電子マネーのメリット・デメリットを解説【現金と何が違う？】

キャッシュレスの時代、カードやスマホで支払いをする電子マネーに興味がある人は多いでしょう。

しかしあなたは以下のような理由から、電子マネーの利用をためらっていませんか？

結論から言えば、電子マネーはスピーディな決済やポイント高還元を求める人が使うべき決済手段です。

本記事では電子マネーのメリット・デメリットやクレジットカードと電子マネーの違いについて解説していきます。

あなたは本記事を読むことで、電子マネーのメリットをしっかりと理解した上で、自信をもって電子マネーを利用できるようになりますよ。

電子マネーのメリット

電子マネーには現金にはない様々なメリットがあります。

ここでは電子マネーのメリットとして以下の3つを紹介します。

現金不要だからスピーディな決済ができる

電子マネー決済は紙幣、小銭が不要なため、支払いをスピーディに行えます。

というのも電子マネーは、カードやスマホを専用の端末にかざすだけで、ものの数秒で支払いが完了するからです。

たとえばWAONなら、「ワオンで」とスタッフに伝えてレジ付近設置の端末にWAON（カードorスマホ）をかざすだけで支払いが完了します。

一方現金は紙幣や硬貨のやり取りが必要ですし、クレジットカードはサインの記入や暗証番号の入力が必要になります。

決済額に応じた電子マネーポイントが貯まる

電子マネーはポイント還元を受けられる分、現金よりもお得に買い物ができます。

というのも電子マネーの利用で還元されるポイントは、そのまま電子マネーの買い物に使えるからです。

たとえばWAONは支払い200円ごとにWAONポイントが1ポイント貯まり、1ポイントは1円分としてWAONの支払いに使えます。

主な電子マネーのポイントの貯まり方や利用方法は以下の通りです。

紛失しても残額が補償される

電子マネーは財布と違い、紛失した場合でも高確率で残高が戻ってきます。

というのも電子マネーは、発行会社に連絡をすることで利用を停止でき、かつ利用停止時点での残高を再発行カードに移行できるのです。

紛失しても残高が補償される電子マネーは以下の通りです。

落とし物が多い人は現金を持ち歩くよりも、上記のような電子マネーを利用するのがオススメです。

電子マネーのデメリット

電子マネーには現金決済にないメリットが様々ありますが、一方でデメリットもいくつかあります。

ここでは電子マネーを利用するデメリットとして、以下の2点を紹介していきます。

電子マネーに入金する手間がかかる

電子マネーは事前のチャージが必要となるため、その手間がデメリットとなります。

何故なら、電子マネーにはチャージ残高の範囲内で支払いができるプリペイド式のものが多いからです。

具体的にはSuicaやnanaco、WAON、楽天Edyはプリペイド式です。

チャージはコンビニなどのレジでできますが、やはりチャージのために街に出るのは面倒でしょう。

もしチャージ作業が面倒なら、iDやQUIQPayといったポストペイ式の電子マネーを利用するのがオススメです。

というのもポストペイ式電子マネーは、利用と同時に登録のクレジットカードから利用額が支払われるからです。

クレジットカードの利用額は後日銀行口座引き落としでカード会社に支払われるため、チャージ等の作業は一切不要となります。

オススメのポストペイ型電子マネーはNTTドコモのiDで、全国約100万ヶ所で利用が可能です。

またiDに組み合わせるオススメのクレジットカードは「dカード」です。

iDはdカードを登録して使うことで、以下の内訳のように最大8％還元を実現できるからです。

「dポイント スーパー還元プログラム」は、条件の達成度に応じてdポイント還元率が上がっていくプログラムです。

クレジットカードの平均的なポイント還元率は0.5％程度なので、iDとdカードの還元率は非常に高水準と言えます。

貯まるポイントはdポイントで、iD利用分の請求額からの値引きに利用できます。

dカードはiD機能搭載のクレジットカードなので、dカードを専用の端末にかざすだけでiD決済が可能です。

またApple PayやGoogle Payに登録すれば、スマホによるiD決済もできます。

dカードは入会金・年会費無料のため、iDを利用するなら気軽に検討してみましょう。

dカード

対応電子マネー

年会費	ポイント還元率	マイル還元率
無料	1%~4%	0.4%~1.6%
発行日数	海外旅行保険	ETC年会費
最短5営業日	–	500円

• iD決済で最大8％還元
• ポイントはキャッシュバックに利用可能
• ローソンで3%OFF(カード決済のみ)

