医療保険の保障内容 - お金の参考書

重複保障に注意!意外に広い災害特約(医療保険)の保障範囲

過去医療保険を契約していて、ふと保険証券を見ていると気がつかないうちについている特約も多いものです。自分にもそういう経験はあります。

災害特約(災害疾病特約・災害入院特約など)は広く日常の不慮の事故に備えた特約として価値はありますが、似たような保障(補償)の保険とすでに契約していないかは点検してみる価値があります。

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医療保険に保険料払込免除特約は付けるべき?

医療保険を選ぶときにとても悩むのが、「特約をどうするか」ですよね。

「入院日額○○円、支払限度日数○○日」といった主契約は商品による差はそんなにありませんが、「特約」はそうはいきません。保険会社によっても特約の名前や内容に差があるうえ、ほしい特約を用意していない保険会社もあります。しかもその特約は、自分にはどれが必要でどれが不要なのかは、にわかには判断できるものではありません。

今回は、その「特約」のなかでも「保険料払込免除特約」はどんなものか、つけるべきかどうかについて考えてみたいと思います!

も く じ

医療保険における保険料払込免除特約とは?

がんや三大疾病になったときに以後の保険料払込が免除される

「保険料払込免除特約」は、その名の通り、「特定の条件」に該当したときに以後の保険料の払込が免除される特約です。

医療保険以外にもさまざまな保険に特約または特則として用意されていますが、医療保険に関して言えば、そのほとんどが「三大疾病保険料払込免除特約」となっています。これは三大疾病になったときに以後の保険料払込が免除されるというものです。

(ちなみにがん保険では、がんと診断されたときにだけ以後の保険料払込が免除となる特約が多いです。)

ただし、三大疾病(がん・心疾患・脳血管疾患)になれば即この特約が適用されて保険料の払込が免除されるわけではありません。ほとんどの商品において、下のように「特定の条件」が定められています。

特定の条件
がん 初めてがん(上皮内新生物が対象外ということも多い)と診断されたとき。ただし、保険が効力を持ってから(申込書の提出後等)90日以内に診断されたものは除く。
心疾患 初めて心疾患(または急性心筋梗塞)の治療を目的として入院を開始したとき。
脳血管疾患 初めて脳血管疾患(または脳卒中)の治療を目的として入院を開始したとき。
同じ三大疾病でも、がんなら診断のみで特約が適用されるが、心疾患と脳血管疾患の場合は入院しなければ免除にならない、という違いに注意じゃな!

保険料払込免除特約は必要なの?

三大疾病の家計への影響は大きい

「保険料免除特約」が設定される三大疾病は、かかった時に家計へ大きな影響を与えることで知られています。
例えば入院期間を例に挙げると、厚生労働省の『患者調査』(平成23年)によると、三大疾病の平均入院日数は以下の通りです。

【平均入院日数】
平均入院日数

入院すれば、治療費の自己負担分3割以外にもさまざまな費用負担が発生します。
生命保険文化センターの『生活保障に関する調査』(平成25年度)によると、入院時の自己負担費用は平均して22.7万円となっています。これは治療費(公的保険を使用後)・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品費などを含んだ金額です。

お見舞い

先ほどの『患者調査』によると、入院患者の平均入院日数は32.8日ですので、脳血管疾患で入院した場合、おおざっぱに見積もって60万円程度もの自己負担が発生するものと思われます。
あくまで平均金額なので実際にかかる費用はもっと安く済む可能性もありますが、これに加えて、当然仕事はできないので収入が途絶えることになります。

ところで、この記事をお読みの方のお知り合いの方の中で家族が「がん」「心筋梗塞」「脳梗塞」や「脳卒中」にかかって退院したものの、自宅で闘病中だったり、重い後遺症に悩まされているという人はいないでしょうか?

三大疾病は、年齢などその人の健康状態にもよりますが、退院後も患者や家族に負担がつづく疾患と言われているんですよねぇ。

だからこそ、三大疾病には診断給付金のある特約や、通院保障のある特約が用意されているというわけじゃな。

特約料のわりに、免除される保険料は大きい!

