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保険の見直しは本当に必要?ケース別に保険見直しのポイントを紹介

保険は、マイホームに続いて「人生で2番目に大きな買い物」とも言われます。保険料は、数万円くらいずつとはいえ、毎月支払い続けていればかなりの金額になります。

だからこそ、「自分にあった保険選び」が重要で、「保険の見直し」も大切なんです。

とはいっても、新しい優れた保険が出てきたら、すぐに見直しすればいいというものでもありません。

見直しで絶対に得をするとは限りませんから、しっかりと判断できるようにしておきましょう。今回は、保険の見直しをするときに気をつけておきたい注意点や知っておきたい基礎知識をまとめました。

保険の見直しで損をする場合もある!

「保険の見直しをして、家計の負担を軽くしましょう」といった言葉をよく目にします。
保険の見直しをすれば、必ずいいことがあると思っていいんでしょうか?
確かに、保険を見直して「毎月の保険料負担を少なくすること」は簡単じゃ。
しかし、保険の保障内容などもあわせて考えると、必ずしも「保険料が下がる=いいこと」とは限らないんじゃよ。

見直すと損をする「貯蓄型の保険」

貯蓄型の終身保険に加入している場合は、途中解約すると損をしてしまいます。

通常、貯蓄型の終身保険では、支払った保険料以上の金額を死亡時に受け取ることができるようになっています。

ただし、途中で解約した場合に受け取ることができる解約返戻金は、加入年数が短い間は低い金額に押さえられています。

そのため、それまで支払った保険料よりもかなり少ない金額しか返ってきません。その上、見直した保険の保険料は、年齢が上がっている分だけ高くなってしまうので注意しましょう。

数十年前に加入した「お宝保険」に注意

生命保険会社は、加入者が支払った保険料を集め、それを資産運用して増やしています。

その運用成績は「予定利率」として最低目標ラインが決められているのですが、予定利率が高い方が保険料が安くなる仕組みになっています。

ここ最近は超低金利の時代が続いているので予定利率も低く抑えられていますが、数十年前に加入した保険の場合は予定利率が今よりもはるかに高く設定されていました。

高い予定利率のときに加入した保険の保険料は、時間がたってもそのままです。

今は予定利率が1%程度で、高い利率の保険はまずありません。数十年前に加入した保険では5%程度のものもありました。

もし予定利率が3%以上あれば、保障内容が全く役に立たないというのでなければ、見直しをしない方がいいでしょう。

公的保険の保障内容を知っておきましょう

「今の保障では足りないから、保険の見直しをしよう」と考えている人はいませんか?

でも、本当にそうでしょうか?保険料を支払うということは将来の安心を手に入れることですが、保険の入りすぎは今の生活を苦しめることにもなってしまいます。

「保険の入りすぎはよくない」という話を聞きました。
でも、保険に入らないといざという時の備えがなくなってしまいますよね。
それも不安なんですが・・・
実は、民間保険だけでなく公的保険による社会保障制度にも私たちの生活は守られているんじゃ。
公的保障で最低限の保証は受けられる。
それをよく知っておいた上で、保険をどう見直すかを考えないといけないんじゃ。

健康保険による保障

健康保険は、私たちの生活で一番身近な保険です。

健康保険では医療費総額の7割を私たちの代わりに負担してくれるので、病院に行ったときに3割の自己負担額だけを支払えば、診察をしてもらうことができます。

しかし、それ以外にも健康保険を活用することができる場面があるので、ご紹介します。

1.高額療養費制度

これは、私たちそれぞれが負担する1か月の医療費が一定額を超えた場合、申請をすればその一定額を超えた部分について、自己負担した医療費を返してもらうことができるという医療費助成制度です。

この制度によって、一般的な収入の人であれば、1か月の医療費の自己負担上限額は9万円程度になります。



ただし、先進医療など健康保険適用外の治療に関しては高額療養費制度の対象ではありません。こちらは1回の治療費が数十万~数百万におよぶこともありますが、民間の医療保障で先進医療給付金を受け取れるものに加入しカバーすることができます。

