでしょう。そのような進歩に対応できる医療保険の方が、より大きな安心を得られると言えます。
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医療保険を見直すタイミングはいつ?

次に、医療保険を見直すタイミングはいつがいいのかをお話しましょう。

医療保険を何年も見直していないとき

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まず、古いタイプの医療保険に加入している場合です。日本の医療保険の状況が大きく変わってきたのは、ここ10年くらいと考えられます。外資系の医療保険がテレビCMに登場するようになって、各社が保険内容や保険料で競争を始めるようになったからです。
それ以前の医療保険であれば、見直すことで保障範囲が一気に広くなったり、保険料が安くなって生活費に余裕がでたりする可能性が高いのです。

結婚・出産などライフスタイルに変化が起きたとき

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結婚や子供が生まれたときなど家族が増えた場合には、いざという時に備えておきたい保障額が増加します。長期入院などで出費がかさんでしまうと貯蓄額が大きく減ってしまい、将来のライフプランが崩れてしまうかもしれません。
そうなってしまわないためにも、必要な保障が得られる医療保険への見直しが必要です。(医療費への備えだけでなく、入院で仕事ができなくなった時のために収入を補償してくれる特約がつけられるものもあります)
また、子供が独立した場合にも見直しが有効です。子供が独立したということは、生まれた時とは逆に、いざという時の備えが少なくて済むようになります。これからの医療費の自己負担額が増えていく老後に備えて、時代にマッチした医療保険への見直しが必要となります。

特に女性の場合、妊娠中や不妊治療中は加入できない医療保険が多いです。結婚したあとは、早めに医療保険の加入や見直しをしておくことをおすすめします。

医療保険は必ず比較して決めましょう

このように、医療保険は見直しが必要な場合があるのですが、最近の医療保険ならどれでもいいというわけではありません。各社がしのぎを削って競争をした結果、それぞれの保険会社によって、保険料や保障内容が異なってきました。その一例として、オリックス生命の「新キュア」、あんしん生命の「メディカルキットR」、あいおい生命の「新医療保険A」を比較してみたいと思います。
※保険料は30歳男性の場合。どれも一生涯保障が続く終身医療保険です。


【オリックス生命 新キュア】
30歳男性で月額保険料が1,582円と、現在販売中の終身医療保険の中でもトップクラスの安さです。
安いながらも、がんや脳卒中などの三大疾病では入院が長期におよんでも日数無制限で給付金がもらえたりと、コストパフォーマンスに優れた医療保険です。

※保険プラン一例

月額保険料 1,582円(終身払い)
入院給付金日額 5,000円
支給限度日数 1入院60日
通算1,000日
日帰り入院OK
手術給付金 入院中10万円
外来2.5万円
先進医療給付金 通算2,000万円



【東京海上日動あんしん生命 メディカルキットR】
保険料が高めに見えますが、使わなかった保険料は60歳(もしくは70歳)の時点で全額返金されるしくみ(健康還付給付金)になっています。掛け捨ての医療保険はもったいなくて嫌!貯蓄も兼ねた医療保険が欲しい!という人におすすめです。

※保険プラン一例

月額保険料 2,880円(終身払い)
入院給付金日額 5,000円
支給限度日数 1入院60日
通算730日
手術給付金 入院中5万円
外来2.5万円
その他 ・所定の年齢まで生存していた場合に受け取れる「健康還付給付金」あり



【あいおい生命 新医療保険A】
日帰り入院でも5日分の入院給付金がうけとれるので、短期入院でも他の医療保険より大きな給付金がもらえる可能性が高い医療保険です。
がんと診断されたときの診断給付金特約や、要介護状態になった場合に給付金がうけとれる特約を付けられたりと、医療保険でしっかりと備えておきたい人におすすめです。

※保険プラン一例

月額保険料 2,153円(終身払い)
入院給付金日額 5,000円
支給限度日数 1入院60日
通算1,095日
入院5日以内の場合、5日分の給付金支給
手術給付金 入院中5万円
外来2.5万円
先進医療給付金 通算2,000万円

このように、各社の保障内容はさまざまです。
これ以外にも、「死亡保障のついた医療保険」や、女性特有の病気の入院をした場合により多くの給付金が受け取れる「女性向け医療保険」などもあります。
あなたのライフスタイルや将来心配している病気などによって、選ぶべき保険会社が変わってくるでしょう。まずは2、3社の医療保険を比較するところから始めましょう。

まとめ

一口に医療保険と言っても、新しい・古い、どの保険会社のものかなどでさまざまなものがあるということがわかっていただけたかと思います。また、あなたの今のライフスタイルや将来設計によっても、最適な医療保険は十人十色です。一度、資料請求するなどして、今加入している医療保険と最近の医療保険の保障内容や保険料の違いをチェックしてみてはいかがでしょうか。

なぜ無料?保険見直しサービスの謎を解説

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ショッピングモールの一角に軒を構えるショップ型のものや、インターネット上で申し込み、喫茶店や自宅に相談員が来てくれるネット型など、近年、無料の保険見直しサービスが次々に開設されています。

店舗型やネット型と業態は様々ですが、提供しているサービスは基本的に同じです。
顧客から保険見直しについての相談を受け、複数社の保険商品の中から最適なものを選びだし、契約してもらうというもので、そのすべてのサービスは無料だというのがポイントです。

専門家に無料で保険相談をしてもらえる画期的なサービスのため利用価値は高いのですが、何せ「無料」というところに訝しさを感じてしまう方も多いのではないでしょうか。

今回は、この保険無料見直しサービスがなぜ成立するのか、そのメリットについて解説したいと思います!

