【ケース別】保険見直しの必要性 - お金の参考書

共働き?専業主婦?夫婦で考える保険の見直し

futari

保険で準備すべき万一のための保障は、その人の生活の仕方によって決定されます。
生活の仕方が人それぞれである以上、必要な保障もそれぞれ異なります。
そして、生活の仕方が大きく変化するのは、何といっても結婚するときでしょう。
結婚によって、それまで別々に生計を立てていた2人が、共同で生計を立てることになります。
今回は、結婚というライフスタイルの変化の際に気を付けたい、保険の見直し方について解説します!

も く じ

夫婦で必要な保障をパターン別に解説!

まずは家計の統一を!

saifu


夫婦で必要な保障について解説する前に、まずやっておかなければならないことを言っておきます。
それは、夫婦の家計の統一です。
中には夫婦別財布性にする人もいますが、これでは夫婦のどちらかに何かがあったときに対応できません。
結婚した以上は、貯蓄の金額(借金があるならその金額も)、手取り収入、そして現在加入している保険の保障内容について、お互いに確認しあいましょう。

特に保険に関しては、これまでは1人で生きていかなければなかったために必要だったものが、2人で助け合えるようになり不要となることもあります。
何より、万一の時に保険金請求をするのはパートナーの役目になります。
また、保険金受取人を両親などにしていた人は、この際に結婚相手に変えておきましょう。

必要保障額はライフステージごとに考えよう

それでは、いよいよ生命保険で用意すべき死亡保障額について、ライフステージごとに解説していきましょう。

Print

●夫婦共働きの場合
ひと昔前はまれだった夫婦共働きという生活スタイルも、最近では主流になりつつあります。
また、収入源が一世帯に2つあるということは、片方に万一のことがあっても収入が途絶えることはないという点で、リスクが少ない生活の仕方だということができます。
ですから、夫婦のどちらかが亡くなった場合でも、遺された方が経済的に困らないのであれば、死亡保障はほとんど必要なく、葬儀関連費用のために夫婦それぞれに200~300万円程度の保障があれば十分でしょう。
ただし、年収500万円と年収200万円のように、夫婦の収入に差がある場合はこの限りではありません。
現在の生活費から万一の時の必要保障額を考えて、収入が多い方に多めの死亡保障をかけましょう。

⇒「保険の必要保障額を見直し!節約できる保障金額の割り出し方とは?」の記事はこちら

●夫婦のどちらかが専業主婦(夫)になった場合
夫婦のどちらかが専業主婦になり共働きでなくなった場合は、唯一の収入源である働き手に十分な保障をかける必要があります。
現在の生活費から、遺族に必要な生活費を算出し、そこから後述する遺族年金などの公的保障からの収入を差し引いた分が必要な保険金額です。

妻が専業主婦の場合、夫に万一のことがあれば遺族年金だけが収入源になるんですね!
うむ。

しかしじゃの、遺された妻が再就職出来る見込みがあったり、実家に戻って生活できる場合には、それを考慮して必要保障額を減額しても良いぞ。


●子どもが生まれたら

baby


文部科学省『子供の学習費調査』(平成26年度)によると、幼稚園から高校まですべて公立に通ったとしても、3歳から高校3年までの15年間で約500万円もの教育費がかかります。
また、日本政策金融公庫『教育費負担の実態調査』(平成27年度)
によると、大学への入学費と4年間にかかる教育費累計は、国公立大学で689.9万円、私立大学文系で907.9万円、私立大学理系で1050.4万円となっています。

これらには塾などの学校外学習費は含まれておりますが、子どもの食費や被服費などの生活費は含まれておりません。
学習費だけでも合計で約1200万円~1500万円、生活費や下宿代も含めればそれ以上の費用が、子ども1人を育て上げるために必要になるのです。

ですから、夫婦のどちらかに万一のことがあったときにこの費用が途絶えるのであれば、死亡保障で準備する必要があります。
ただし、子どもが独立するまでにかかる教育費は、子どもが成長するにつれてだんだんと減っていくものです。

このため、保険金が年金で払われる収入保障保険(家族収入保険)や、受け取れる保険金がだんだんと減っていく逓減型保険であれば、保障に無駄がなく保険料を節約できるでしょう。
また、教育費の比重が大きい大学4年間については、学資保険や終身保険などの貯蓄型保険で、別に用意するのも良いでしょう。

●子どもが独立したら
子どもが全員独立したら、反対に子どものための死亡保障は必要なくなります。
夫婦2人暮らしの生活費を再点検して、必要保障額に応じて保障を減らしましょう。
また、この時点で老後までに期間があるようでしたら、この期間は養老保険や個人年金保険などで老後資金を用意するラストチャンスになります。
積極的に活用しましょう。

制度ごとにもらえる金額が異なる?知っておきたい遺族年金

nenkin


夫婦の片方が亡くなったときの社会保障制度として、遺族年金があります。
遺族年金は日本の公的年金制度の一部で、遺族基礎年金と遺族厚生年金に分かれます。
自営業者や無職者が死亡したときに遺族は遺族基礎年金のみを受給できるのに対し、会社員や公務員が死亡したときには遺族基礎年金と遺族厚生年金の両方を受給することができます。

遺族基礎年金の受給要件と年金額は?

遺族基礎年金受給のためには、18歳未満の子どもがいる必要があります。
その子どもの数によって、年金額は次のようになります。

  • 子ども1人:100万4600円
  • 子ども2人:122万9100円
  • 子ども3人:130万3900円

第3子以降は、子どもが1人増えるにつれて、年金額が7万4800円増額されます。

子ども1人でも年間約100万円受給できるわけですから、保険でカバーすべき金額はかなり減額されることになりますね。

でも、18歳未満の子どもがいなければならないってことは、子どもがいなかったり全員18歳以上になったりしたら、もう受給できないってことですか?

うむ。子どもがいない遺族は、基本的には遺族基礎年金は受給できん。
じゃが、子どもがいない妻が受給する寡婦年金という制度もあるぞい。

寡婦年金の受給要件は以下です。

  • 死亡した夫が保険料を25年以上納付していた。または免除されていた。
  • 10年以上の結婚機関がある妻である。
  • 遺族基礎年金と老齢基礎年金を受給していない。

つまり、子どもを育て上げた妻が自身の老齢基礎年金を受け取っていない場合は、かなりの割合で寡婦年金を受給できることになります。

遺族厚生年金の受給要件と年金額は?

亡くなった人が会社員や公務員であった場合、前述の遺族基礎年金に加えて、遺族厚生年金を受給することができます。
遺族厚生年金額は、亡くなった人が生前に働いていた期間や受け取っていた給料(平均標準報酬額)によって異なります。

保険各社がおおまかな厚生年金額の目安を試算してくれているので、それを参考に年金月額がいくらになるのか算出してみましょう。
加入月数が300月として、平均標準報酬額(≒給料の平均)が20万円・30万円・40万円の場合、合計の年金月額の目安は、以下のようになります。

遺族基礎年金+遺族厚生年金の合計月額(目安)
平均標準報酬額 20万円の場合 30万円の場合 40万円の場合
子どもなし 2万円 3万円 4万円
子ども1人 10万円 11万円 12万円
子ども2人 12万円 12万円 14万円
子ども3人 13万円 14万円 15万円

アクサダイレクト生命HPより)

遺族厚生年金は遺族基礎年金と違って、子どもが1人もいなくても受給額がゼロではないというところがポイントです。

結婚したら医療保険はどうしたらいい?

iryo


ここまで、結婚したら死亡保障をどうすれば良いのかについて解説してきました。
最後に結婚後の医療保障の見直しについて、考えてみたいと思います。

結論から言うと、結婚したことを理由にして医療保険を増額する必要はありません。
というのも、独身時代と比べて病気やけがで入院や手術を受けるリスクが上昇することはないからです。
むしろ、高額療養費制度によって毎月の医療費自己負担額は約9万円に抑えられることや、会社員や公務員であれば収入を保障する傷病手当金が受給できることを考えると、共働きであったり貯蓄に余裕があったりするのであれば、医療保険を減額できる可能性もあります。

シンプルな医療保険を選んで保険料を節約し、貯蓄へ回して健全な家計を築きましょう。

まとめ

  • 結婚したらまず、お互いの保険内容を確認しよう。
  • 死亡保険で用意すべき必要保障額は、ライフステージによって変化する。
  • 夫婦の片方が亡くなったときには、遺族年金を受給できる。
  • 結婚したからといって、医療保険を増額する必要はない。
共働きか専業主婦か、子どもを育てるかどうか、ここが保険の見直しでもやはりカギとなるんですね…。
うむ。政府がめざす一億総活躍社会と出生率上昇が実現するなら、これからは共働きで子どもを育てるのが、主流になるんかのう。

これで賃金が伸びないままとなると、ますます保険でリスクに備える必要は高まるじゃろうな。

独身女性に向けた保険見直しのポイント

kega


年齢や性別、結婚しているのか独身か、子どもはいるのか(何人か)、貯蓄はどのくらいあるのか、そして何より、この先どんな人生を歩もうとしているのか。
このようなことは、人によってさまざまなのは言うまでもありません。
そして、これらのことに応じて、必要な保険の種類や準備すべき必要保障額は異なってくるのです。
今回は、女性しかも独身の20代~40代の人について、保険見直しのポイントを解説したいと思います!