2.傷病手当金

病気やけがによって継続した4日以上仕事を欠勤せざるを得ない場合、給与相当額(標準報酬日額)の3分の2程度の給付を受けることができます。

最長1年6か月まで受け取ることができ、実質的な所得補償保険(病気やケガで仕事ができなくなった場合に、収入減を補う民間の保険)の役割を果たします。

ただし、自営業者などが加入する国民健康保険の場合には、傷病手当金制度がないので気をつけましょう。

民間の医療保険や所得補償保険の保険金を受け取る場合には、これらの制度を利用しているかどうかを確認される場合があります。

高額療養費や傷病手当金といった健康保険の制度を利用した上でもなお出費がかさむ場合に民間保険が使えるというスタンスになっているので、健康保険の保障内容を踏まえた保険金額になるようにしておきましょう。

年金制度による保障

年金というと、「高齢になったときにもらえるもの」という印象が強いですが、それだけではありません。高齢時にもらえる老齢年金以外にも、重度の障害を負ってしまった場合に支給される「障害年金」被保険者が死亡したことで遺された遺族の生活を支える「遺族年金」があります。

それぞれ、障害基礎年金・障害厚生年金、遺族基礎年金・遺族厚生年金に分けることができ、受給できる条件や金額が異なります。

このように、わが国の年金制度には障害保障や遺族補償まで用意されているため、病気やけが、死亡に備えて死亡保険や所得補償保険に加入を考える場合、年金保険で受け取れる分も加味して必要保障額を計算すると、過剰な保険にする必要がありません。

ケース別、保険見直しのポイント集

では、実際に保険の見直しを考えるときには、上に書いたこと以外ではどのようなことに気をつければいいのでしょうか。

それは、見直しを考えるそれぞれのライフステージによって変わってきます。ここでは、大きく分類して、それぞれのケースでどんな保険への見直しを考えるべきかという視点でお話したいと思います。

就職したとき

就職したときには、保険はあまり必要ではありません。

ほとんどの場合に独身で、自分の生活さえなんとかなれば問題ないからです。

けれども、まだ収入が少なく貯蓄ができていない時期でもあるため、病気やケガをしてしまった場合は入院費だけでもかなりの負担になってしまいます。

そこに不安がある人には、入院した際には入院給付金を、手術をした際には手術給付金を受け取ることができる医療保険の加入をおすすめします。

保険は契約者の年齢が若いほど保険料が安くなります。

一生保障が続く終身タイプの医療保険を選択すれば、保険料も一生涯あがらないので、就職したての若い方に有利といえます。

結婚したとき

結婚をすると、夫婦でお互いを支え合いながら生活していくことになります。

そのため、夫婦の稼ぎ手に万が一のことがあった場合に、遺された相手のために備えておかなければなりません。

そこで、死亡保障のある保険への加入を検討しましょう。

将来子供を作る予定があるのであれば、保険料が安く済む若いうちに加入すれば、より手厚い保障の保険に加入することができるでしょう。

また、将来子供が欲しい夫婦の場合、特に妻は早めに医療保険を検討してみてください。

妊娠中の母親は、健康状態と関係なく医療保険に加入することができない場合が多くなっています。

また、加入できたとしても、妊娠に関することが保障対象外となってしまう可能性があります。

もし、妊娠中に分かった女性特有の病気などに備えたいのであれば、結婚したあと妊娠する前に保険に加入しておくとよいでしょう。

なお、医療保険によっては、女性特有の病気については女性特約・女性疾病特約などの特約をつけないと保障されない場合もあるので注意しましょう。

妊娠したとき

子供ができることはとてもうれしいことですね。

けれどもその一方で、子供の生活費や学費といった悩みもつきものです。

さらに、親である自分に万が一のことがあった場合に遺される家族のためにも遺族保障を備えておきたいものです。

学費や万が一の場合に備えて、学資保険死亡保険への加入を検討するといいでしょう。

ただ、子どもが小さいうちは、死亡時の保障を大きくしておいた方が安心です。そこで、死亡保険は貯蓄型だけでなく、安い保険料で多額の保険金を受け取ることができる定期保険への加入も選択肢に入れておきましょう。