も く じ

なぜ無料で保険が見直しできるの?

博士!駅前に新しくできたショッピングモールに、「無料保険相談所」が開設されていました!

そういえばインターネット上にも同様のサイトがあるのを最近見かけますが、これって本当に無料なんですか?
「相談が無料なだけで、契約時には手数料がとられる」っていうんじゃないですよね?

うむ。顧客はその相談所や相談員には、相談から契約まで一銭も支払うことはないのじゃ。

その分、相談所は保険会社から販売手数料を受け取っておるのじゃよ。

契約手数料は、保険会社が支払っている!

ですが、当然保険無料相談サービスも、収入源がなければ業態として成り立ちません。

実はこれらの保険相談サービスは、保険会社から紹介手数料を受けとることで、収入を得ているのです。

下の図をご覧ください。

保険相談サービス図


最終的には顧客と保険会社との間で保険契約が結ばれるので、保険会社にとっては保険相談所から顧客を紹介してもらうことになります。

その見返りとして支払われる紹介手数料が、保険相談所の収入となるのです。

見ようによっては、顧客が支払っている保険料の一部が、保険会社を通過して保険相談所へ支払われていると言うこともできるの。
相談者にとっては「相談窓口」じゃが、保険会社にとっては「紹介窓口」となっていると言うこともできるかの。
私たちからは見えないところで、「紹介料」というお金が支払われていたんですね!

保険会社で保険を見直すのと何が違うの?

保険相談所(保険見直しサービス)からは、複数の保険会社の保険を契約できる!

これらの保険相談サービスの特徴は、保険会社から独立しているというところです。

この点が、いわゆる生保レディや個人代理店などの保険会社所属の販売員との違いであり、最大のメリットです。

生保レディからは所属している1社の保険商品しか契約できませんが、保険相談サービスを利用すると、複数社が扱う無数の保険商品の中から最適なものを提案してもらうことができます。

死亡保険と医療保険との組み合わせについて、簡単な例を挙げて考えてみましょう。

死亡保険 10年定期
30歳男性 保険金3000万円
医療保険 終身
30歳男性 入院給付金5000円
ひまわり生命 月額4650円(標準体)
月額3750円(非喫煙健康体)
月額1692円
・先進医療特約を付加
・三大疾病支払日数無制限特則を付加
チューリッヒ生命 月額4920円(標準体)
月額3120円(非喫煙優良体)
月額2062円
・先進医療特約を付加
・7大疾病延長入院特約/ストレス性疾病延長入院特約を付加


定期死亡保険だけを例にとっても、標準体ならひまわり生命の方が安く、非喫煙健康体ならチューリッヒ生命の方が安いことが分かります。

また、終身医療保険を見てみると、ひまわり生命の方が保険料は割安ですが、チューリッヒ生命では7大疾病延長入院特約とストレス性疾病延長入院特約を付加することができます。

ストレス性疾病に対する保障は他社にはないユニークなものですので、保険料が割高でも加入する価値があると考える人は少なくないはずです。

2社だけを比べても以上のように差がありますが、日本では数十社の保険会社が活動しているのです。

保険会社によって、販売する保険商品は、保険料だけじゃなくて保障内容にもずいぶん差があるんですね!

これじゃあ、複数社の保険商品から選べるっていうのは、かなり重要ですよ!

そうじゃの。

加入できる条件も保険会社によって差があるから、例えば「過去の病歴が原因でA社では保険に加入できなかったが、B社では似たような条件の保険に加入できた」というようなことも考えられるぞい。

無料の保険相談サービスを利用するメリットとデメリット

顧客にとって不利な商品を提案されてしまうことも?

保険の専門家に相談できて、しかも複数の保険会社の商品から最適なものを提案してもらえるなんて、良いことづくめですね。
これじゃあ、相談者の満足度は高いのではないでしょうか?
うむ。評判や口コミを見ていると、そこは何とも言えんところじゃの。

相談者は無料で相談サービスを受け、相談員は保険会社から報酬を得ているという構造が原因で、必ずしも良質な相談サービスが行われないケースもあるようじゃ。

公的にはオープンになっていませんが、契約成立した保険商品の保険料の何%かが、無料保険相談サービスに紹介手数料として支払われていると考えられます。

そして、その紹介手数料は保険会社によって、また同じ保険会社でも商品によって異なるとも言われています。

こうなると、無料保険相談サービスの相談員は利益のために、紹介手数料が高い保険会社の保険商品の提案を優先して、顧客のニーズに合わない保険をすすめてしまう可能性もあるのです。

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無料保険相談サービスのすべてが悪質な提案をしているというわけでは、もちろんありません。
ですが、無料保険相談サービスにはその十分な動機があり、悪質な提案もしかねないような仕組みになっているのは確かなのです。

じゃから、無料保険相談サービスも、1社だけに相談するのではなく、複数社の相談を受けて提案を比較するじゃとか、なかでもより信頼できる人から保険を加入するじゃとか、相談者側にも工夫が必要かの。
なるほど。確かに複数に相談すれば、提案の全体的な信頼性はたかまりそうですね。

ところで、相談が無料ではなく有料のものもあるようですが、こちらはどう違うのでしょうか?

有料の保険相談サービスは、比較的信頼できる?