も く じ

独身女性の保険見直しチェックポイント

大学を卒業して就職し、社会人になるとすぐに、「保険を持ってこそ一人前」などと両親や親戚に勧められたり保険販売員に勧誘されたりして、あまり考えずに保険契約したという人も多いのではないでしょうか。
ですが、保険は一生の買い物。
生涯を合計すると、数百万円もの保険料を支払うことになります。
さまざまなライフイベントが先に控えている独身女性だからこそ、不要な保障は省いて少しでも支払い保険料を節約したいところですよね。
まずは、今契約している保険がどんな保障内容なのか点検するところから始めましょう!

チェックポイント1 無理に保障をつけていませんか

医療保険ですが、そこに特約などで無理に多くの保障をつけていないでしょうか?
例えば、女性疾病特約。
女性疾病特約とは、乳がんや子宮がんなどに代表される女性特有の病気になったときに、

例えば入院給付金日額5000円が倍額の1万円に増えるというようなものです。「女性専用保険」というふうに販売されている商品もあります。
女性特有の疾病に手厚く備えたい、という気持ちは大切ですが、保険料を節約したいときには無理につける必要性は低いです。経済的に余裕がでたら検討しましょう。
bed

チェックポイント2 医療保障は妊娠前に

入院費や入院中の収入減を保障する医療保険は、病気やけがになる可能性は生涯付きまとうものであるために、外すことを検討するのはなるべく後回しにしたいものです。(もちろん、過大な保障はいけませんが)
ですが妊娠すると、この医療保険に加入することが難しくなるのです。
というのは、女性は妊娠することによって、帝王切開や流産、妊娠中毒症などが発生して入院や手術をするリスクが高まるからです。
このため、妊娠中の女性は医療保険への加入を断られるか、加入できても「特定部位不担保」という条件が付きます。

この条件が付くと、子宮や妊娠・分娩によって異常が生じた箇所の疾病による入院や手術には、給付金が支払われなくなるのです。

また、多くの医療保険で「過去5年以内の入院や手術の有無」が告知条件となっていることにも注意が必要です。
帝王切開術などの妊娠に関係する手術も手術には変わりありませんから、帝王切開を経験したお母さんは5年間もの間、医療保険への加入が困難になるのです。

Print

ええ!帝王切開ってけっこう一般的なことじゃないですか?
私の友人にも、帝王切開で生まれた人がたくさんいますよ!
じゃからこそ、妊娠は手術リスクを高めると考えられているんじゃ。
帝王切開手術がよく行われていることとはいえ、医療行為には違いないんじゃからの。
実際、第一子が帝王切開なら第二子の通常分娩を断る病院がほとんどじゃからのう。
医療保障を考えておるなら、女性は妊娠前の加入が安心じゃ。

チェックポイント3 定期保険付終身保険はすぐに見直そう

あなたが加入している保険、定期保険付き終身保険ではありませんか?
この保険は、主契約部分が終身保障で、定期保障が特約としてついている死亡保険です。
そして、例えば主契約の保障額が200万円、定期特約の保障額が1800万円で、「合計2000万円の死亡保障」などという売り文句で販売されているのです。

しかし、2000万円のうちのほとんどは定期部分。
一定の年齢になると保障が終了してしまうので、その後は保障が大幅に減るか、その時点の年齢で計算しなおしたために高額となった保険料で更新するはめになります。
もしそのことを十分に理解せずに、勧められるがままに定期特約付終身保険に加入しているなら、迷わず見直しましょう。
nayamu


独身女性に必要な保険の保障額はいくら?

それでは、独身女性に必要な保険というのはどんな保険で、どの程度の保障額があれば安心なのでしょうか。
これは性別に関係なく、「独身」だというところがポイントになります。

結婚しておらず養育する子どもも持たないのであれば、あなたに万一のことがあっても、経済的に困窮する遺族はいないのではないでしょうか。
こうなると、必要な保険は次の2つに絞られます。

  • 死亡保険:ご自身の葬儀関連費用くらいは自分で用意してこそ一人前。保障額は200万円もあれば十分でしょう。
  • 医療保険:手術や入院をした時の医療費自己負担分と、その間に働けないための収入減の保障が必要です。

日本の社会保障制度はかなり充実している!

独身女性のための医療保険の保障額を考えるときに忘れてはならないのが、次の2つの制度です。

  • 高額療養費制度:1か月の医療費自己負担額の上限が、一般的な所得の人なら約9万円で収まるという制度。
  • 傷病手当金:会社員や公務員なら、病気やけがで働けないときに、給料日額の約3分の2が給付される制度。
医療費の上限が月々9万円で、給料の3分の2は働けなくてももらえる…。

これで、医療保険で備えるべき必要保障額はかなり減額されるんじゃないですか?

その通りじゃ。入院日額5000円もあれば十分じゃないかの。
ただし、2つの制度は両方とも時間差で還付されるというのが泣きどころじゃ。

じゃから貯金がまったくないなら、一時的な支払いに耐えられるように、掛け捨てでも医療保険に加入しておいた方が良いかもしれんのう。

もちろん、ご両親があなたの収入で生計を立てている場合は、この限りではありません。

個人年金?終身保険?保険でお金を増やす方法

博士、さっき200万円程度の死亡保障を葬儀代などのために用意しておけばいいっておっしゃいましたよね?

だから調べてみたんですが、掛け捨ての死亡保険で保障額200万円だと保険料が低額になりすぎて、契約できないですよ。

そうじゃの。保障額200万円の定期保険というのはなかなか無いのう。

30歳男性の10年定期保険じゃと、保障額を1000万円にしても月額保険料は1000円ちょっとじゃから、その5分の1じゃと商品にはしにくいんじゃろ。
じゃから、この保障は終身保険で用意してはどうかの?
終身保険なら貯蓄の代わりにもなるぞい。

貯蓄の代わりになる終身死亡保険

10年間などの一定期間のみ保障される定期保険に対し、終身保険はその保障が一生涯続くことになります。
そして当然ながら、人はだれしも何らかの形で必ずその生を終えるものです。
ですから終身保険は、解約しない限りは必ず保障を得ることができる保険だということになります。
このため、終身保険の保険料は定期保険よりもかなり割高になっています。

オリックス生命の死亡保険で比べてみましょう。
30歳男性、死亡保障額1000万円で保険料を算出します。

商品名 定期保険ブリッジ 終身保険ライズ
保険料払込期間 60歳満了 60歳払済
保険期間 60歳満了 終身
月額保険料 2203円 1万8380円


終身保険の保険料の方が圧倒的に高額なため、これだけを見ると終身保険という選択は、とてももったいないように思えます。

しかし、終身保険は必ず保険金受取が発生する保険です。
このため生命保険会社は、この来るべき保険金支払いに備えて、契約が続行している間ずっと資金を準備しているのです。
そして、終身保険を途中解約した場合には、この支払準備金から解約返戻金が発生します。
終身保険の解約返戻金は、保険契約から数年間はゼロかあっても微々たるものですが、保険料払込期間が終了するとそれまで支払った保険料の総額を超えます。
特にこの傾向は「低解約返戻金型終身保険」でより顕著で、保険料払込期間は解約返戻金が総支払保険料を大幅に下回りますが、保険料払込期間終了後には大幅に上回ることになります。

例えば先ほどのオリックス生命『終身保険ライズ』(保障額1000万円)の場合、60歳までに661万6800円を払い込むことになりますが、払込期間終了直後の解約返戻金は771万2600円となり、払戻率は116.5%にものぼります。
終身保険は昨今の銀行預金金利と比べてもずいぶんと「高利率」だと言えますが、途中解約すると「元本割れ」してしまう点にだけは、注意が必要です。

個人年金で将来に備えるという選択も

日本にはかなり手厚い社会保障制度がありますが、実はこの制度は、就職して定年まで勤めあげ、その間に結婚し子供を育て、やがて老後を迎えるという人生モデルに沿って設計されています。
ですから年金制度の場合、夫婦2人分の老齢基礎年金(プラス会社員や公務員なら老齢厚生年金)を合わせて初めて、老後の生活が成り立つような金額に設定されているのです。
ですが現在は「おひとりさま」という言葉の流行が象徴するように、生涯未婚者も決して少なくありません。

現在独身で、今後も結婚しない可能性があるのであれば、個人年金保険でおひとりさまの老後に備えるというのも、重要になってくるでしょう。
個人年金保険は、毎月積み立てるようなイメージで保険料を納めていき、契約していた年金支払い開始年齢(60歳など)から5年間や10年間など年金を受け取ることができるという保険です。
もちろん、終身保険と同様に生命保険会社は受け取った保険料を運用しながら準備しておりますので、受け取る年金は総支払保険料を上回ることになります。
rougo

まとめ

  • 「女性専用保険」「女性疾病特約」は本当に必要か再検討しよう。
  • 医療保障の加入は、妊娠前に。
  • 独身女性に必要な保障は、葬儀代などのための死亡保障約200万円に最低限の医療保障で十分。
  • 生涯独身の可能性も考えて、終身保険や個人年金保険などの貯蓄型保険を検討しよう。
晩婚化が進んでいるから、私もあせらなくてもいつかは結婚できると考えていましたが、生涯未婚率も上昇しているんですね…。

私結婚するんでしょうか?

うむ。国策として出生率を上げようとはしておるが、一方で多様な生き方が認められる時代じゃの。

こと保険について考えるのなら、結婚しない可能性も十分に考えておいた方が良いじゃろうのう。

30代の保険見直し!無駄を省けば貯蓄もできる

bb88f32e47960401bc523ad883726785_s


30代のみなさんの中には、「収入は少ないし、貯蓄できるのはまだまだ先だろうな」と考えている人も多いのではないでしょうか?