dカードを申し込む

電子マネーは加盟店数が少ない

電子マネーは利用可能店舗数が多くないので、多様な支払い先で利用する用途には向いていません。

というのも電子マネーの加盟店数（利用可能店舗数）は約50万～300万となっており、クレジットカードの4,000万店舗と比べるとあまり多いとは言えないのです。

そのためキャッシュレス決済をより多くの店舗で利用したいならば、クレジットカードの方がオススメです。

クレジットカードはVISAやMasterCardブランドを選べば、世界約4,000の加盟店で支払いに使えます。

初心者にオススメのクレジットカードは楽天カード（VISA）です。

楽天カードは入会金・年会費無料で、約4,000万店のVISA加盟店で利用できます。

またポイント還元率1％の高還元カードでもあります。

貯まるポイントは楽天スーパーポイントで、楽天市場などの楽天サービスの支払いに使えます。

ちなみ楽天カードには電子マネーの「楽天Edy」機能が搭載されているため、電子マネー決済も可能ですよ。

楽天カード

対応電子マネー

年会費	ポイント還元率	マイル還元率
無料	1.0%~3.0%	0.5%~1.5%
発行日数	海外旅行保険	ETC年会費
1週間程度	最高2,000万円	500円

• ポイント還元率常時1％の高還元カード
• 楽天市場ならポイント還元率3％
• 新規入会で最大5,000ポイントプレゼント

楽天カードを申し込む

電子マネーとクレジットカードの違いは？

電子マネーとクレジットカードはともにキャッシュレス決済手段であるものの、決済スピードには大きな違いがあります。

というもの電子マネーには、クレジットカードよりもスピーディな支払いができる「非接触型IC決済」のものが多いからです。

非接触IC決済の電子マネーは、店員に「○○で」と利用する電子マネーを伝え、専用の端末にカードをかざすだけで支払いが完了します。

一方でクレジットカードは、店員にクレジットカードを手渡したり、サインの記入や暗証番号の入力を求められたりします。

決済にスピードを求めるなら電子マネーを利用するようにしましょう。

ただし電子マネーは単体だとクレジットカードよりもポイント還元率が低い傾向にあります。

そのためポイント還元率重視ならクレジットカードの方がオススメです。

高還元狙いなら電子マネーとクレジットカードの併用がオススメ

「とにかくポイント還元率を高めたい！」というあなたには電子マネーとクレジットカードの併用がオススメです。

というのも電子マネーは、チャージをクレジットカード払いにすることで、電子マネーポイントとクレジットポイントの二重取りができるからです。

クレジットカードからの電子マネーにチャージでクレジットポイントが、電子マネーによる支払いで電子マネーポイントが、それぞれ貯まります。

ここで多くの人は「電子マネーとクレジットカードってどうやって組み合わせればいいの？」と疑問に思うでしょう。

そこで次では、初心者にオススメの電子マネーと組み合わせるべきオススメクレジットカードを紹介していきます。

電子マネーによる高還元を目指す人は必見ですよ。

おすすめの電子マネー3選

ここでは初心者にオススメの電子マネーとして、以下の3サービスを紹介していきます。

いずれも特徴的な電子マネーであるため、あなたにピッタリのサービスが容易に見つかるはずです。

【iD】スピーディな決済と最大8％還元の両立が可能

iDはドコモが展開する電子マネーで、全国100万ヶ所でスピーディかつストレスフリーな決済ができるのが特徴です。

というのもiDはレジで「iDで」と伝え、専用端末にiD機能搭載のカードやスマホをかざすだけで支払いが完了するからです。

現金のやり取りやクレジットカード決済に必要なサインの記入・暗証番号入力等が一切不要なので、非常にスピーディな支払いができます。

しかもiDはポストペイ式電子マネーのため、プリペイド式に必要な事前のチャージ（入金）作業も不要です。

iDの決済額は登録のクレジットカードから自動的に支払われ、利用額に応じたクレジットポイントもつきます。

iDにオススメのクレジットカードはdカードです。

dカードは年会費無料でポイント還元率も1％と非常に高水準だからです。

しかもiDはdカードを登録することで、「dポイント スーパー還元プログラム」の対象となり、条件に応じて最大+7％のdポイント還元を受けられます。

たとえばiDで1日2回買い物して、月10万円の出費をした場合、ポイント還元率は以下のようになります。

ポイント還元率の平均的な数値は0.5％なので、2.5％還元は非常に高水準と言えます。

他にも、以下に掲載の条件の達成度に応じて、最大で+7％還元となるため、iD×dカードの組み合わせは最強といっても過言ではありません。

貯まるポイントはdポイントで、iD利用分の請求額からの値引きに利用できます。

iDを利用するなら必ずdカードを入手するようにしましょう。

dカード

対応電子マネー

年会費	ポイント還元率	マイル還元率
無料	1%~4%	0.4%~1.6%
発行日数	海外旅行保険	ETC年会費
最短5営業日	–	500円

• iD決済で最大8％還元
• ポイントはキャッシュバックに利用可能
• ローソンで3%OFF(カード決済のみ)