保険相談サービスの中には、数千円~数万円など相談料が有料のものもあります。

有料の相談サービスは無料のものと、次の2点で異なると考えられます。

  • 報酬を保険会社(だけ)ではなく相談者から得ているため、より相談者の側に立った提案がなされると考えられる。
  • 有料でも顧客を集められる提案能力と自信が相談員になければ成立しないビジネスモデルのため、より良質な相談や提案がなされると考えられる。

とはいえ、有料の保険相談サービスのすべてが、無料のものより良いとは言いきれません。
やはり、有料・無料含めて複数の相談サービスを利用するのが良いでしょう。

よく聞くけれど、FPってなに

FP(ファイナンシャルプランナー)は、家計管理の専門家

無料保険サービスについて調べていると、「FP」という語がよく登場します。
FPは「ファイナンシャルプランナー」の略で、家計管理の専門家のことです。
年金・税金・資産運用・住宅・相続・保険などのあらゆる面から、家計について分析・相談・提案するのがFPの仕事です。
FPからはこれらの広い知識を総動員して、家族構成やライフステージの変化、ライフプランに合わせて、単に保険にとどまらない総合的な相談を受けることができるのです。

ファイナンシャルプランナー


現在、FPには2種類の資格があります。

  • 国家資格の「FP技能士」(スキルが高い順に、1級、2級、3級がある)
  • 日本FP協会が認定する民間資格の「AFP」「CFP」(AFPが2級FP技能士と、CFPが1級FP技能士とほぼ同水準)
相談員がFPの有資格者かどうか、というのは無料相談サービス選びのポイントになりそうですね!
うむ。それに、同じFPでも経験豊かで実績がある人が多いかどうか、実際に保険の押し売りのようなことをしないかどうかというのも、事前に分かっていると安心じゃの。

良質なFPを多数抱えている無料保険相談サービスも

FPの相談実績や相談者からの事後評価をオープンにすることで、所属するFPの質を確保しようとしている無料相談サービス会社も存在します。

  • 保険マンモス:FPのスキルを点数化して公開。また、「イエロ-カード制」というシステムでしつこい勧誘を防止している。
無料保険相談サービスや相談員のFPのすべてが良質で安心なものとは言い切れんが、このような工夫をしているところじゃと安心じゃの。

まとめ

  • 無料保険相談所や無料保険見直しサービスは、相談者から相談料をとるのではなく、保険会社から紹介手数料(販売手数料)をとっている。
  • 無料保険相談サービスは、保険会社に所属する生保レディなどと違い、複数社の保険商品の中から相談者に最適なものを提供することができる。
  • 相談者の利益よりも紹介手数料を優先する悪質な無料保険相談サービスが無いとは言い切れないので、複数の無料相談サービスを受けるのがおすすめ。
  • FP(ファイナンシャルプランナー)とは、家計にまつわる広範な知識を持った専門家のこと。実績や提案能力の高いFPに相談を担当してもらうことが重要。
「無料」には理由があるけれど、その理由をきちんと理解すれば怖くないってことですね!

そういえば、駅前でポケットティッシュを配っている人がいたので、もらっちゃいました♪

うむ。そのポケットティッシュが「無料」なのにも理由があるぞい。
わかるかの?
ええと…。広告かな?

ポケットティッシュは持ち歩きますもんね。
なるほどなぁ…。

保険の必要保障額を見直し!節約できる保障金額の割り出し方とは?

生涯をトータルすると、数百万円にも上ると言われている、保険料支出。
それゆえ、任意保険のための負担は人生三大支出(住宅資金・教育資金・老後資金)に次いで家計を圧迫すると言われています。

ですが、なるべくなら自由になるお金をふやして、彩りある人生を送りたいですよね。
そのためには、状況に応じて不要な保険料支出は削減したいものです。
というのも、人生に起こるいくつかのライフイベントの中で、保険で備えるべき必要保障額は変化するからです。

今回は、万一の時の必要保障額の割り出し方から、保険料を節約するために利用できる制度、そして任意加入の保険でどこまで備えれば十分なのかについて、解説します!

も く じ

一家の稼ぎ手に万が一のことがあった場合、遺された家族へ必要な金額は?

保険で備えるべき必要保障額は家族によって差があり、一概に「△人家族なら○○円」だとか「平均●●円」だとか言うことには、あまり意味がありません。
それは、家計の収入や支出は世帯によって非常に差があるからです。

そして保険の目的は、万一収入が絶たれたときでも困らない、つまり生活のレベルを極端に落とさないことでしょう。
ですから、必要保障額は各家庭の現在の支出の状況を基にして考える必要があるのです。

博士!また保険見直しのご依頼が来ましたよ!
今回は子育て中のママがご依頼人です。
ほう…。夫と妻、そして幼稚園に通う幼児が1人という3人家族じゃな。
依頼者のママさんは、今は家事と育児に専念しておるから、収入源は会社員の夫の給料のみということじゃの。

よしナオミ、さっそくこの家族の必要保障額を算出しとくれ

夫に万一のことがあった時に、遺族となる母子に必要な金額ですね。
了解しました!

必要保障額の算出の仕方を解説

それでは具体的に、夫婦と幼児1人という3人家族を例にとって、必要保障額を算出してみましょう。

この家族の現在の生活費(下の表の左側)を基に、必要保障額すなわち夫に万が一のことがあった時以後の生活費(下の表の右側)について考えてみます。

夫婦と幼児1人

項目 現在の生活費 必要保障額 備考
住居費 100,000円 0円 不要になる
食費 50,000円 35,000円 3割減
日用品費 20,000円 14,000円 3割減
水道光熱費 20,000円 14,000円 3割減
通信費 20,000円 14,000円 3割減
教育費 30,000円 30,000円
娯楽費 15,000円 10,500円 3割減
夫の小遣い 30,000円 0円 不要になる
妻の小遣い 10,000円 10,000円
夫の生命保険料 20,000円 0円 不要になる
貯蓄 20,000円 20,000円
合計 33万5000円 14万7500円

