妊娠、出産を機に保険の見直しをしてみよう

長い人生では、就職や結婚などによって、いくつかの異なったライフステージを経験することになります。

もちろんこのライフステージによって、生活のスタイルもガラッと変わることになりますよね。
そうなると、保険で用意すべき保障も当然変わってきます。

保険見直しのグッドタイミングである、ライフステージの変わり目。

今回はその中でも、女性にとってはビッグイベントでもある、妊娠・出産について考えてみたいと思います！

出産を考えているなら妊娠前の保険加入がおすすめ

子どもは授かりもの。

妊娠したい！とどんなに願ったところで、なかなか授からない人だっています。

ですが保険での保障を考えているなら、妊娠よりも前に、保険加入しておくのがおすすめです。

妊娠中に保険加入すると不利

妊娠してしまうと保険に加入できない、というわけではありません。

妊娠中でも保険に加入することはできるのですが、その契約内容が不利になるのです。

というのは、医療保険の場合、妊娠によってさまざまな医療を受ける可能性が発生します。

例えば、子宮外妊娠などの異常妊娠、帝王切開などの異常分娩、妊娠中毒症のように妊娠しているからこそ発症する病気だってあります。

これらの症状によって、手術（帝王切開は手術ですね）や入院・通院が必要になってきます。

多くの人は、こういった事態に備えるためにこそ、医療保障を求めるはずですよね。

ですが、妊娠中に医療保険に加入すると、「部位不担保」（特定部位の治療に関しては保険金が支払われないという条件）が適用されて、妊娠に関係する治療が保障範囲外になってしまう可能性が高いのです。

しかも、だからといって保険料が割安になるわけではありません。

妊娠する前なら、同額の保険料で妊娠に関係する治療も保障されるのですから、不利というよりほかありませんよね。

ですから医療保険への加入は、妊娠前がおすすめです。

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医療保険で、通常出産費用は賄えるのか

結論から言うと、通常出産は医療行為ではないので、分娩やそれに伴う入院についても、医療保険からは保険金は一切支払われません。

まごころ少額短期保険の『医療保険金付定期保険』のように、女性向け保険の中には、稀に通常分娩でも保険金支払いがあるケースもありますが、これらの保険は例外だと思っておきましょう。

一般の医療保険でも、医療保険に女性特約をつけても、女性特有の疾病への備えをうたう女性専用医療保険でも、基本的には通常分娩に対しては保険金が支払われません。

あくまでも医療保険は医療行為に対する保障ですので、前述の異常妊娠や異常分娩などに対して、手術給付金や入院給付金が支払われるのです。

さらに付け加えると、異常を伴わない出産は医療ではないので、健康保険も適用外です。

普通分娩といえども、病院や助産院を利用して医師や助産師によるケアを受けることになります。

この費用が全額自己負担となると、出産するだけで家計は一気に火の車になってしまいますよね。

この事態を避けるために、いくつかの制度がありますので、ご紹介しておきます。

出産育児一時金

健康保険に自身が加入しているか、夫が加入していれば、子供を出産したときに42万円の一時金が受け取れます。

この制度の便利なところは、「直接支払制度」や「受取代理制度」によって、分娩や入院にかかった費用を直接病院に支払ってもらうことができるところです。

こうすると、出産後にいったん高額な費用を医療機関へ納める必要がなくなります。

もし出産にかかった費用が42万円を超えたり下回ったりした場合には、その差額を直接医療機関に支払ったり、振り込んでもらったりすることができます。

出産手当金

出産前の42日間と出産後の56日間は、企業は女性を就業させてはいけません。

この働けずに収入が途絶える計98日間については、健康保険から出産手当金が支払われます。

金額は標準報酬日額（≒給料1日分）×3分の2×98日間となります。

育児休業給付金

育児休業を取得すると、その期間の収入を保障するために雇用保険から育児休業給付金が支払われます。

金額は、休業開始時賃金日額×3分の2（半年経過後は2分の1）×休業日数です。

出産後の保険見直しポイント

それでは、続いて出産後の保険の見直し方について解説しましょう。

出産後に保険で用意すべき必要保障額は、どのようなライフプランをとるかで異なってきます。

早期に共働きを選択する場合

まずは子どもが生まれてからの生活費から、万一のときの必要生活費を予測しましょう。

両親のどちらかに万一のことがあった場合には、生活費は縮小することに注意してください。

ただし、子どもが生まれているわけですから、その子が社会人として独立するまでの間にかかる教育資金は必ず確保しておかねばなりません。

3歳から大学卒業までにかかる学習費は総計で約1200～1500万円にものぼるとされています。

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そして、現在は夫と妻の両方の収入で生活費を賄っているわけですから、夫婦のどちらにも保険をかける必要があります。

ただし、どちらかに万一のことがあっても、遺された配偶者の収入は確保されているわけですから、それぞれの死亡保障額はさほど高額にする必要はないでしょう。

しばらくの間、専業主婦（夫）を選ぶ場合

続いて、出産をきっかけに専業主婦になる場合や、第2子第3子の出産を考えてしばらくの間は復職を控える場合について考えます。

まず、専業主婦となった妻の保障は葬儀代程度で十分です。

その分、唯一の収入源となった夫の死亡保障を手厚くしましょう。

夫に万一があったときの遺族の生活費、子どもの学費、葬儀代などの全額を、夫を被保険者とする生命保険で用意する必要があります。

収入保障保険（家族収入保険ともよばれます）は、万一の時の保険金が、一時金ではなく年金形式で受け取れる保険のことです。

「被保険者が生きていたとしたら60歳になるときまで」のように、契約時に年金受取期間を指定できます。

逓減型保険は、保険金を一時金で受け取るのですが、契約期間が経過するにつれてだんだんと支払われる保険金が減額されていくのが特徴です。

ともに掛け捨ての定期保険で、万一のことが発生する時期が遅くなればなるほど、合計の支払保険金が少なくなるところが共通しています。

そしてその分、保険金額が変わらない一般の定期保険に比べると、保険料は半額以下になります。

子どもが成長するにつれて、独立までの残り期間と残りの必要生活保障額はだんだんと減っていくので、それに合わせて保障額が減っていく上記の保険を選べば、賢く保険料を節約できるのです。

子育て資金に保険を活用してみよう！

教育費の中でも比重が大きいのが、大学の学費。

先ほど3歳から独立までには約1200万円～1500万円が必要だと述べましたが、実は高校卒業までの15年間の分は、約500万円に過ぎないのです。

500万円÷15年間÷12か月＝約2.8万円ですから、子どもが大学生でないなら、学習費は毎月3万円を下回ることになります。

子ども1人あたり毎月3万円ですから、これは月々の家計から支出するようにし、その間に計画的に大学4年間の学費を用意しておきたいところです。

まとまったお金を計画的に用意するためには、満期金が受け取れる学資保険や、解約返戻金が受け取れる終身保険を利用するのも良いでしょう。

まとめ