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医療保険と生命保険はなにが違うの?比較して理解する保険の違い

2015.10.07

助手
医療保険と生命保険って何が違うんでしょうか?

博士
病気やケガによって死亡した場合に保険金がもらえる保険が生命保険

一方、病気やケガによる入院や手術、通院をしたときに、保険金がもらえる保険が医療保険じゃ。

お昼のテレビCMで入院給付金〇〇円保険料はこれだけ!と扱われている保険は医療保険であることが多いのじゃ。

今日は医療保険と生命保険をどうやって使い分けるかについて解説するぞ。


民間の保険の区分分け

保険は第一分野、第二分野、第三分野に区分されます。

<分野> <俗称> <概要>
第一分野 生命保険 死亡時に保険金を支給
第二分野 医療保険 病気・ケガによる入院時などに保険金を支給
第三分野 がん保険など がん罹患時などに保険金を支給

病気やケガにより、死亡した場合は第一分野である生命保険。入院や手術、通院の必要が生じた場合は第二分野の医療保険が支給されます。

以前は、医療保険だけでは保険を申し込むことができず、死亡保障とセットで販売されていましたが、最近は「医療保険のみ」で単独の申し込みが可能です。

「保険金をどんな用途に使うのか」で考える

助手
生命保険と医療保険、どちらを選ぶかのポイントは何ですか?
博士
支給される保険金が、どんな場面で必要なのか、どんな用途で使うのか、で判断してみることじゃな。

保険に加入すると、万が一のことがあった場合に保険金が支給されます。その保険金を何に使うのかが、医療保険と生命保険を選ぶうえで最も大切です。

遺された家族の生活費を準備したいなら“生命保険”

まだ子どもが小さく、住宅ローンが残っているうちに万が一契約者が死亡してしまった場合、遺された家族には教育費やローン返済費が重い負担になります。

生活費もそれまでと変わらず必要となるため、遺された家族にお金を準備したい、という場合に有効な保険が「生命保険」です。

保険金の支給時には自身は既に死亡しているため、配偶者や子どもなど、お金を残したい人を死亡給付金の受取人として、保険に加入することになります。

生命保険には、

  • 自身が何歳で死亡した場合でも、遺された方に保険金を支給する「終身保険」
  • 一定期間を指定し、その期間内で死亡した場合「のみ」、保険金を支給する「定期保険」

の2種類があります。
一般的には、期間の限られた定期保険の方が、終身保険より保険料が安くなります。

保険金は一括で受け取ることも可能です。一方、それまでのお給料のように、毎月分割で受け取ることが可能な商品も各社に多数用意されています。

自分の葬儀代や相続のお金を準備したいなら“生命保険”

死亡した際、葬儀代にかかるお金も準備しなければいけません。

どのような葬儀を行うかにより金額が大きく幅がありますが、一般的に葬儀費用は100万円-200万円が必要と言われています(日本FP協会 くらしとお金のワークブックより)。

この葬儀費用も、生命保険で準備することが可能です。

誰しも寿命はわかりません。

生命保険のうち、葬儀費用を準備するためには、期間の決まった定期保険ではなく、終身保険とすることが必要です。せっかく定期保険に入っていても、保障する期間が切れてから亡くなった場合、保険金は一円も支給されません。

定期保険は終身保険に比べ、保険料が安く設定されています。定期保険だけに加入する場合は、保険期間が切れた後のことを考え、葬儀代についても貯蓄で備えておくことが必要になります。

病気やケガになったとき、公的保障を超える医療費に対策したいなら“医療保険”

一方、病気によって治療が必要になった場合に備えるのが医療保険です。

健康保険に加入していれば原則医療費の3割が自己負担となりますが、それでも長期の入院や通院が必要となる病気にかかれば、生活費を圧迫するようなお金を自己負担する必要が出てきます。

この自己負担分を保障する保険が医療保険と考えてください。

医療保険は、

  • 入院した日数分の保険金が受け取れる入院給付金
  • 手術をした場合に保険金が受け取れる手術給付金
  • 通院した日数分の保険金が受け取れる通院給付金

などで構成されています。

保険商品によって、乳がんなど女性がかかりやすい病気や、心筋梗塞など生活習慣病への保障、がんと診断された場合の、がん診断給付金が特約(オプション)として付加できるものもあります。

「高額療養費制度」との兼ね合いに注意!

医療保険を申し込むにあたって気をつけることは、「高額療養費」との兼ね合いです。

入院や通院によりかかる医療費が高額になった場合、医療費の一部が返ってくる高額療養費という制度があります。

どんなに医療費が高額となっても、健康保険が適用になる医療費については、概ね70歳未満の方で年収400万―800万の方の場合、月毎に約8万円から9万円を超えた分は返還されるしくみになっています。

この高額療養費で抑えられた分を更に保険金でカバーするものが医療保険です。なお、差額ベッド代や先進医療費など高額療養費の対象とならないものもあります。

特約も含めた各商品の保障内容を会社別比較して、医療保険の商品を選ぶことが大事です。


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