※住居費・食費・教育費など、支出のどこにウエイトを置いているかは、家族ごとに大きく異なります。
あくまでも一例としてお考えください。

住居費や食事など、生活費は万一の場合、現在より必要な額は減少します。万一のときには、以下の理由で支出が減るためです。

住居費 持ち家の場合、団体信用生命保険(団信)に加入しているはずです。団信によって、以後の住宅ローン返済が不要になります。賃貸の場合は、万一のとき以後にも家賃支出が必要ですので注意しましょう。
夫の小遣い
生命保険料
万一のとき以後は不要になります。
食費・日用品費
水道光熱費
通信費・娯楽費
夫の分が無くなるので、それぞれ2~5割削減されます。今回はすべて3割減として試算しましたが、これも各家庭の状況によって項目ごとに差があります。自分の家計の実態をふまえて予測しましょう。

現在の支出に比べて、必要保障額はずいぶん少なくなることが分かりました!
万一のときには、不要になる支出と、大幅に削減される支出が存在するというのがポイントじゃな。

保険料を節約するために!保険加入前に知っておくべき公的保障

ということは、こちらのご家族の必要保障額は、毎月約15万円ですね。
遺された奥様の余生が残り50年間として、ざっくり毎月15万円×12か月×50年間=9000万円というところでしょうか!
いや、それじゃと多すぎるじゃろ。
世帯主に万一のことがあった時には、さまざまな公的制度が利用できるからじゃ。

必要保障額のすべてを保険で準備しなければならないわけではありません。
遺族年金をはじめとする国や地方自治体の制度で、稼ぎ頭に先立たれた遺族の生活は保障されるからです。

子どもがいる妻には遺族基礎年金が支払われる

夫の収入で生計を立てていた妻には、遺族年金が支払われます。
遺族基礎年金の年金額は、次のように計算されます。

年金額=78万100円+子の加算

子の加算は、第1子と第2子は各22万4500円、第3子以降は7万4800円

日本年金機構HPより)


つまり、子どもの数によって、次の金額が年金により保障されます。

子どもの数 年金額 年金額の月額
1人 100万4600円 約8万3716円
2人 122万9100円 約10万2400円
3人 130万3900円 約10万8700円

子ども1人なら約8万円か…。
これだけで、必要保障額の半分以上がまかなえてしまいますね。
うむ。確かにそうなのじゃが、注意点もあるぞい。
遺族基礎年金の給付対象は、子どものある配偶者だけじゃからの。

遺族基礎年金は、18歳未満の子どもをもつ配偶者か、18歳未満の子ども自身にしか給付されません。
ですから、夫の収入で生活していた妻でも、子供がいなければ遺族基礎年金は受けとれません。
また、子どもがいても、末子が18歳の誕生日を迎えた時点で、遺族基礎年金の受給資格は失われてしまいます。

夫が会社員なら、遺族年金は増額される

夫が会社員なら厚生年金に加入しているので、遺族基礎年金に加えて遺族厚生年金も受けとることができます。
遺族厚生年金の計算式は、かなり複雑です。

年金額=平均標準報酬額×5.769/1000×厚生年金加入月数×1.031×0.978×3/4

(加入月数が300月の場合。300月に満たない場合は、加入月数/300をかける)


保険各社がおおまかな厚生年金額の目安を試算してくれているので、それを参考にしましょう。
加入月数が300月として、平均標準報酬額(≒給料の平均)が20万円・30万円・40万円の場合、合計の年金月額の目安は、以下のようになります。

遺族基礎年金+遺族厚生年金の合計月額(目安)
平均標準報酬額 20万円の場合 30万円の場合 40万円の場合
子どもなし 2万円 3万円 4万円
子ども1人 10万円 11万円 12万円
子ども2人 12万円 12万円 14万円
子ども3人 13万円 14万円 15万円

アクサダイレクト生命HPより)

遺族厚生年金は、子どもがいなくても、また子どもが18歳の誕生日を迎えて以降も受給できるところが、遺族基礎年金との違いです。

先ほどの毎月15万円、生涯で9000万円という必要保障額は、この遺族年金だけで、かなりフォローできることになりますね!
夫の平均標準報酬額が30万円なら、子どもが18歳になるまでは毎月15万円-11万円=4万円程度で済むということじゃ。

その後はもらえる遺族年金は減るが、そのころには子どものお世話はいらんじゃろう。

妻が再就職して10万円程度稼げば、やはり必要保障額は毎月5万円程度に抑えられるはずじゃ。

遺族年金を考えるだけでも、必要な保障の適正額は毎月5万円以下。

奥様の残りの人生が50年だとしても、月々5万円×50年間で、必要保障額を2500万円に圧縮できますね!

遺族年金以外の公的保障

遺族年金以外にも、世帯主に先立たれた遺族の生活を保障する公的制度はさまざまあります。

◆世帯主が死亡していなくても受けられる公的保障
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●子どもの医療費助成制度
ほとんどの自治体において、子どもの医療費が無料になる、または自己負担限度額が500円など大幅に削減される助成制度が存在します。
ただし、年齢制限や所得制限など、自治体によって制度の内容には差があるので、お住まいの市区町村で確認しましょう。

●児童手当
かつては「子ども手当」という名称でした。
子ども1につき、満3歳までは月額1万5000円、満3歳から中学校卒業までは月額1万円(第3子以降は1万5000円)が支給されます。

◆世帯主の死亡(母子家庭世帯になる場合)や所得の減少によって受けられる公的な生活保障
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●児童扶養手当
母子家庭の子どもの養育のために、自治体から支給されます。所得制限がありますが、満額受給できる場合、毎月の受給額は子ども1人なら4万2000円、2人なら4万7000円となり、3人目以降は3000円ずつ増額されます。