特約や特則には特約料が発生し、毎月の保険料に上乗せされます。いくら万一のときに助かるといっても、この特約料が高額となって毎月の保険料がふくらんでしまうなら元も子もありませんよね。
ということで、今回はチューリッヒ生命の医療保険、『終身医療保険プレミアムDX』を例に挙げて、特約料と免除される保険料を試算してみたいと思います。
〈試算条件〉
◆Aプラン:主契約30日型に先進医療特約・7大疾病延長入院特約/ストレス性疾病延長入院特約が付加されている
◆月額保険料:2062円(30歳男性、入院日額5000円、終身払い)、年額は2万4744円
◆「3大疾病保険料払込免除特約」の特約料:月額115円、年額は1380円
◆40歳・50歳・60歳・70歳で特約が適用される場合と、一生涯特約が適用されなかった場合で、80歳までの特約料と免除される保険料(Aプラン)を計算

特約の適用 特約料 免除される保険料
40歳 10年分:1万3800円 40年分:98万9760円
50歳 20年分:2万7600円 30年分:74万2320円
60歳 30年分:4万1400円 20年分:49万4880円
70歳 40年分:5万5200円 10年分:24万7440円
適用なし 50年分:6万9000円 0円

上の表を見ると、「3大疾病保険料払込免除特約」の特約料と免除される保険料の合計にはずいぶん差があります。40歳で適用されて免除される40年間の保険料約100万円は、保険各社で用意されている診断給付金や診断治療給付金(たとえばオリックス生命の『新キュア』では、特約で一時金として三大疾病給付金が50万円受けとれる)に匹敵する金額です。
適用されるのが70歳と遅くても、十分に「元が取れる」のが、「3大疾病保険料払込免除特約」なのです。

支払う特約料と免除される保険料を比べてみると、なかなか悪くなさそうな特約ですね。
でも、そもそも三大疾病にかかる可能性ってそんなに高いものなんでしょうか?
厚生労働省『平成26年 人口動態統計』によると、三大疾病は日本人の死因トップ4に入っていて、合計して死因の53.4%を占めている。
日本人の半数以上がかかる、というのがデータを見て確認できるな。
家計が相当に苦しく、一円でも保険料をおさえたい、というのでなければ、医療保険の保険料払込免除特約は、付加しておきたい重要な特約と言えるのじゃ。

保険料払込免除特約のある医療保険はどれ?

それでは最後に、すでに紹介した『終身医療保険プレミアムDX』(チューリッヒ生命)以外で、保険料払込免除特約のある終身医療保険を2つご紹介します。なお、保険料は30歳男性、終身払いの終身保障、入院給付金日額5000円のものです。

■『新健康のお守り』(損保ジャパン日本興亜ひまわり生命)

  • 入院給付金の支払限度日数:60日(通算2000日)
  • 手術給付金:1回につき、手術の内容により20万円・10万円・5万円・2万5000円
  • 先進医療特約:先進医療による治療を受けたとき、その技術料と同額が支払われる。
  • 三大疾病支払日数無制限特則:三大疾病による入院の場合は、入院給付金支払日数が無制限となる。

ここまでの保障が入って、月額保険料は1692円です。三大疾病になったときに以後の保険料払込が免除される「医療用特定疾病診断保険料免除特約」はプラス275円で付加できます。がんや女性特有の疾病による入院には入院給付金が増額される、「医療用女性疾病入院特約」も用意されています。

■『さいふにやさしい医療保険』(AIG富士生命)

  • 入院給付金の支払限度日数:60日(通算1095日)

手術保障を付加するかどうかも契約時に決められる保険です。手術保障を付けない場合の月額保険料は995円。なんと1000円を下回るのですが、月額保険料が1000円を下回る契約はできません。そこで三大疾病になったときに以後の保険料払込が免除される「保険料払込免除特約」をプラス155円で付加すると、破格の1150円で保険料払込免除特約付きの終身医療保険に加入できてしまうのです。
もちろん、先進医療特約や7大生活習慣病特約(入院給付金支払限度日数が180日に延長される)なども用意されています。

まとめ【リーズナブルな特約料で大きな安心を!】

終身医療保険でよく見かける「保険料払込免除特約」を付加しておくと、三大疾病にかかったときに以後の保険料払込が免除されます。この特約料と免除される保険料を比べると圧倒的に特約料の方が安く、その特約料も月額100~300円程度と決して高額ではないので、保険契約の際には付加を検討するに十分値する特約だと言えます。ただし、この特約を用意していない保険商品もあるので、注意しましょう。

医療保険に必ず付けておくべき特約はどれ?