けれども、自分の老後や家族の将来のことを考えると、貯蓄できるに越したことはありませんよね。そこでチェックしておいて欲しいのが、「加入している保険に無駄がないか」です。

実は、保険の見直しをするだけで貯蓄ができるようになるケースは少なくありません。

貯蓄をするための家計の見直し。まずは保険の無駄を確認しましょう!

も く じ

30代の保険加入率

30代の人達がなかなか貯蓄できない理由のひとつが、保険です。生命保険文化センターの調査によると、20代から30代にかけて、生命保険の加入率が大きく上昇しています。医療保険やがん保険についても、同じような傾向となっています。

20代 30代 40代
男性 52.4% 84.1% 87.5%
女性 56.8% 78.5% 90.0%

生命保険文化センター 平成25年度「生活保障に関する調査」より

同調査では、1年間の平均支払保険料が年間20万円程度となっています。つまり、30歳前後で保険に加入すると、1年で貯蓄できる金額が20万円くらい、1か月で2万円弱減ってしまうと言うことができます。
結婚している場合であれば、将来的に子供の教育費のことも考えておきたいところです。どれだけの貯蓄額が必要かを考えながら、保険の内容を確認しておきたいですね。

保険に入ることで、毎月2万円近く出費が増えるかもしれないんですね…。

確かに、それだと貯蓄する余裕が減ってしまうから大変ですよね。でも、万が一の備えは必要だし…。

そうなんじゃよ。しかし、それだけの出費になる保険だというのに、「自分にとって必要な保険」に入っていない人も多いんじゃよ。

保険はどうやって選んでいる?

では次に、保険の加入経路はどうなっているでしょうか?
保険代理店で専門家の意見を参考にしたり保険会社の外交員を通じて加入している人が半数程度いる一方、保険の仕事をしている友人や親戚などを通じて加入している人も6人に1人くらいいるようです。

友人や親戚といった人を通して「義理」で保険に加入した人の多くが、他の保険と比較せずに加入しているようです。
また、保険代理店や外交員を通じて加入している場合でも、保険の内容を自分でしっかりと考えた人はそんなに多くないでしょう。

そういった人たちは、担当者の言うままに余分な保障がついた保険に入ってしまっている可能性があります。
そうでないかどうかを確認するポイントを、これから見ていきましょう。

30代に本当に必要な保険は?

いざという時に必要な死亡保障額や保障内容は、あなたのライフステージにあわせて変化していきます。結婚や出産といったライフイベントや、共働きかどうかなどで変わってきます。どんな場合にどれくらいの生命保険に加入すべきなのかを、ライフステージ別に表にまとめました。

生命保険の場合

家族構成 終身保険 定期保険
独身 × ×
既婚(子供なし) 共働き ×
働き手は1人
既婚(子供あり) 共働き
働き手は1人

※×・△・○・◎の順に、必要保障額が大きくなっていくイメージ

よくあるのが、「共働きなのに、死亡保障が多すぎる」ケースと、「掛け捨て保険がもったいなくて、終身保険の保障額が多すぎる」ケースです。
これらについては、家庭の収入と公的保障などをふまえて、どれくらいの保障が必要かにあわせて見直しをする価値があります。

医療保険やがん保険については、保障期間が定期タイプか終身タイプかで変わってきます。
定期タイプは一生涯保険料を支払い続けることになるため、保険料は安めです。
終身タイプは、60歳や65歳といった年齢で保険料の支払が終了するものが多いです。払込期間が決まっているタイプであるため、その分だけ毎月の保険料が高くなります。

長生きした場合には「終身タイプ」の方が得になりますが、保険料が高いせいで貯蓄ができなくなってしまっては意味がありません。
あまり貯蓄できなくなってしまうのであれば、今の出費をおさえるために「定期タイプ」を選ぶのもいいでしょう。
死亡保険に医療特約がついているのであれば、それだけを解約して見直すことでも保険料をおさえることができます。

30代のうちから貯蓄性のある保険に入るのは得なの?

貯蓄性のある保険は若いうちに入る方が得だということですけど、どうしてなんでしょうか?
それは、若いうちに加入した場合は保険料が安くなるからじゃよ。

しかも、貯蓄性のある保険は、保険会社が代わりに資産運用もしてくれているのもあるんじゃ。

保険会社は、加入者から集めた保険料をできるだけ堅実に運用して増やしています。
そのため、貯蓄性のある保険では支払った保険料よりも多い額の保険金を受け取ることができるのです。
若いうちに加入していれば資産運用をしている期間も長くなるので、収益をさらに投資に回して大きく増やしていく複利効果があり、よりお得な保険料になります。
だから、若いうちから貯蓄性のある保険に入るのが得なのです。

では、30歳の男性が、貯蓄性のある終身保険に入った場合と掛け捨ての定期保険に入った場合の保険料の違いをシミュレーションしてみました。
ただ、保険金額は、終身保険では葬儀費用とその他の一時的なお金として300万円にしていますが、定期保険の場合は少額の保障プランがないため500万円としました。

終身保険
ライズ
(保険金300万円)
定期保険
ブリッジ
(保険金500万円)
月額保険料 5,604円 1,215円
総支払保険料 2,017,440円 437,400円
保険料差額 1,580,040円

終身保険では保険料が200万円を超えてしまいますが、死亡時には300万円になって返ってきます。一方、定期保険に加入した方が150万円以上も保険料が少なくなります。これだけを見るとどちらが得なのかはわかりにくいですが、きっちり計算するとこうなります。

毎年の保険料が5万円変わるので、それを60歳までの30年間貯蓄します。その後、20年程度は銀行に預けたままにしておくと、仮に年利0.5%という超高金利でも200万円には届きません。300万円まで増やそうとすると、年利2%で増やさなければなりません。このように、保険は有効利用すれば、銀行よりも高い金利で貯蓄をすることもできるのです。

死亡後の葬儀費用などにあてるためであれば終身保険ですが、老後の生活資金にしたいのであれば個人年金保険に加入するとよいでしょう。
けれども、だからといって保険金額を高くしてしまうと、保険料が毎月の生活費を圧迫してしまいます。保険はあくまで万が一に備えるものなので、今の生活を苦しくしてしまわない範囲で活用しましょう。

まとめ

なるほど!
貯蓄目的で保険に加入すれば、ついついお金を無駄遣いして貯蓄ができなくなってしまう心配もありませんね。
それも保険のいいところじゃな。終身保険や個人年金保険なら、強制的にお金を貯めているのと同じなんじゃよ。

銀行に預けていると、何かのタイミングで引き出して使ってしまう可能性もあります。保険なら、強制的にお金を支払うことになり、解約するのも大変です。保険を見直して保険料を節約しながら貯蓄をすれば、若いうちからでも着実に貯蓄できるようになりますよ。

40代の保険見直し!老後を見据えて貯蓄も目指そう

40代の保険見直し


40代というと、少しずつ老後のことを意識しだす時期になります。
しかし、住宅ローンや子供の教育費などの支出も増えてくるため家計を見直すにも限界があり、貯蓄がしにくいと感じている人も多いでしょう。

とはいっても、老後を見すえて貯蓄をしていきたいですよね。
保険を見直すことで貯蓄ができるようになる人も少なくありません。
ただ、年齢とともに加入できる保険が減ったり保険料が高くなったりするため、保険を見直すべきかどうかは、早めに判断した方が良いのです。

そこで今回は、今後を踏まえた40代での保険見直しのポイントを解説していきます。

病歴が増えるほど、保険が見直しづらくなる!

実は40代になると、保険の加入が若い人と比べてどんどん難しくなっていきます。

その上、同じ死亡保障額・保障内容を確保するためには月々の保険料も高くなってしまいます。
だから、同じように見直しをするのであっても、来年よりも今年の方が加入しやすく、安い保険料で済むというメリットがあります。

博士。早く見直した方がいいというのはわかるんですが、見直したくても新しい保険に加入できないケースがあるという話を聞いたんですが…。
過去の病歴があるといった場合のことじゃな。

そういった場合には、部位不担保にしたり引受緩和型の保険にするという手もあるんじゃ。


生命保険や医療保険は、全ての加入者に平等になるようにしているため、病気で療養中の人やしばらく前に病気になった人は加入できない場合があります。この条件は意外と厳しく、「こんな程度なのに保険に入れないの!?」と思ってしまうような場合もあります。

保険に入れない


例えば、腫瘍ができていたけれど悪性ではなく良性の腫瘍だった場合です。
「がんではないし、治療はしなくてもよい」と医師に言われて経過観察中というときは、私たちからすれば「病気ではない」と考えます。
けれども、保険会社が慎重に判断して「保険には加入できない」と判断する場合があるのです。
ただし、これは保険会社ごとに基準が異なるので、問い合わせてみるのもよいでしょう。

病歴があっても保険に加入するにはどうすればいい?

もし通常の保険に加入できなかった場合には、どうすればいいのでしょうか。
「○年以内に通院歴がありますか?」という告知内容にひっかかって加入ができないのであれば、その年数が経過するまで待つ方法がありますが、その間に新しく病気になってしまうかもしれませんし、年齢を重ねた分だけ保険料も高くなってしまいます。

そこで、「部位不担保」や「引受緩和型」の保険を活用することができます。

「部位不担保」の場合は、過去の病歴に関することが原因で死亡したり病気になった場合には保険金を支払わないという条件で加入できます。
「引受緩和型」は、告知内容とその審査基準が甘くなっている保険です。ただ、その分だけ保険料は高くなってしまいます。

こういった条件の保険を 使えば、不慮の事故などにあってしまった場合などに備えがあるままで、新しい保険に見直すことができるでしょう。

貯蓄を意識した保険見直しのポイントとは?