●住宅手当
自治体によって保障の大きさや制限には差がありますが、母子家庭で賃貸住宅に居住している世帯主に対しては、家賃の自己負担額を減らすための助成制度があります。

●ひとり親家族等医療費助成制度
母子家庭の医療費の一部を助成する制度です。

●就学援助制度
小学校や中学校に通う子どもの学用品費・修学旅行費・給食費などを援助する制度です。援助を受けられる所得基準は自治体によって差があるので、確認しておきましょう。

●国民年金や国民健康保険の保険料免除
所得が少なく保険料の納付が困難な場合、申請すれば国民年金や国民健康保険の保険料は減免されます。

●保育料の減額や免除
保育所の保育料は所得によって決定されますし、自治体によっては母子家庭支援のために保育料の免除制度や減免制度があるところもあります。

会社員なら勤め先の福利厚生も要チェック

へぇ~、国や自治体もがんばってるんですねぇ!

医療費や学費など、子どもの成長に必要なさまざま支出がカバーされているように思います。

そうじゃの。しかし、遺族を大切に思っておるのは政府だけではないぞ。

夫の勤め先である会社じゃって、家族のことを考えておるのじゃ。

企業の中には、従業員の福利厚生事業の一環として、遺族保障制度を整備しているところもあります。
大企業に限らず、中小企業でも企業として保険に加入することで制度を維持していることもあるので、事前にしっかり確認しておきましょう。

会社や社内の組合運営する福利厚生事業

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●遺児育英年金
社員の遺族に子どもがいたとき、その子どもが18歳など一定年齢に達するまで毎月一定額を支給する。

●死亡退職金
退職時に受けとるはずであった退職金は、在職中に死亡すれば受け取れないままになります。そこで、社員の死亡時に本人に代わって、遺族に退職金を支払う制度のことです。当然、退職金に匹敵するまとまった金額になりますが、相続税の対象になるので注意しておきましょう。

●弔慰金、見舞金
会社や社内外の組合などの規約により支払われることがあります。金額も数万円程度から数十万円になることもあるなどまちまちです。内規を確認しましょう。

まとめ

  • 万一のときの必要保障額は、現在の支出から相応な金額を除いたものになる
  • 世帯主が死亡した場合、遺族年金をはじめとしてさまざまな公的保障が受けられる
  • 会社員なら、勤め先の福利厚生事業から保障を受けられることもある
意外と、自分で保険に加入して備える必要って限られてきますね。
でも全体的に、「子をもつ」という条件や「子どもに支給される」というものが多いことがひっかかりました。

夫に先立たれた、子をもたない妻は困りませんか?

まぁ、子どもがいなければ子育てに手間や時間を取られることもないし、言ってみれば「独身」なわけじゃろう。

それから職に就くなり、再婚するなり、生活の方法はさまざま、人生はまだまだこれからのはずじゃ。

一応、妻が40歳以上なら子がいなくても受けとれる「寡婦年金」という制度も、遺族基礎年金にはあるのじゃ。

なるほど!だから保障は子どもに集中しているのですね!
それにしても、人生山あり谷ありなんですね。深いなぁ…。

無駄をなくそう!結婚した時はまず保険の見直しを

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結婚。
それは、言うまでもなく人生最大のターニングポイントです。
それまでは自分一人のことだけを考えて生活していればよかったけれど、結婚するとあらゆることを夫婦で決定していくことになります。

すべてを夫婦単位で考えなければならないのは、保険も同じ。
結婚は保険見直しの必須タイミングです。
今回は、結婚時の保険の見直し方を、順を追って解説します!

も く じ

今後の二人の生活設計を考えよう

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「これまではお互いのことを見つめあってきたけれど、結婚後は2人とも同じ方向を見て生きていかなければならない」
結婚式でそんな台詞を聞いたことがある人もいるかもしれません。

家計についても同じ。

結婚してまずしなければならないのは、夫婦がどんな生活をこれから送ろうとしているのか、生活設計を共有することです。

現状の夫婦の経済状況を確認しよう

将来設計を共有するために第一にしなければならないことは、現況の確認です。

  • 収入(昇給の見通し)
  • 貯蓄額
  • 加入している保険の内容
  • 結婚前のお金の使い道

夫婦双方の、結婚前の家計状況を確認し合いましょう。
よく「夫婦別財布制」という言葉を目にしますが、無駄なく保険を見直すためにはお互いのお金について知っておいたほうが良いでしょう。

次に、結婚後の生活費を確認しましょう。
住居費や光熱費、食費など結婚前の2人それぞれの支出を単純合算したものよりは、結婚後の生活費は抑えられるはずです。

今後のライフプランを話し合おう

夫婦の現在の状況について共有できたら、続いて将来のライフプランについて話し合いましょう。

  • そのまま2人とも働き続けて共働きになるか、片方が専業主婦(夫)になるか。またはその中間として、片方が仕事のペースを落とすという方法も。
  • 子どもはほしいのか。出産するとすれば、何人か。そのタイミングは。
  • 子どもは公立に通わせるのか、私立受験をさせるのか。するなら小中高のどこから。
  • 出産後の妻の復職のタイミングは。それとも退職して専業主婦になるのか。その場合は、子育て後は復職するのか。
  • 持ち家は購入するのか、生涯賃貸で過ごすのか。