家を購入したとき

家を購入したときには、どのような保険の見直しをすればいいでしょうか。

住宅ローンの返済に困ってしまうことがないように保険に加入しておくことが考えられます。

しかし、多くの住宅ローンでは、ローンを組むときに団体信用生命保険に加入することになります。

団体信用生命保険は、住宅ローンの借り手が死亡してしまった場合に、残っているローンと同額の保険金を支払い、住宅ローンの返済を終わらせることができるものです。

さらに最近では死亡時だけでなく、重い病気やケガをして働けない状態になった際にローン残高が0円になるといった「疾病保障付きの住宅ローン」も登場しています。

このように団体信用生命保険や疾病保障付き住宅ローンを活用すれば、ローンの返済に備える保険は必要ありません。

それよりも忘れてはいけないのが、火災保険です。

大切な住居に損害が出てしまった場合でも、火災保険に加入していれば安心です。

会社員から独立したとき

会社員が独立し、個人事業主になった場合、公的保険の保障内容が変わってしまうことに注意が必要です。

個人事業主になると、健康保険が国民健康保険に変わって傷病手当金がなくなります。

そのため、けがや病気で仕事ができなくなってしまった場合に備えて、就業不能保険(「所得補償保険」の商品名になっている保険会社もあります)に加入し、生活保障として就業不能給付金を受け取れるようにしておいた方がいいでしょう。

また、医療保険に加入していない場合は、加入している生命保険に医療特約をつけるか、別途医療保険に加入するかして、入院や手術に備えておきましょう。

さらに、厚生年金の上乗せがなくなってしまうため、将来受け取る年金額が少なめになります。

退職金ももらえなくなるので、個人年金保険に加入して、老後の資金が少しでも多くなるように備えておきたいところです。

子供が独立したとき

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子供が独立した後は、夫婦が生活していけるようにすることができればいいようになります。

保険で備えておきたい必要保障額を減らしても大丈夫になります。そこで、所得保障保険を減らしたり、掛け捨ての死亡保険を解約するなど、加入する保険を減らしていくことを考えましょう。

その一方で、高齢になるにつれて医療費がかさむようになってきますから、医療保険の加入内容が適正かどうか見直してみるといいでしょう。

保険の更新時

保険を更新するタイミングは、保険を見直すいい機会です。保険期間が満了して保険を更新するときは、契約内容によっては保険料が大きく上がってしまう場合があります。

それだけ保険料が上がっても同じ保障内容が必要なのかどうか、加入した時と状況が変わって不要になった補償がないかなど、じっくりと見直してみましょう。

まとめ

保険は、時代にあわせてどんどん変化しています。

先端医療に対応しているものもあれば、昔の医療技術にしか対応していない保険もあります。だから、最終的に別の保険に変えるかどうかは別にして、いろいろな保険を比較してみることが大切です。

最近では、保険見直しの無料相談サービスや保険の比較サイトなどで情報を集め、お金をかけずにかしこく今の保険内容を確認することができます。

あなたの今のライフスタイルにあった適切な保険があるか、それぞれの状態にあったプランを専門家の目線でおすすめしてもらうこともできます。

また、ネット生保やネット損保であれば、わざわざ店舗まで行かなくても、簡単な手続きで気軽に各種保険の資料請求をすることもできます。一度探してみてはいかがですか?

保険を見直すタイミングってたくさんあるんですね。
では早速、最近結婚が決まった友達に保険の見直しを勧めてきます!博士、失礼します!
そう、あわてちゃいかんぞ。
じっくり時間をかけて自分にあったいい保険を探さんと、本末転倒になってしまうからな。

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