多少の病歴でも保険の見直しができることがわかりました。

でも、そうまでして保険を見直さないといけないのはどうしてなんですか?

もしもの場合に備えておくべき必要な保険金額は時間が経つほどに減っていくのに、保険金額をそのままにしておいて高い保険料を払ってしまっている人が多いからなんじゃよ。

40代の貯蓄額は、平均すると5~600万円程度と言われています。
この金額では老後の生活費は充分とは言えません。最低でも1,000万円、できれば2,000万円を目指したいところです。
そのためにも、今から保険の加入の仕方を変えることで、貯蓄できる金額を少しでも増やしましょう。

子供が就職したあとは、子供自身が生活費を稼ぐようになるため、家族構成が変わります。
つまり、万が一のリスクに備えて、「子供たち全員分の生活資金を」と考えなくても大丈夫になります。

こども


しかし、現在40代以上の方の多くが加入している「定期特約付き終身保険」に加入している場合、保険期間中はずっと保険金額は同じです。その分だけ保険料も高くなってしまうので、これを見直すことで、貯蓄できるお金を作ることができます。

そこで定期特約付き終身保険に加入している人が切り替えるべき保険が、「収入保障保険」です。
収入保障保険は、満期までに万が一のことがあった場合、満期までのあいだ毎月、保険金額を受け取ることができるものです。
例えば、満期が60歳で保険金が1か月10万円とすると、50歳で死亡した場合の保険金総額は1,200万円で、55歳で死亡した場合は保険金総額が600万円になるというイメージです。
通常の定期保険よりも保険料を安く抑えることができるのです。

収入保障保険と定期保険の保険料にどのくらい差があるのかを、オリックス生命の収入保障保険「キープ」と定期保険「ブリッジ」で比較してみましょう。
40歳(男性)でキープに加入し、保険期間(満期)は60歳で死亡時に受け取れる年金月額は10万円としました。一方、ブリッジの方は、受け取れる保険金額をキープの場合とあわせるため、保険金額1,200万円で40歳から10年加入し、50歳から10年加入し直すというシミュレーションをしました。

収入保障保険
キープ
定期保険
ブリッジ
月額保険料 3,160円 2,851円(40~50歳まで)
6,311円(50歳~60歳まで)
総支払保険料 758,400円 1,099,440円
差額 341,040円

シミュレーション結果からわかるように、収入保障保険を使うことで保険料を3割も抑えることができます。ただこれはあくまで、比較的保険料が安いオリックス生命の保険どうしでの話です。

もし、あなたが大手国内生保の定期保険や定期保険特約付き終身保険などに加入しているのであれば、終身保障だけを残して収入保障保険に契約を切り替えることで、保険料はもっと大きく抑えることができるはずです。

まとめ

40代になってくると、保険料が高くなるからと見直しをしない方がいいと思いがちです。
けれども、先々子供の教育費や生活費が必要なくなることを考えれば、高額保障は必要なくなってきます。

定期保険の更新時期など、保険を見直すチャンスがきたときに、毎月の負担を減らすことができるように考えてみるのをおすすめします。そうすれば、少しでも早く老後資金を確保するための準備をすることができますよ。

将来のライフプランにあわせた保険の見直しで、うまく支出を減らすことができるんですね。

これなら毎月の貯蓄もしやすくなりそうです!

そうじゃな。
年月がたてば、必要保障額も変わってくる。

そのタイミングをうまく使って、老後に備えた貯蓄ができるようにしておきたいものじゃな。

50代が最後のチャンス!?安心老後生活のための保険見直し

老後のための保険見直し


50代ともなると定年が近づいてきていますが、平均寿命を考えると30年以上も人生は残っています。まだ先の長い人生なので、できるだけ元気で充実したものにしたいものですね。

けれども、そのためには「老後資金」が必要なのも事実です。
50代は老後に備える最後のチャンス。
まずは、保険でできる老後の備えから考えなおしてみませんか?

も く じ

遺される家族の必要保障額を確かめる方法

50代の方に万が一のことがあった場合、遺された家族のために必要な保障はどれくらいになるのでしょうか。
若いうちは、子供の教育費を考えるとかなり多額の死亡保障額にしなければなりませんでした。けれども、50代の場合は逆に、それ以前と比べて必要保障金額がだいぶ少なくなっていきます。

子供が大学生のうちは高い学費もかかりますが、社会人となって自立してしまうと、必要な保障は配偶者の生活費だけになります。配偶者自身が社会保障でどれくらい収入を得ることができるかもあわせて考えていきましょう。

子供が自立した後の収支には次のようなものがあります。

費目 計算方法
支出 生活費 毎月の生活費×90歳程度までの月数
収入 老齢年金 ねんきん定期便から推測
遺族年金(※1、2) 遺族厚生年金額をねんきん定期便から推測
死亡退職金(※2) 会社の規定から推測
個人年金保険等 保険の契約内容から計算
給与等 配偶者が仕事をしている場合のみ

※1遺族基礎年金は対象者のみ
※2会社員の場合のみ


こういった項目を計算し、支出から収入と貯蓄を差し引いて足りない分が「最低限必要な」死亡保障額です。その金額を把握した上で万が一のリスクに備えておきましょう。

ただ、自分で計算するのは難しいかもしれませんので、その場合はファイナンシャルプランナーなどの専門家にアドバイスをもらいながら計算してみてください。その上で、夫婦で老後を過ごしていくための資金を、これから10年程度かけて増やしていく計画を一緒に立てておきましょう。

☞無料で専門家に相談できる!“安心して使える”保険相談ランキングをチェックする

万が一のことがあっても、収入がまったく途絶えてしまう、っていうわけでもないんですね!
そう。日本は公的保障が充実しておるんじゃ。

こういった保障を知らないでいると、必要以上に保険に入ってしまうことになるんじゃよ。

老後を見すえて保険を見直す2つのポイント

では、具体的な貯蓄を増やす方法として、保険の見直しでできることを紹介しましょう。

子供の自立にあわせた死亡保障額の削減

子供が自立した後は、家族の生活費と子供の教育費のために加入している定期保険や定期特約の部分を減らすことができます。
定期の死亡保険は、更新するたびにその年齢に応じた保険料になり、どんどん高額になっていきます。
もう必要性がなくなっているのに、より高い保険料を支払い続けている50代の方がたくさんいるのです。

年齢とともに増加する医療費負担に備える

老後の医療費は、私たちの想像以上に増えていく可能性があります。

例えば、介護保険や75歳以上になった場合の後期高齢医療制度の自己負担割合は1割だけですが、将来もそのままだという保証はありません。
今の国の財政状態と少子高齢化が進んでいくことを考えると、自己負担割合が1割から2割・3割と増えていくことも考えられます。

そこで重要になるのが、医療保険です。
長生きすることを考えると、医療保障は一生涯欲しいところです。しかし、保険料を一生支払い続ける終身払では、年金生活中も毎月保険料を支払わなければならず、老後生活の中で負担になってしまうかもしれません。
そこで、保険料の払込が60歳や65歳で終了するけれども終身保障で一生涯保障が続く、払済タイプのものを選ぶことをおすすめします。

プチぜいたくのしすぎには注意!

50代からでも保険の見直しって効果があるんですね。
ただ、子供の手が離れたからといってぜいたくをしてしまうと、老後に困ったことになってしまうから注意が必要なんじゃ。

最後の注意点が、子供の手が離れた後の生活水準です。
子供の生活費や教育費が必要なくなると、一気に生活費に大きな余裕が生まれます。けれども、ここで油断しないで、無駄な出費は最小限にとどめる努力をして下さい。時々のプチぜいたくなら大丈夫ですが、しょっちゅうになってしまわないように注意しましょう。

私たちは、一度生活水準をあげてしまうと、なかなか下げることができません。その結果、生活水準が上がったままで老後に入り、予想以上に支出がかさんで預貯金を食いつぶしてしまう可能性があります。

そうなってしまわないようにするためには、別の口座に毎月お金を移すようにしたり、個人年金保険に加入しておくなどして、対策を取っておくという手もありますね。

まとめ

このように、50代であっても、ライフステージにあわせた保険の見直しで、老後の生活の準備をすることができるのです。これが老後への準備の最後のチャンスです。余分な定期保険を解約して、老後のための医療保険と貯蓄に回せるようにしましょう。

しっかり準備しておけば、老後の生活も安心できそうですね。
ちゃんと備えて心身ともに健康に過ごせるようにしておくのが、充実した老後を送るための秘訣じゃよ。

住宅購入で押さえておきたい保険見直しのポイント

住宅


結婚・子どもの誕生・マイホーム購入・子どもの独立・退職…。
長い人生には、ターニングポイントとなるライフイベントがいくつか訪れます。
そして、そのたびに私たちのライフスタイルは大きな変化を強いられます。

ですが、実は見直さなければならないのは、ライフスタイルだけではありません。
保険も見直さなければならないのです。
不要な保障を削ることで何十万円~何百万円もの節約が可能なこともあります。

今回は、住宅購入の際の保険見直しのポイントを解説したいと思います!