これらのことを夫婦で話し合うのが早ければ早いほど、早い時期から共通の目標に向かって力を合わせて取り組むことができます。

ライフプランと現状の保障の差を確認しよう

夫婦の現状の確認と今後のライフプランの共有ができたら、いよいよそれに基づいて保険の見直しを始めましょう。
まずは不要な保障のカットからです。
そもそも独身から夫婦へとライフスタイルが変化しているのですから、独身時代に加入した保険は不要なものである可能性があります。

結婚したんだから、独身時代の保険は全部解約!じゃダメなんですか?
う~む。結婚後も引き続き必要な保障かもしれんからの。
検討が必要じゃ。

それに再契約するとなると、過去に契約した時とは年齢などが異なっているから、契約内容が不利になることが多いぞい。

また、独身時代に加入した保険を継続する場合には、受取人の変更手続きをしましょう。
医療保障の受取人は契約者本人であることが多いですが、死亡保障については独身時代にいったん両親のどちらかを受取人にする人が多いです。
保険金の受取人を、親から配偶者へと変更しておきましょう。

夫婦のパターン別、おすすめ保障の保障はこちら

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それではいよいよ、結婚後にはどれだけの死亡保障が必要なのか、解説していきましょう。
結婚後の必要保障額は、夫婦が共働きなのかどうかによって左右されます。
また子どもの教育費、特に大学進学費用については別に考えた方が良いでしょう。

共働きの場合

夫の手取り収入が400万円、妻は300万円の夫婦の場合を例にとって考えてみます。
合計収入700万円の夫婦ですが、夫に万一のことがあった場合の遺族の生活費を400万円、妻に万一のことがあった場合の遺族の生活費を450万円とします。
ただし、万一のことがあった場合の必要生活費は家族によって異なるので、ご自身の生活実態から算出しましょう。

夫が万一のとき、妻は自分の300万円の収入で400万円の生活費を賄っていかねばなりません。
すなわち毎年100万円の赤字となります。
ただし、子どもがいる場合は遺族基礎年金が年100万円前後(子どもの数による)、それに加えて遺族厚生年金も受給できます。

⇒「保険の必要保障額を見直し!節約できる保障金額の割り出し方とは?」の記事はこちら

このため、保険で用意すべき保障額は、葬儀代の200万円程度で十分でしょう。
一方、妻が万一のときも、生活費の不足額は年間50万円ですので、やはり夫婦にかけるべき死亡保障は両者とも葬儀代の200万程度で十分だということになります。
葬儀代のように少額だけど必ず発生する支出に対しては、終身保険で備えるのが良いでしょう。

なるほど。万一の時以後の生活費から、遺族年金の受給額を差し引いた金額が保険で用意すべき金額なんですね!

ということは、上の例よりも夫婦の年収に差がある場合などは、生活費を補うための生命保険が必要になることもありそうですね。

うむ。収入が少ない方が、自分の稼ぎだけでは暮らせないということじゃな。

しかし反対に、収入が多い夫が全く家事をできない人なら、妻が万一の時以後の生活費がふくらんでしまう可能性も考えても良いかもしれんのう。

その場合には、収入の少ない妻にも死亡保険が必要になるぞい。

どちらかが家計を支えている場合

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次に、夫の手取り収入が500万円、妻が専業主婦の夫婦を例に、どちらかが家計を支えているパターンについても考えてみましょう。
夫に万一のことがあった場合の遺族の生活費を250万円とします。

夫に先立たれた妻が専業主婦だった場合、子どもがいると収入は遺族年金のみ、子どもがいない場合にはゼロになってしまいます。
子どもがいないなら、実家に戻るなり再就職するなりという方法も考えられますが、子育てをしながらの再就職は非常な困難を伴います。

ですから、万一の時の生活費350万円から遺族年金を差し引いた年間150万円程度が、夫にかけるべき死亡保障の金額です。
ですが年間150万円だと、20年間で3000万円、30年間で4500万円もの高額な死亡保障になり、定期保険でもかなりの月額保険料がかかることになります。

そこで保険料節約のためにおすすめなのが、収入保障保険(家族収入保険)です。

これは、万一のことがあった場合、遺族に年金形式で保険金が支払われるもので、加入期間が長くなるにつれて支払われる保険金の総額が少なくなるため、保険料が安くなるのです。

このように、家計を一手に支える夫には十分な保障をかけておく必要があります。
ですがその分、専業主婦の妻の万一に保険で備える必要はさほどありません。
葬儀代として200万円程度の終身保険に加入しておれば十分でしょう。

子どもができた場合

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子どもができたら、教育費の用意を始めましょう。
子どもが3歳から大学を卒業するまでにかかる学習費(学習塾代などを含む)は、約1200万円~1500万円と言われています。
ですが、このうち約800万円~1000万円は大学4年間にかかる学習費です。
高額な資金は一朝一夕にはできませんから、子どもが幼いうちから長い期間をかけて用意しましょう。
積立貯金や積立投信など保険以外の金融商品も良いですが、学資保険なら被保険者である親に万一のことがあると、以後の保険料支払いが免除されて、しかも大学入学時には保険金を受け取ることができます。

結婚後の医療保険はどうしたらいい?

平成25年度『生活保障に関する調査』生命保険文化センターによると、入院時の自己負担費用の平均は約23万円で、入院患者の約96.5%の自己負担費用は100万円未満です。
つまり、

つまり、100万円程度の貯蓄があれば、ある程度大きな病気やけがで長期入院をしても、対応できるってことですね。

こう考えると、医療保障はさほど必要ではないですね!

