あんしん生命「長生き支援終身」は【死亡＋介護＋長生き】に備えられる多機能保険！

【死亡・介護・長生き】に備えられる多機能保険「長生き支援終身」の保障内容

あんしん生命「長生き支援終身」は、通常の終身生命保険と同様に死亡保障があるのはもちろん、要介護状態になったときや長生きしたときにも備えることができる終身保険です。

この大きな柱となっている「死亡に対する保障」・「介護に対する保障」・「長生きに対する保障」はそれぞれ下記のようになっています。

死亡に対する保障：死亡・高度障害になった場合、死亡保険金もしくは高度障害保険金を給付。

介護に対する保障：公的介介護保険で要介護2以上と認定された時、または所定の要介護状態になった場合には介護保険金として保険金を給付。

長生きに対する保障：保険金を受取ることなく契約者が所定の年齢に達したときには健康祝い金を給付。所定の支払対象年齢は「70歳、75歳、80歳」もしくは「80歳、85歳、90歳」のいずれかです。

「長生き支援終身」基本情報

「長生き支援終身」保障内容

なぜ介護・長生きに備える必要があるのか

【介護に備える】40歳未満は公的介護保険の対象外

日本の公的介護保険は、40歳以上の国民が全員加入して介護保険料を納め、介護が必要になった時に介護保険適応対象となる所定の介護サービスが受けられる制度です。

40歳未満である場合、公的介護保険に加入していないため要介護状態になった場合も公的介護サービスを受けることはできません。

また、40～64歳である場合も、要介護状態になった原因が加齢に起因する特定の疾病のみしか対象となりません。つまり、事故やケガが原因で要介護状態になった場合は対象外ということです。

しかし、「長生き支援終身」であれば年齢を問わず所定の要介護状態に該当した場合に介護保険金を受取ることができます。

【長生きに備える】40歳女性のうち、約8割は80歳を迎えます

あんしん生命の試算によると、40歳女性の約8割・40歳男性の約6割は80歳を迎えるとされています。

また、男女別の平均余命を表にすると以下のようになります。

男女別・年齢別の平均余命

平成27年簡易生命表より（端数切捨て）

60歳時点で男性では約20年、女性では約30年の平均余命があり、介護と同時に長生きに備える必要性が高まっているのです。

「長生き支援終身」の保険料

年齢・男女別保険料

解約返戻金シミュレーション

出典：東京海上日動あんしん生命　保険料見積もり・シミュレーション

60歳の保険料払込終了時点で解約した時の解約返戻金は約478万円です。
この時点での解約返戻率は96.5％となっています。

では、契約してからの経過年数と解約した場合の解約返戻金はいくらになるのかみてみましょう。

この契約では、30歳で「長生き支援終身」を契約し60歳で保険料払込終了、低解約返戻期間も60歳までとなっています。

この表での30年目の解約返戻率は低解約返戻金期間満了直前のもので、低解約返戻期間満了直後の解約返戻金は約478万円（96.5％）となります。

「長生き支援終身」のメリット

介護に備えながら死亡保障と貯蓄ができる

「長生き支援終身」は他の終身保険に比べると月々の保険料が高めに設定されていますが、高度障害状態や死亡保障に加えて介護保障がついています。

40歳未満で介護状態になっても公的介護保険の対象になりませんので、若いうちこそ民間保険で備える必要があります。

一般的な介護保険は掛捨てタイプが多いので、介護状態に備えながら死亡保障や貯蓄もできるのはポイントが高いです。

さらに、歳をとればとるほど要介護状態になる可能性は高くなっていくわけですから、介護保障を持ちながら死亡保障と貯蓄ができる「長生き支援終身」は時代に合った死亡保険であると言えます。

要介護2以上で保険金を受け取れる

「長生き支援終身」では【公的介護保険で要介護2以上】、または【あんしん生命所定の要介護状態】のどちらかに該当した場合介護保険金を受取ることができます。

「長生き支援終身」の支払対象は要介護2～要介護5となっており、公的介護保険では以下の状態を言います。

出典：（公財）生命保険文化センター2016年10月改訂「介護保障ガイド」

また、「長生き支援終身」所定の要介護状態とは以下のものを指します。A、Bのいずれかに該当し、要介護状態が180日を超えて継続したと医師により診断確定されると支払い対象となります。

三大疾病になった時、以後の保険料が免除される

厚生労働省「平成26年人口動態統計」によると、三大疾病と呼ばれる「がん（悪性新生物）・急性心筋梗塞・脳血管疾患」での死亡率は約53％となっており、日本人の2人に1人は三大疾病で亡くなっています。

「長生き支援終身」は「三大疾病保険料払込免除特則」を付けることができます。

この特約をつけると、がん（悪性新生物）と診断確定されたとき、または心疾患もしくは脳血管疾患により所定の治療を受けたときに以後の保険料が免除になります。

この特約を付けることにより、多少返戻率は少なくなりますが、がん家系である人などはつけておくと安心でしょう。

介護・医療の専門家による無料サービスが受けられる

「長生き支援終身」を契約している契約者とその家族は介護・医療の専門家による各種サービスを無料で利用することができます。

「長生き支援終身」のデメリット

返戻率が特別高いわけではない

「長生き支援終身」は死亡保障に介護保障がついた終身保険なので、他の終身保険よりも月々の保険料が高く、満期後の解約返戻率も低い設定になっています。

貯蓄性を重視する人にはお勧めできません。

介護保険は掛捨てで構わないから貯蓄性を求める、という方は別の終身保険を検討したほうがよいでしょう。

75歳未満で要介護状態になる人はそんなに多くない

年齢別人口に占める要支援・要介護認定者の割合を見てみると、75歳未満の要支援・要介護認定者は9.4％とそれほど多くはありません。

ですが、加齢とともに急速に割合が増えていき、85歳以上では59.1となるため、死亡保障を持ちながら介護に備えられるのは安心感が大きいとも言えます。