も く じ


団体信用生命保険とは

住宅購入時に保険見直しが必要な最大の理由は、住宅ローン契約時に団体信用生命保険(略して「団信(だんしん)」)に加入するからです。

団信とは、その名の通り生命保険で、住宅ローン契約者(=保険契約者=被保険者)が死亡や所定の高度障害状態になったときに、住宅ローンの残返済額すべてを保険金によって弁済するというものです。

団信によって、住宅ローン契約者に万一のことがあった時に、遺族はマイホームを手放すことも以後のローン返済に追われることも心配する必要がなくなるのです。
また金融機関の側から見ても、債務者の万一の際には団信によって債権が全額回収できるので、大切な保険なのです。

住宅ローンを契約すると、自動的に団信に加入することになる

現在ではほとんどすべての金融機関が、住宅ローン契約時に団信加入を義務付けています。
といっても、団信保険料は金融機関側が負担することがほとんどですので(毎月の返済額に含まれているという解釈も可能ですが)、利用者側に負担感はありません。

ただし団信も保険ですので、加入時には健康状態や病歴などの告知が必要で、条件によっては加入できないこともあります。
団信に加入できない場合には住宅ローンの契約自体ができない可能性もあります。

特約付き団信もある

近年は、金融機関ごとに「7大疾病特約付き」「3大疾病特約付き」など特約付き団信の取り扱いが増えています。
特約を付けることでローン残債が弁済される適用範囲が拡大することは事実ですが、その疾病以外を理由とする入院保障や通院保障までをカバーする商品は登場していません。
また、保険料は「住宅ローン金利を0.3%上乗せ」などという形で支払うことになります。

入院保障や手術保障を主契約にする一般の医療保険の「3大疾病特約」などと、比較検討する必要がありそうですね!
そうじゃな。その際には、団信の特約でカバーされる保障額は、あくまでも住宅ローンの残りの返済額でしかないということも忘れんようにせんといかんの。
生活費の保障は、団信や団信の特約からは得られないということですね。


フラット35で住宅ローンを組んでいる場合

ところで、団信の扱い方は一般の金融機関が提供する住宅ローンとフラット35とで異なります。
その解説の前に、フラット35について簡単にご説明しましょう。

フラット35は全期間固定金利の住宅ローン

住宅金融支援機構が民間金融機関と共同で提供しているのがフラット35です。
フラット35の特徴は、全期間固定金利(契約によっては金利引下げ期間があるものもある)であることです。

住宅ローンの金利タイプのうち、変動金利型と固定期間選択型は、金利が低いかわりに景気の変動に合わせて金利が変動するため、契約者が金利変動リスクを負うことになります。
反対に全期間固定金利型は、前二者に対して金利は高めですが、全返済期間にわたって契約時の金利が適用されます。

2016年に入ってからのマイナス金利政策によって住宅ローン金利が下落しているので、金利タイプを問わず、住宅ローンを契約するには現在はお得なタイミングなのです!
特に、超低金利が全期間続くフラット35は、今が「買い時」であることは間違いありません。

住宅ローン

フラット35団信加入は必須ではない

フラット35独自の特徴として、団信の加入が必須ではないということが挙げられます。
(住宅金融支援機構が提供する団信のため「機構団信」と呼ばれる。)
とはいえ、フラット35契約者の大多数は機構団信に加入しています。

機構団信は、保険料が自己負担というところがポイントじゃ。

おおよそじゃが、住宅ローンの金利が0.3%アップするのに相当するんじゃよ。

また、機構団信の加入は住宅ローン契約時にしかできず、途中脱退すると再加入はできないというのも特徴じゃな。

機構団信の加入は必須ではないということは、健康状態などに問題があって団信に加入できなくても、フラット35なら住宅ローンを組めるということになりますね!


節約するために!住宅ローンを踏まえて見直すことができる保障

それではいよいよ、住宅購入によってどのように保険を見なすことができるのか確認していきましょう。
まずは、死亡保障の見直しからです。

団信の加入で死亡保障額が厚くなりすぎている!

マイホームを取得するまでは、住宅費として賃貸住宅の家賃を万一の時の必要保障額に計上していたはずです。
そして、その必要保障額から死亡保険の保障額を決めていたことでしょう。
ですが、住宅ローンを契約したなら団信に加入するため、万一の時にはその後の住居費分(家賃に代わって住宅ローン返済)が不要になります。
このため、住宅購入前の死亡保険を続けていたなら、保障が手厚くなりすぎるのです。
この部分を削ることで、保険料を節約しましょう。

団信は自動的に加入していることが多いから、ついつい存在を忘れがちです!
注意ですね!
保険料を節約した分を住宅ローンの繰上返済に回すなら、ローンの支払いも圧縮できて一石二鳥じゃの。

万一の時に受け取ることができる遺族年金も確認しておこう

どうせ保険を見直して加入しなおすのであれば、それを機に必要保障額の全体を再点検してみてはいかがでしょうか。
一家の稼ぎ頭に万が一のことがあった時には、公的年金として遺族年金を受給することができます。
おおよその金額はこちらを参照してください。
→保険の必要保障額を見直し!節約できる保障金額の割り出し方とは?

住宅費と遺族年金受給分を差し引けば、驚くほどに死亡保険で用意すべき必要保障額が減少していることに気が付くはずです。


団体信用生命保険でカバーできない保障を充実させよう

住宅取得時には、他にも以下の保険見直しをしておくとよいでしょう。

医療保障の検討を

団信は特約を付けない限り、死亡または高度障害状態になった場合しか保障されません。
また特約を付けていても、その所定の疾病になったときにしか保障は発生しないのです。
このため、病気やけがで入院状態が続くなどして長期間働けなくなった場合や、障害状態や介護状態になって収入が途絶えてしまうなどのリスクに備えるには、団信だけでは不十分なのです。

そういった事態でも住宅ローンは支払っていかなければならないのですから、入院や障害状態などに陥った際にも保障を得られるように、保障内容をよく確認して医療保険の加入も検討しましょう。

フラット35の機構団信にあえて加入しない(退会する)という選択も

フラット35で住宅ローンを契約した人なら、機構団信にあえて加入しない、加入しているなら退会するというのも保険見直しの1つの手段です。
というのもフラット35の保険料は、残りのローン返済額のみによって決定されるからです。

ちょっと待ってください!機構団信って、死亡保険でしょう?

死亡保険なら、年齢や健康状態によって保険料に差がつくのは当然じゃないですか!

その通りじゃ。じゃから、若い人ほど、一般の死亡保険に乗り換えたほうがお得なのじゃ。
最近は健康優良体割引のある保険もあるから、場合によっては大幅に保険料を減らせるぞい。

機構団信から乗り換えるなら、収入保障保険がおすすめじゃ。
万一の時には、給料のように年金として保険金が毎月支払われるから、そこから住宅ローンを返済していけばよいのじゃ。

保険を乗り換えるときには、新しい保険に加入してから古い保険を解約する、という順番には注意しなければいけないですね。

無保険状態は危険ですもんね!

まとめ

  • 住宅ローン契約時には、団体信用生命保険(団信)に加入することになる(フラット35の場合は、団信加入は必須ではない)。
  • 住宅購入時には団信に加入するため死亡保障が厚くなりすぎるので、見直しが必要。
  • 死亡保障の見直しは、遺族年金なども含めて総合的に。
  • 団信でカバーできないリスクには、医療保険の検討を。
  • フラット35の機構団信は、一般の死亡保険(特に収入保障保険)に乗り換えると、大幅に保険料が節約できることが多い。
結婚して子どもが生まれて家を購入!
…って憧れるけど、旦那さんになる人は教育費も住居費も背負って、会社でも責任が大きくなるわけだから、大変だなぁ。。
だからこそ、長い目で見通しを持った家計をつくっていかねばならんのじゃな。

保険の見直しは本当に必要?ケース別に保険見直しのポイントを紹介

保険は、マイホームに続いて「人生で2番目に大きな買い物」とも言われます。保険料は、数万円くらいずつとはいえ、毎月支払い続けていればかなりの金額になります。だからこそ、「自分にあった保険選び」が重要で、「保険の見直し」も大切なんです。

とはいっても、新しい優れた保険が出てきたら、すぐに見直しすればいいというものでもありません。見直しで絶対に得をするとは限りませんから、しっかりと判断できるようにしておきましょう。今回は、保険の見直しをするときに気をつけておきたい注意点や知っておきたい基礎知識をまとめました。

も く じ

保険の見直しにもデメリットがある!

「保険の見直しをして、家計の負担を軽くしましょう」といった言葉をよく目にします。
保険の見直しをすれば、必ずいいことがあると思っていいんでしょうか?
確かに、保険を見直して「毎月の保険料負担を少なくすること」は簡単じゃ。

しかし、保険の保障内容などもあわせて考えると、必ずしも「保険料が下がる=いいこと」とは限らないんじゃよ。


見直すと損をする「貯蓄型の保険」

貯蓄型の終身保険に加入している場合は、途中解約すると損をしてしまいます。
通常、貯蓄型の終身保険では、支払った保険料以上の金額を死亡時に受け取ることができるようになっています。
ただし、途中で解約した場合に受け取ることができる解約返戻金は、加入年数が短い間は低い金額に押さえられています。そのため、それまで支払った保険料よりもかなり少ない金額しか返ってきません。その上、見直した保険の保険料は、年齢が上がっている分だけ高くなってしまうので注意しましょう。

数十年前に加入した「お宝保険」に注意

生命保険会社は、加入者が支払った保険料を集め、それを資産運用して増やしています。その運用成績は「予定利率」として最低目標ラインが決められているのですが、予定利率が高い方が保険料が安くなる仕組みになっています。

ここ最近は超低金利の時代が続いているので予定利率も低く抑えられていますが、数十年前に加入した保険の場合は予定利率が今よりもはるかに高く設定されていました。高い予定利率のときに加入した保険の保険料は、時間がたってもそのままです。