うむ。それに高額な治療を行ったとしても、健康保険の高額療養費制度で毎月の窓口自己負担額は約9万円が上限となるのじゃ。
じゃから貯蓄がなかったとしても、医療保険の入院日額は5000円、多くても1万円で充分じゃないかのう。

また、会社員や公務員であれば、病気やけがが原因で勤務できなかった場合、傷病手当金として標準報酬日額(≒1日分の給料)の3分の2が受給できるということも、覚えておきましょう。

がん保険は年齢とともに検討を

国立がんセンターがん対策情報センターによる調査(2011年)によると、がんに罹患する割合は20歳代のうちはほとんどなく、40歳を越えたあたりから徐々に増加し、50歳を過ぎてから一気に上昇します。
ですから、30歳代にさしかかったところでがん保険も検討しましょう。
また、50歳代前半までは男性よりも女性の方ががんにかかりやすいということにも注意が必要です。

女性の医療保険は、妊娠・出産前の加入がおすすめ

妊娠中に医療保険に加入すると、多くの場合「部位不担保」が適用されて、妊娠・出産に関係する治療が保障対象から外れてしまいます。
こうなると、異常妊娠や異常分娩による入院給付金や手術給付金は受け取ることができません。
また、仮に異常分娩や異常妊娠などで入院や手術をしてしまうと、その後は一定の間告知に引っかかってしまうので、通常の医療保険に加入するのは困難になります。

ですから、もし妻が医療保険への加入を将来的に考えているなら、妊娠前の加入がおすすめです。

まとめ

  • 結婚したら、夫婦の経済状況を確認したうえで、ライフプランを共有しよう。
  • 独身時代の不要な保険は解約しよう。
  • 共働きなら夫婦両方に保障を、片方が家計を支えているなら働いている方に高額な保障を。
  • 子どもができたら、大学進学費用の準備を開始しよう。
  • 医療保障は入院日額5000円または1万円で十分。

働きか専業主婦か、子どもは何人か、持ち家か賃貸か、か…。
生き方は人それぞれ、保険のあり方も人それぞれなんですね…。
うむ。じゃからこそ、人生は面白いんじゃないかのう。

しかし、だからこそ「自分に合った保険」は人によってバラバラじゃ。
しっかりとライフプランをたてて、検討したいところじゃの。

妊娠、出産を機に保険の見直しをしてみよう

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長い人生では、就職や結婚などによって、いくつかの異なったライフステージを経験することになります。
もちろんこのライフステージによって、生活のスタイルもガラッと変わることになりますよね。
そうなると、保険で用意すべき保障も当然変わってきます。

保険見直しのグッドタイミングである、ライフステージの変わり目。

今回はその中でも、女性にとってはビッグイベントでもある、妊娠・出産について考えてみたいと思います!

も く じ

出産を考えているなら妊娠前の保険加入がおすすめ

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子どもは授かりもの。
妊娠したい!とどんなに願ったところで、なかなか授からない人だっています。
ですが保険での保障を考えているなら、妊娠よりも前に、保険加入しておくのがおすすめです。

妊娠中に保険加入すると不利

妊娠してしまうと保険に加入できない、というわけではありません。
妊娠中でも保険に加入することはできるのですが、その契約内容が不利になるのです。

というのは、医療保険の場合、妊娠によってさまざまな医療を受ける可能性が発生します。
例えば、子宮外妊娠などの異常妊娠、帝王切開などの異常分娩、妊娠中毒症のように妊娠しているからこそ発症する病気だってあります。
これらの症状によって、手術(帝王切開は手術ですね)や入院・通院が必要になってきます。

多くの人は、こういった事態に備えるためにこそ、医療保障を求めるはずですよね。
ですが、妊娠中に医療保険に加入すると、「部位不担保」(特定部位の治療に関しては保険金が支払われないという条件)が適用されて、妊娠に関係する治療が保障範囲外になってしまう可能性が高いのです。
しかも、だからといって保険料が割安になるわけではありません。
妊娠する前なら、同額の保険料で妊娠に関係する治療も保障されるのですから、不利というよりほかありませんよね。

ですから医療保険への加入は、妊娠前がおすすめです。

医療保険で、通常出産費用は賄えるのか

結論から言うと、通常出産は医療行為ではないので、分娩やそれに伴う入院についても、医療保険からは保険金は一切支払われません。

まごころ少額短期保険の『医療保険金付定期保険』のように、女性向け保険の中には、稀に通常分娩でも保険金支払いがあるケースもありますが、これらの保険は例外だと思っておきましょう。

一般の医療保険でも、医療保険に女性特約をつけても、女性特有の疾病への備えをうたう女性専用医療保険でも、基本的には通常分娩に対しては保険金が支払われません。

あくまでも医療保険は医療行為に対する保障ですので、前述の異常妊娠や異常分娩などに対して、手術給付金や入院給付金が支払われるのです。
さらに付け加えると、異常を伴わない出産は医療ではないので、健康保険も適用外です。

健康保険って、医療費窓口3割負担のアレですよね?

でもみんな、病院で医師や助産師のケアを受けながら出産してますよね?
健康保険が普通分娩なら適用外ってことは、全額自己負担ってことですか?
それじゃあ、子どもを授かるたびに何十万円単位でお金が飛んでいきますよ!