dカードを申し込む

【Suica】電車移動でポイント還元が受けられる

SuicaはJR東日本の利用でポイント還元を受けられるため、JR東日本ユーザーのあなたにオススメの電子マネーです。

というのもSuicaはJR東日本の在来線を利用すると、200円につきJRE POINTが1ポイント貯まるのです。

JRE POINTは1ポイント1円分として、Suicaの残高に移行できます。

またSuicaはJRE CARDを利用することで、Suicaチャージ、Suica定期券購入でもJRE POINTを貯められます。

JRE CARDはJR東日本グループのクレジットカードで、年会費は477円と格安です。

ポイント還元率は0.5％で、Suicaチャージ、JR東日本の定期券購入はポイント3倍となります（1.5％還元）。

具体的には1,000円あたり15JRE POINTが貯まります。

JRE CARDはWEB明細を利用すれば、毎月50ポイント（50円相当）の進呈を受けられます。

そのためJRE CARDは年会費以上の得ができるのです。

またJRE CARDはSuica機能搭載型もあるため、別途Suicaを持つ必要もありません。

Suicaを利用するならJRE CARDを利用するのが、最も節約に効果がありますよ。

JRE CARD

対応電子マネー

年会費	ポイント還元率	マイル還元率
477円	0.5%~3.5%	–
発行日数	海外旅行保険	ETC年会費
7営業日程度	最高500万円	477円

• Suicaチャージ・JR東日本の定期券購入で1.5%還元
• 駅ビルで3.5%の超高還元
• Suica・定期券機能搭載可能

JRE CARDを申し込む

【JMB WAON】JALマイルが高還元で貯まる電子マネー

JMB WAONは電子マネーとしては珍しく、JALマイルが貯まるため、JALユーザーのあなたにオススメです。

JMB WAONは支払い200円ごとに1JALマイルが貯まり、貯まったマイルはJALの特典航空券に交換できます。

さらにJMB WAONは、イオングループのお店では以下のようにマイル還元率がアップします。

また毎月変わる対象商品をイオングループのお店で購入すれば、以下のようなボーナスマイルも貯まります。

【ボーナスマイル特典】
※マイルはポイントの1/2貯まります。

JMB WAONは無料で利用でき、カードのみならずスマホによる決済も可能です（モバイルJMB WAON）。

支払いは簡単で、チャージしてから71万あるWAON加盟店のレジで、店員さんに「WAONで」と伝えるだけ。

あとはレジ付近の専用端末にJMB WAONをタッチすればOKです。

支払いの前には事前にチャージが必要ですが、JALカードなら作業不要のオートチャージも可能です。

オートチャージはJMB WAONのチャージ残高が設定金額未満になると、JALカードのカード払いによる自動チャージが行われる機能です。

またJALカードによるチャージは200円につき1マイル貯まるため、マイル還元率のアップにもつながりますよ。

JMB WAONを利用するならJALカードの利用は必須です。

JALカード

対応電子マネー

年会費	ポイント還元率	マイル還元率
2,000円	0.5~2%	0.5~2%
発行日数	海外旅行保険	ETC年会費
2~3週間程度	最高1,000万円	無料

• JMB WAONへのチャージで200円につき1マイル貯まる
• JALのフライトでボーナスマイルが貰える
• マイルはJALの航空券へ交換可能

JALカードを申し込む

【おまけ】電子マネーの企業側のメリットは？

消費者は電子マネーを無料で使えるため「企業側にどんなメリットがあるの？」と思う人も多いでしょうが、実際企業側にもメリットはあります。

というのも電子マネー発行会社は、電子マネーを導入したお店から手数料を取ることで、ビジネスを成立させているからです。

つまりお店は、電子マネー決済を導入して顧客の決済の利便性を高める代わりに、対価として電子マネー発行会社に手数料を支払っている、ということです。

一方で、電子マネー発行会社は利用者からは手数料を取りません。

というのも手数料を無料にすることで、会員になるハードルを低くし、より多くの人に自社電子マネーの会員となってもらいたいからです。