今は予定利率が1%程度で、高い利率の保険はまずありません。数十年前に加入した保険では5%程度のものもありました。もし予定利率が3%以上あれば、保障内容が全く役に立たないというのでなければ、見直しをしない方がいいでしょう。

公的保険の保障内容を知っておきましょう

「今の保障では足りないから、保険の見直しをしよう」と考えている人はいませんか?でも、本当にそうでしょうか?保険料を支払うということは将来の安心を手に入れることですが、保険の入りすぎは今の生活を苦しめることにもなってしまいます。

「保険の入りすぎはよくない」という話を聞きました。

でも、保険に入らないといざという時の備えがなくなってしまいますよね。
それも不安なんですが・・・

実は、民間保険だけでなく公的保険による社会保障制度にも私たちの生活は守られているんじゃ。

公的保障で最低限の保証は受けられる。
それをよく知っておいた上で、保険をどう見直すかを考えないといけないんじゃ。

健康保険による保障

健康保険は、私たちの生活で一番身近な保険です。健康保険では医療費総額の7割を私たちの代わりに負担してくれるので、病院に行ったときに3割の自己負担額だけを支払えば、診察をしてもらうことができます。しかし、それ以外にも健康保険を活用することができる場面があるので、ご紹介します。

1.高額療養費制度
これは、私たちそれぞれが負担する1か月の医療費が一定額を超えた場合、申請をすればその一定額を超えた部分について、自己負担した医療費を返してもらうことができるという医療費助成制度です。
この制度によって、一般的な収入の人であれば、1か月の医療費の自己負担上限額は9万円程度になります。


(※ただし、先進医療など健康保険適用外の治療に関しては高額療養費制度の対象ではありません。こちらは1回の治療費が数十万~数百万におよぶこともありますが、民間の医療保障で先進医療給付金を受け取れるものに加入しカバーすることができます。)

2.傷病手当金
病気やけがによって継続した4日以上仕事を欠勤せざるを得ない場合、給与相当額(標準報酬日額)の3分の2程度の給付を受けることができます。最長1年6か月まで受け取ることができ、実質的な所得補償保険(病気やケガで仕事ができなくなった場合に、収入減を補う民間の保険)の役割を果たします。ただし、自営業者などが加入する国民健康保険の場合には、傷病手当金制度がないので気をつけましょう。

民間の医療保険や所得補償保険の保険金を受け取る場合には、これらの制度を利用しているかどうかを確認される場合があります。高額療養費や傷病手当金といった健康保険の制度を利用した上でもなお出費がかさむ場合に民間保険が使えるというスタンスになっているので、健康保険の保障内容を踏まえた保険金額になるようにしておきましょう。

年金制度による保障

年金というと、「高齢になったときにもらえるもの」という印象が強いですが、それだけではありません。高齢時にもらえる老齢年金以外にも、重度の障害を負ってしまった場合に支給される「障害年金」被保険者が死亡したことで遺された遺族の生活を支える「遺族年金」があります。それぞれ、障害基礎年金・障害厚生年金、遺族基礎年金・遺族厚生年金に分けることができ、受給できる条件や金額が異なります。

このように、わが国の年金制度には障害保障や遺族補償まで用意されているため、病気やけが、死亡に備えて死亡保険や所得補償保険に加入を考える場合、年金保険で受け取れる分も加味して必要保障額を計算すると、過剰な保険にする必要がありません。

ケース別、保険見直しのポイント集

では、実際に保険の見直しを考えるときには、上に書いたこと以外ではどのようなことに気をつければいいのでしょうか。それは、見直しを考えるそれぞれのライフステージによって変わってきます。ここでは、大きく分類して、それぞれのケースでどんな保険への見直しを考えるべきかという視点でお話したいと思います。

就職したとき

就職

就職したときには、保険はあまり必要ではありません。ほとんどの場合に独身で、自分の生活さえなんとかなれば問題ないからです。けれども、まだ収入が少なく貯蓄ができていない時期でもあるため、病気やケガをしてしまった場合は入院費だけでもかなりの負担になってしまいます。

そこに不安がある人には、入院した際には入院給付金を、手術をした際には手術給付金を受け取ることができる医療保険の加入をおすすめします。
保険は契約者の年齢が若いほど保険料が安くなります。一生保障が続く終身タイプの医療保険を選択すれば、保険料も一生涯あがらないので、就職したての若い方に有利といえます。

結婚したとき

結婚

結婚をすると、夫婦でお互いを支え合いながら生活していくことになります。そのため、夫婦の稼ぎ手に万が一のことがあった場合に、遺された相手のために備えておかなければなりません。そこで、死亡保障のある保険への加入を検討しましょう。将来子供を作る予定があるのであれば、保険料が安く済む若いうちに加入すれば、より手厚い保障の保険に加入することができるでしょう。

また、将来子供が欲しい夫婦の場合、特に妻は早めに医療保険を検討してみてください。妊娠中の母親は、健康状態と関係なく医療保険に加入することができない場合が多くなっています。また、加入できたとしても、妊娠に関することが保障対象外となってしまう可能性があります。

もし、妊娠中に分かった女性特有の病気などに備えたいのであれば、結婚したあと妊娠する前に保険に加入しておくとよいでしょう。なお、医療保険によっては、女性特有の病気については女性特約・女性疾病特約などの特約をつけないと保障されない場合もあるので注意しましょう。

妊娠したとき

妊娠

子供ができることはとてもうれしいことですね。けれどもその一方で、子供の生活費や学費といった悩みもつきものです。さらに、親である自分に万が一のことがあった場合に遺される家族のためにも遺族保障を備えておきたいものです。
学費や万が一の場合に備えて、学資保険死亡保険への加入を検討するといいでしょう。ただ、子どもが小さいうちは、死亡時の保障を大きくしておいた方が安心です。そこで、死亡保険は貯蓄型だけでなく、安い保険料で多額の保険金を受け取ることができる定期保険への加入も選択肢に入れておきましょう。

家を購入したとき

家を購入

家を購入したときには、どのような保険の見直しをすればいいでしょうか。住宅ローンの返済に困ってしまうことがないように保険に加入しておくことが考えられます。しかし、多くの住宅ローンでは、ローンを組むときに団体信用生命保険に加入することになります。団体信用生命保険は、住宅ローンの借り手が死亡してしまった場合に、残っているローンと同額の保険金を支払い、住宅ローンの返済を終わらせることができるものです。
さらに最近では死亡時だけでなく、重い病気やケガをして働けない状態になった際にローン残高が0円になるといった「疾病保障付きの住宅ローン」も登場しています。

このように団体信用生命保険や疾病保障付き住宅ローンを活用すれば、ローンの返済に備える保険は必要ありません。
それよりも忘れてはいけないのが、火災保険です。大切な住居に損害が出てしまった場合でも、火災保険に加入していれば安心です。

会社員から独立したとき

独立

会社員が独立し、個人事業主になった場合、公的保険の保障内容が変わってしまうことに注意が必要です。個人事業主になると、健康保険が国民健康保険に変わって傷病手当金がなくなります。そのため、けがや病気で仕事ができなくなってしまった場合に備えて、就業不能保険(「所得補償保険」の商品名になっている保険会社もあります)に加入し、生活保障として就業不能給付金を受け取れるようにしておいた方がいいでしょう。

また、医療保険に加入していない場合は、加入している生命保険に医療特約をつけるか、別途医療保険に加入するかして、入院や手術に備えておきましょう。
さらに、厚生年金の上乗せがなくなってしまうため、将来受け取る年金額が少なめになります。退職金ももらえなくなるので、個人年金保険に加入して、老後の資金が少しでも多くなるように備えておきたいところです。

子供が独立したとき

wavebreakmediamicro110720967

子供が独立した後は、夫婦が生活していけるようにすることができればいいようになります。保険で備えておきたい必要保障額を減らしても大丈夫になります。そこで、所得保障保険を減らしたり、掛け捨ての死亡保険を解約するなど、加入する保険を減らしていくことを考えましょう。
その一方で、高齢になるにつれて医療費がかさむようになってきますから、医療保険の加入内容が適正かどうか見直してみるといいでしょう。

保険の更新時

更新

保険を更新するタイミングは、保険を見直すいい機会です。保険期間が満了して保険を更新するときは、契約内容によっては保険料が大きく上がってしまう場合があります。それだけ保険料が上がっても同じ保障内容が必要なのかどうか、加入した時と状況が変わって不要になった補償がないかなど、じっくりと見直してみましょう。

まとめ

保険は、時代にあわせてどんどん変化しています。先端医療に対応しているものもあれば、昔の医療技術にしか対応していない保険もあります。だから、最終的に別の保険に変えるかどうかは別にして、いろいろな保険を比較してみることが大切です。

最近では、保険見直しの無料相談サービスや保険の比較サイトなどで情報を集め、お金をかけずにかしこく今の保険内容を確認することができます。あなたの今のライフスタイルにあった適切な保険があるか、それぞれの状態にあったプランを専門家の目線でおすすめしてもらうこともできます。また、ネット生保やネット損保であれば、わざわざ店舗まで行かなくても、簡単な手続きで気軽に各種保険の資料請求をすることもできます。一度探してみてはいかがですか?

保険を見直すタイミングってたくさんあるんですね。
では早速、最近結婚が決まった友達に保険の見直しを勧めてきます!博士、失礼します!
そう、あわてちゃいかんぞ。

じっくり時間をかけて自分にあったいい保険を探さんと、本末転倒になってしまうからな。

無駄をなくそう!結婚した時はまず保険の見直しを

52eb9d9d125b189c02d48764095d49c8_s


結婚。
それは、言うまでもなく人生最大のターニングポイントです。
それまでは自分一人のことだけを考えて生活していればよかったけれど、結婚するとあらゆることを夫婦で決定していくことになります。

すべてを夫婦単位で考えなければならないのは、保険も同じ。
結婚は保険見直しの必須タイミングです。
今回は、結婚時の保険の見直し方を、順を追って解説します!