安心せい。
そうならないように、別の制度からきちんと給付があるぞい。


普通分娩といえども、病院や助産院を利用して医師や助産師によるケアを受けることになります。
この費用が全額自己負担となると、出産するだけで家計は一気に火の車になってしまいますよね。
この事態を避けるために、いくつかの制度がありますので、ご紹介しておきます。

出産育児一時金
健康保険に自身が加入しているか、夫が加入していれば、子供を出産したときに42万円の一時金が受け取れます。
この制度の便利なところは、「直接支払制度」や「受取代理制度」によって、分娩や入院にかかった費用を直接病院に支払ってもらうことができるところです。
こうすると、出産後にいったん高額な費用を医療機関へ納める必要がなくなります。
もし出産にかかった費用が42万円を超えたり下回ったりした場合には、その差額を直接医療機関に支払ったり、振り込んでもらったりすることができます。

出産手当金
出産前の42日間と出産後の56日間は、企業は女性を就業させてはいけません。
この働けずに収入が途絶える計98日間については、健康保険から出産手当金が支払われます。
金額は標準報酬日額(≒給料1日分)×3分の2×98日間となります。

育児休業給付金
育児休業を取得すると、その期間の収入を保障するために雇用保険から育児休業給付金が支払われます。
金額は、休業開始時賃金日額×3分の2(半年経過後は2分の1)×休業日数です。

出産後の保険見直しポイント

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それでは、続いて出産後の保険の見直し方について解説しましょう。
出産後に保険で用意すべき必要保障額は、どのようなライフプランをとるかで異なってきます。

早期に共働きを選択する場合

まずは子どもが生まれてからの生活費から、万一のときの必要生活費を予測しましょう。
両親のどちらかに万一のことがあった場合には、生活費は縮小することに注意してください。
ただし、子どもが生まれているわけですから、その子が社会人として独立するまでの間にかかる教育資金は必ず確保しておかねばなりません。
3歳から大学卒業までにかかる学習費は総計で約1200~1500万円にものぼるとされています。

⇒「保険の必要保障額を見直し!節約できる保障金額の割り出し方とは?」の記事はこちら

そして、現在は夫と妻の両方の収入で生活費を賄っているわけですから、夫婦のどちらにも保険をかける必要があります。
ただし、どちらかに万一のことがあっても、遺された配偶者の収入は確保されているわけですから、それぞれの死亡保障額はさほど高額にする必要はないでしょう。

しばらくの間、専業主婦(夫)を選ぶ場合

続いて、出産をきっかけに専業主婦になる場合や、第2子第3子の出産を考えてしばらくの間は復職を控える場合について考えます。
まず、専業主婦となった妻の保障は葬儀代程度で十分です。
その分、唯一の収入源となった夫の死亡保障を手厚くしましょう。
夫に万一があったときの遺族の生活費、子どもの学費、葬儀代などの全額を、夫を被保険者とする生命保険で用意する必要があります。

子ども1人で1500万円の教育費か…。
2人なら3000万円、3人なら4500万円ですね。
これだけになると、掛け捨てでもけっこう保険料は高額になりますね。
必要な保障であることはわかるのですが、何とか節約する方法はないんですか?
収入保障保険や逓減型保険を検討してはどうかのう?


収入保障保険(家族収入保険ともよばれます)は、万一の時の保険金が、一時金ではなく年金形式で受け取れる保険のことです。
「被保険者が生きていたとしたら60歳になるときまで」のように、契約時に年金受取期間を指定できます。
逓減型保険は、保険金を一時金で受け取るのですが、契約期間が経過するにつれてだんだんと支払われる保険金が減額されていくのが特徴です。
ともに掛け捨ての定期保険で、万一のことが発生する時期が遅くなればなるほど、合計の支払保険金が少なくなるところが共通しています。
そしてその分、保険金額が変わらない一般の定期保険に比べると、保険料は半額以下になります。

子どもが成長するにつれて、独立までの残り期間と残りの必要生活保障額はだんだんと減っていくので、それに合わせて保障額が減っていく上記の保険を選べば、賢く保険料を節約できるのです。

子育て資金に保険を活用してみよう!

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教育費の中でも比重が大きいのが、大学の学費。
先ほど3歳から独立までには約1200万円~1500万円が必要だと述べましたが、実は高校卒業までの15年間の分は、約500万円に過ぎないのです。
500万円÷15年間÷12か月=約2.8万円ですから、子どもが大学生でないなら、学習費は毎月3万円を下回ることになります。
子ども1人あたり毎月3万円ですから、これは月々の家計から支出するようにし、その間に計画的に大学4年間の学費を用意しておきたいところです。

まとまったお金を計画的に用意するためには、満期金が受け取れる学資保険や、解約返戻金が受け取れる終身保険を利用するのも良いでしょう。

銀行の定期預金で積立をするんじゃダメなんですか?
これだと元本保証もありますし…。

保険は早期に解約すると元本割れしますよね?

うむ。その通りじゃ。
学費をためるということだけなら、それらの方法も悪くないかもしれんのう。

じゃが保険じゃと、万一の時には以後の保険料支払いが不要となり、そのうえで保険金が支払われるの。
両方ともの長所をよく比較したうえで、バランスよく貯めていくとよいぞ。

まとめ

  • 年末調整は、保険見直しのグッドタイミング。
  • 生命保険料控除で、所得税と住民税が節税できる。
  • 生命保険料控除は2012年に改正され、旧制度と新制度の違いに注意が必要。
  • サラリーマンは原則年末調整で生命保険料控除の手続きをするが、確定申告で手続きすることも可能。
  • 共済や個人年金も、要件を満たせば生命保険料控除の対象となる。

子どもを出産するだけで、こんなにもいろいろ考えなきゃならないんですね…。
しかも次々出産すると、そのたびに保険を見直さなきゃならないわけですよね。
子育てだけでもたいへんなのに…。
うむ。そうじゃの。
じゃから、結婚と出産で忙しくなる前に、頼れる専門家を見つけておいてはどうかの?

最近じゃ無料相談をしてくれるところもあるから、それらの中から信頼できる相談員を探しておくと、先々何かと頼りになるんじゃないかのう。