も く じ

今後の二人の生活設計を考えよう

aaf61a9215fb419af2b9288a0487a010_s

「これまではお互いのことを見つめあってきたけれど、結婚後は2人とも同じ方向を見て生きていかなければならない」
結婚式でそんな台詞を聞いたことがある人もいるかもしれません。

家計についても同じ。

結婚してまずしなければならないのは、夫婦がどんな生活をこれから送ろうとしているのか、生活設計を共有することです。

現状の夫婦の経済状況を確認しよう

将来設計を共有するために第一にしなければならないことは、現況の確認です。

  • 収入(昇給の見通し)
  • 貯蓄額
  • 加入している保険の内容
  • 結婚前のお金の使い道

夫婦双方の、結婚前の家計状況を確認し合いましょう。
よく「夫婦別財布制」という言葉を目にしますが、無駄なく保険を見直すためにはお互いのお金について知っておいたほうが良いでしょう。

次に、結婚後の生活費を確認しましょう。
住居費や光熱費、食費など結婚前の2人それぞれの支出を単純合算したものよりは、結婚後の生活費は抑えられるはずです。

今後のライフプランを話し合おう

夫婦の現在の状況について共有できたら、続いて将来のライフプランについて話し合いましょう。

  • そのまま2人とも働き続けて共働きになるか、片方が専業主婦(夫)になるか。またはその中間として、片方が仕事のペースを落とすという方法も。
  • 子どもはほしいのか。出産するとすれば、何人か。そのタイミングは。
  • 子どもは公立に通わせるのか、私立受験をさせるのか。するなら小中高のどこから。
  • 出産後の妻の復職のタイミングは。それとも退職して専業主婦になるのか。その場合は、子育て後は復職するのか。
  • 持ち家は購入するのか、生涯賃貸で過ごすのか。

これらのことを夫婦で話し合うのが早ければ早いほど、早い時期から共通の目標に向かって力を合わせて取り組むことができます。

ライフプランと現状の保障の差を確認しよう

夫婦の現状の確認と今後のライフプランの共有ができたら、いよいよそれに基づいて保険の見直しを始めましょう。
まずは不要な保障のカットからです。
そもそも独身から夫婦へとライフスタイルが変化しているのですから、独身時代に加入した保険は不要なものである可能性があります。

結婚したんだから、独身時代の保険は全部解約!じゃダメなんですか?
う~む。結婚後も引き続き必要な保障かもしれんからの。
検討が必要じゃ。

それに再契約するとなると、過去に契約した時とは年齢などが異なっているから、契約内容が不利になることが多いぞい。

また、独身時代に加入した保険を継続する場合には、受取人の変更手続きをしましょう。
医療保障の受取人は契約者本人であることが多いですが、死亡保障については独身時代にいったん両親のどちらかを受取人にする人が多いです。
保険金の受取人を、親から配偶者へと変更しておきましょう。

夫婦のパターン別、おすすめ保障の保障はこちら

427821

それではいよいよ、結婚後にはどれだけの死亡保障が必要なのか、解説していきましょう。
結婚後の必要保障額は、夫婦が共働きなのかどうかによって左右されます。
また子どもの教育費、特に大学進学費用については別に考えた方が良いでしょう。

共働きの場合

夫の手取り収入が400万円、妻は300万円の夫婦の場合を例にとって考えてみます。
合計収入700万円の夫婦ですが、夫に万一のことがあった場合の遺族の生活費を400万円、妻に万一のことがあった場合の遺族の生活費を450万円とします。
ただし、万一のことがあった場合の必要生活費は家族によって異なるので、ご自身の生活実態から算出しましょう。

夫が万一のとき、妻は自分の300万円の収入で400万円の生活費を賄っていかねばなりません。
すなわち毎年100万円の赤字となります。
ただし、子どもがいる場合は遺族基礎年金が年100万円前後(子どもの数による)、それに加えて遺族厚生年金も受給できます。

⇒「保険の必要保障額を見直し!節約できる保障金額の割り出し方とは?」の記事はこちら

このため、保険で用意すべき保障額は、葬儀代の200万円程度で十分でしょう。
一方、妻が万一のときも、生活費の不足額は年間50万円ですので、やはり夫婦にかけるべき死亡保障は両者とも葬儀代の200万程度で十分だということになります。
葬儀代のように少額だけど必ず発生する支出に対しては、終身保険で備えるのが良いでしょう。

なるほど。万一の時以後の生活費から、遺族年金の受給額を差し引いた金額が保険で用意すべき金額なんですね!

ということは、上の例よりも夫婦の年収に差がある場合などは、生活費を補うための生命保険が必要になることもありそうですね。

うむ。収入が少ない方が、自分の稼ぎだけでは暮らせないということじゃな。

しかし反対に、収入が多い夫が全く家事をできない人なら、妻が万一の時以後の生活費がふくらんでしまう可能性も考えても良いかもしれんのう。

その場合には、収入の少ない妻にも死亡保険が必要になるぞい。

どちらかが家計を支えている場合

be07ec325ef946d1ff73926c8d591255_s

次に、夫の手取り収入が500万円、妻が専業主婦の夫婦を例に、どちらかが家計を支えているパターンについても考えてみましょう。
夫に万一のことがあった場合の遺族の生活費を250万円とします。

夫に先立たれた妻が専業主婦だった場合、子どもがいると収入は遺族年金のみ、子どもがいない場合にはゼロになってしまいます。
子どもがいないなら、実家に戻るなり再就職するなりという方法も考えられますが、子育てをしながらの再就職は非常な困難を伴います。

ですから、万一の時の生活費350万円から遺族年金を差し引いた年間150万円程度が、夫にかけるべき死亡保障の金額です。
ですが年間150万円だと、20年間で3000万円、30年間で4500万円もの高額な死亡保障になり、定期保険でもかなりの月額保険料がかかることになります。

そこで保険料節約のためにおすすめなのが、収入保障保険(家族収入保険)です。

これは、万一のことがあった場合、遺族に年金形式で保険金が支払われるもので、加入期間が長くなるにつれて支払われる保険金の総額が少なくなるため、保険料が安くなるのです。

このように、家計を一手に支える夫には十分な保障をかけておく必要があります。
ですがその分、専業主婦の妻の万一に保険で備える必要はさほどありません。
葬儀代として200万円程度の終身保険に加入しておれば十分でしょう。

子どもができた場合

096918

子どもができたら、教育費の用意を始めましょう。
子どもが3歳から大学を卒業するまでにかかる学習費(学習塾代などを含む)は、約1200万円~1500万円と言われています。
ですが、このうち約800万円~1000万円は大学4年間にかかる学習費です。
高額な資金は一朝一夕にはできませんから、子どもが幼いうちから長い期間をかけて用意しましょう。
積立貯金や積立投信など保険以外の金融商品も良いですが、学資保険なら被保険者である親に万一のことがあると、以後の保険料支払いが免除されて、しかも大学入学時には保険金を受け取ることができます。

結婚後の医療保険はどうしたらいい?

平成25年度『生活保障に関する調査』生命保険文化センターによると、入院時の自己負担費用の平均は約23万円で、入院患者の約96.5%の自己負担費用は100万円未満です。
つまり、

つまり、100万円程度の貯蓄があれば、ある程度大きな病気やけがで長期入院をしても、対応できるってことですね。

こう考えると、医療保障はさほど必要ではないですね!

うむ。それに高額な治療を行ったとしても、健康保険の高額療養費制度で毎月の窓口自己負担額は約9万円が上限となるのじゃ。
じゃから貯蓄がなかったとしても、医療保険の入院日額は5000円、多くても1万円で充分じゃないかのう。

また、会社員や公務員であれば、病気やけがが原因で勤務できなかった場合、傷病手当金として標準報酬日額(≒1日分の給料)の3分の2が受給できるということも、覚えておきましょう。

がん保険は年齢とともに検討を

国立がんセンターがん対策情報センターによる調査(2011年)によると、がんに罹患する割合は20歳代のうちはほとんどなく、40歳を越えたあたりから徐々に増加し、50歳を過ぎてから一気に上昇します。
ですから、30歳代にさしかかったところでがん保険も検討しましょう。
また、50歳代前半までは男性よりも女性の方ががんにかかりやすいということにも注意が必要です。

女性の医療保険は、妊娠・出産前の加入がおすすめ

妊娠中に医療保険に加入すると、多くの場合「部位不担保」が適用されて、妊娠・出産に関係する治療が保障対象から外れてしまいます。
こうなると、異常妊娠や異常分娩による入院給付金や手術給付金は受け取ることができません。
また、仮に異常分娩や異常妊娠などで入院や手術をしてしまうと、その後は一定の間告知に引っかかってしまうので、通常の医療保険に加入するのは困難になります。

ですから、もし妻が医療保険への加入を将来的に考えているなら、妊娠前の加入がおすすめです。

まとめ

  • 結婚したら、夫婦の経済状況を確認したうえで、ライフプランを共有しよう。
  • 独身時代の不要な保険は解約しよう。
  • 共働きなら夫婦両方に保障を、片方が家計を支えているなら働いている方に高額な保障を。
  • 子どもができたら、大学進学費用の準備を開始しよう。
  • 医療保障は入院日額5000円または1万円で十分。

働きか専業主婦か、子どもは何人か、持ち家か賃貸か、か…。
生き方は人それぞれ、保険のあり方も人それぞれなんですね…。
うむ。じゃからこそ、人生は面白いんじゃないかのう。

しかし、だからこそ「自分に合った保険」は人によってバラバラじゃ。
しっかりとライフプランをたてて、検討したいところじゃの。

妊娠、出産を機に保険の見直しをしてみよう

171608


長い人生では、就職や結婚などによって、いくつかの異なったライフステージを経験することになります。
もちろんこのライフステージによって、生活のスタイルもガラッと変わることになりますよね。
そうなると、保険で用意すべき保障も当然変わってきます。

保険見直しのグッドタイミングである、ライフステージの変わり目。

今回はその中でも、女性にとってはビッグイベントでもある、妊娠・出産について考えてみたいと思います!

も く じ

出産を考えているなら妊娠前の保険加入がおすすめ

472350


子どもは授かりもの。
妊娠したい!とどんなに願ったところで、なかなか授からない人だっています。
ですが保険での保障を考えているなら、妊娠よりも前に、保険加入しておくのがおすすめです。

妊娠中に保険加入すると不利

妊娠してしまうと保険に加入できない、というわけではありません。
妊娠中でも保険に加入することはできるのですが、その契約内容が不利になるのです。

というのは、医療保険の場合、妊娠によってさまざまな医療を受ける可能性が発生します。
例えば、子宮外妊娠などの異常妊娠、帝王切開などの異常分娩、妊娠中毒症のように妊娠しているからこそ発症する病気だってあります。
これらの症状によって、手術(帝王切開は手術ですね)や入院・通院が必要になってきます。

多くの人は、こういった事態に備えるためにこそ、医療保障を求めるはずですよね。
ですが、妊娠中に医療保険に加入すると、「部位不担保」(特定部位の治療に関しては保険金が支払われないという条件)が適用されて、妊娠に関係する治療が保障範囲外になってしまう可能性が高いのです。
しかも、だからといって保険料が割安になるわけではありません。
妊娠する前なら、同額の保険料で妊娠に関係する治療も保障されるのですから、不利というよりほかありませんよね。

ですから医療保険への加入は、妊娠前がおすすめです。

医療保険で、通常出産費用は賄えるのか

結論から言うと、通常出産は医療行為ではないので、分娩やそれに伴う入院についても、医療保険からは保険金は一切支払われません。

まごころ少額短期保険の『医療保険金付定期保険』のように、女性向け保険の中には、稀に通常分娩でも保険金支払いがあるケースもありますが、これらの保険は例外だと思っておきましょう。

一般の医療保険でも、医療保険に女性特約をつけても、女性特有の疾病への備えをうたう女性専用医療保険でも、基本的には通常分娩に対しては保険金が支払われません。

あくまでも医療保険は医療行為に対する保障ですので、前述の異常妊娠や異常分娩などに対して、手術給付金や入院給付金が支払われるのです。
さらに付け加えると、異常を伴わない出産は医療ではないので、健康保険も適用外です。

健康保険って、医療費窓口3割負担のアレですよね?

でもみんな、病院で医師や助産師のケアを受けながら出産してますよね?
健康保険が普通分娩なら適用外ってことは、全額自己負担ってことですか?
それじゃあ、子どもを授かるたびに何十万円単位でお金が飛んでいきますよ!

安心せい。
そうならないように、別の制度からきちんと給付があるぞい。


普通分娩といえども、病院や助産院を利用して医師や助産師によるケアを受けることになります。
この費用が全額自己負担となると、出産するだけで家計は一気に火の車になってしまいますよね。
この事態を避けるために、いくつかの制度がありますので、ご紹介しておきます。

出産育児一時金
健康保険に自身が加入しているか、夫が加入していれば、子供を出産したときに42万円の一時金が受け取れます。
この制度の便利なところは、「直接支払制度」や「受取代理制度」によって、分娩や入院にかかった費用を直接病院に支払ってもらうことができるところです。
こうすると、出産後にいったん高額な費用を医療機関へ納める必要がなくなります。
もし出産にかかった費用が42万円を超えたり下回ったりした場合には、その差額を直接医療機関に支払ったり、振り込んでもらったりすることができます。

出産手当金
出産前の42日間と出産後の56日間は、企業は女性を就業させてはいけません。
この働けずに収入が途絶える計98日間については、健康保険から出産手当金が支払われます。
金額は標準報酬日額(≒給料1日分)×3分の2×98日間となります。

育児休業給付金
育児休業を取得すると、その期間の収入を保障するために雇用保険から育児休業給付金が支払われます。
金額は、休業開始時賃金日額×3分の2(半年経過後は2分の1)×休業日数です。

出産後の保険見直しポイント

4e2b183e5b15f6cb8feb74e55bee1540_s


それでは、続いて出産後の保険の見直し方について解説しましょう。
出産後に保険で用意すべき必要保障額は、どのようなライフプランをとるかで異なってきます。

早期に共働きを選択する場合

まずは子どもが生まれてからの生活費から、万一のときの必要生活費を予測しましょう。
両親のどちらかに万一のことがあった場合には、生活費は縮小することに注意してください。
ただし、子どもが生まれているわけですから、その子が社会人として独立するまでの間にかかる教育資金は必ず確保しておかねばなりません。
3歳から大学卒業までにかかる学習費は総計で約1200~1500万円にものぼるとされています。

⇒「保険の必要保障額を見直し!節約できる保障金額の割り出し方とは?」の記事はこちら

そして、現在は夫と妻の両方の収入で生活費を賄っているわけですから、夫婦のどちらにも保険をかける必要があります。
ただし、どちらかに万一のことがあっても、遺された配偶者の収入は確保されているわけですから、それぞれの死亡保障額はさほど高額にする必要はないでしょう。

しばらくの間、専業主婦(夫)を選ぶ場合

続いて、出産をきっかけに専業主婦になる場合や、第2子第3子の出産を考えてしばらくの間は復職を控える場合について考えます。
まず、専業主婦となった妻の保障は葬儀代程度で十分です。
その分、唯一の収入源となった夫の死亡保障を手厚くしましょう。
夫に万一があったときの遺族の生活費、子どもの学費、葬儀代などの全額を、夫を被保険者とする生命保険で用意する必要があります。

子ども1人で1500万円の教育費か…。
2人なら3000万円、3人なら4500万円ですね。
これだけになると、掛け捨てでもけっこう保険料は高額になりますね。
必要な保障であることはわかるのですが、何とか節約する方法はないんですか?
収入保障保険や逓減型保険を検討してはどうかのう?


収入保障保険(家族収入保険ともよばれます)は、万一の時の保険金が、一時金ではなく年金形式で受け取れる保険のことです。
「被保険者が生きていたとしたら60歳になるときまで」のように、契約時に年金受取期間を指定できます。
逓減型保険は、保険金を一時金で受け取るのですが、契約期間が経過するにつれてだんだんと支払われる保険金が減額されていくのが特徴です。
ともに掛け捨ての定期保険で、万一のことが発生する時期が遅くなればなるほど、合計の支払保険金が少なくなるところが共通しています。
そしてその分、保険金額が変わらない一般の定期保険に比べると、保険料は半額以下になります。

子どもが成長するにつれて、独立までの残り期間と残りの必要生活保障額はだんだんと減っていくので、それに合わせて保障額が減っていく上記の保険を選べば、賢く保険料を節約できるのです。

子育て資金に保険を活用してみよう!

Print


教育費の中でも比重が大きいのが、大学の学費。
先ほど3歳から独立までには約1200万円~1500万円が必要だと述べましたが、実は高校卒業までの15年間の分は、約500万円に過ぎないのです。
500万円÷15年間÷12か月=約2.8万円ですから、子どもが大学生でないなら、学習費は毎月3万円を下回ることになります。
子ども1人あたり毎月3万円ですから、これは月々の家計から支出するようにし、その間に計画的に大学4年間の学費を用意しておきたいところです。

まとまったお金を計画的に用意するためには、満期金が受け取れる学資保険や、解約返戻金が受け取れる終身保険を利用するのも良いでしょう。

銀行の定期預金で積立をするんじゃダメなんですか?
これだと元本保証もありますし…。

保険は早期に解約すると元本割れしますよね?

うむ。その通りじゃ。
学費をためるということだけなら、それらの方法も悪くないかもしれんのう。

じゃが保険じゃと、万一の時には以後の保険料支払いが不要となり、そのうえで保険金が支払われるの。
両方ともの長所をよく比較したうえで、バランスよく貯めていくとよいぞ。

まとめ

  • 年末調整は、保険見直しのグッドタイミング。
  • 生命保険料控除で、所得税と住民税が節税できる。
  • 生命保険料控除は2012年に改正され、旧制度と新制度の違いに注意が必要。
  • サラリーマンは原則年末調整で生命保険料控除の手続きをするが、確定申告で手続きすることも可能。
  • 共済や個人年金も、要件を満たせば生命保険料控除の対象となる。

子どもを出産するだけで、こんなにもいろいろ考えなきゃならないんですね…。
しかも次々出産すると、そのたびに保険を見直さなきゃならないわけですよね。
子育てだけでもたいへんなのに…。
うむ。そうじゃの。
じゃから、結婚と出産で忙しくなる前に、頼れる専門家を見つけておいてはどうかの?

最近じゃ無料相談をしてくれるところもあるから、それらの中から信頼できる相談員を探しておくと、先々何かと頼りになるんじゃないかのう。