医療保険は万一入院したときに、1日につき一定額(多くは5000円)の『入院日額』と呼ばれる保険金を受けとるために、毎月の保険料を払い込んでいく、というのが契約の基本です。

しかし、医療保険には基本契約の他にさまざまな特約が設定できるので、いざ契約となるとどれを選べば良いのか悩んでしまいますよね。

そのために今回は医療保険の

  • 必ず付加しておくべき特約
  • 特定の不安がある人が付加すべき特約
  • 多くの人が勘違いしやすい特約

について解説します。

わざわざ追加料金を払って特約を付加するのだから、無駄なく本当に必要なものだけを選べるように、しっかりチェックしておきましょう!

も く じ


必ずみんなに付加を検討してほしい、大切な特約

はじめに、医療保険の代表的な特約をご紹介します。これらの特約は設定されていない保険の方が珍しいくらいですので、どの保険会社のものを選ぶとしても、ぜひ検討しましょう。

先進医療特約

★公的医療保険が適用されない治療を受けたときに、その費用と同額の保険金が受けとれる特約

入院や通院などの一般の医療行為には、国民健康保険などの公的医療保険が適用されます。
保険証を持っていれば医療費の窓口負担は3割です。
さらに高額療養費制度によって、1か月あたりの窓口負担額には上限が定められていて、上限額を超えた金額は申請すれば返還されるのです。
一般的な年収の人は、1か月の窓口負担額の上限は8万円強。たとえ1か月に100万円の治療費がかかっても、自己負担は8万円強で済んでしまうということです。

年収の目安 自己負担上限額
約1,160万円~ 252,600円+(医療費-842,000円)×1%
約770~約1,160万円 167,400円+(医療費-558,000円)×1%
約370~約770万円 80,100円+(医療費-267,000円)×1%
約370万円まで 57,600円(定額)
住民税非課税者 35,400円(定額)


しかし、公的医療保険が適用されない治療もあります。
先進医療がその一つです。

先進医療は、公的医療保険の対象にするかを評価する段階にある治療・手術などです。
評価の結果、公的医療保険の対象に移ったり、評価の対象から外れたり先進医療の内容は時とともに変化します。
平成27年2月1日現在、先進医療は106種類となっています。

(引用元 生命保険文化センター「先進医療とは?どれくらい費用がかかる?」)


これらの先進医療の中で、技術料が高額となるものを挙げてみましょう。

先進医療技術 技術料(1件あたり平均額) 年間実施件数
陽子線治療
(がん治療)
263万5433円 2916件
多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術
(白内障や老眼の治療)
50万9863円 7026件
自己腫瘍・組織及び樹状細胞を用いた活性化自己リンパ球移入療法
(がん治療)
40万9085円 144件


数十万円、陽子線治療に至っては263万円もの高額な技術料が、全額自己負担となるのです。
とはいえ、命や健康に値段は付けられません。お金がないから治療をあきらめる、という事態は避けたいですよね。
年間実施件数も陽子線治療で3000件弱と、無視できる件数ではありません。

そこでこのニーズに応えるのが、先進医療特約なのです!

この特約を付加しておけば、厚生労働省が定める「先進医療」を受けたときに、技術料のその全額の保険金を一時金として受け取ることができます。(技術料全額に見舞金を加える商品もあります。)
保険料もプラス100円前後と決して高くはないので、ぜひ付加しておきたいですね。

先進医療特約が付加できるおすすめの医療保険


三大疾病入院特約と七大生活習慣病入院特約

★入院が長期間になりがちな特定の疾病によって入院した場合に、1回の入院で支払われる保険金の限度日数が延長される特約

今回最初に
「医療保険は万一入院したときに、1日につき一定額(多くは5000円)の『入院日額』と呼ばれる保険金を受けとるために、毎月の保険料を払い込んでいく、というのが契約の基本です。」
と、お話しました。

実はこの「入院日額」、ほとんどの保険商品において、1回の入院における限度日数が設定されているのです。

例えば1入院の限度日数が60日の場合、入院が長期間になると入院開始から60日までは毎日一定額の保険金が支払われますが、61日目以降にはその保険金支払いがストップするのです。

この1入院限度日数は、商品によりますが、60日のものが最も多く、30日・90日・120日・365日のものもあります。

ただし、厚生労働省の『患者調査』(平成23年)によるとすべての入院患者の平均入院日数は32.8日ですから、60日という限度日数は十分すぎるようにも思えます。
30日でも良いかもしれません。限度日数が制限されるぶん毎月の保険料が抑えられるのであれば、むしろ限度日数の設定はありがたく感じられるかもしれませんね。

ところが、この平均入院日数32.8日というのは“すべての病気・ケガでの入院”によるものなので、実際の入院日数は病気やケガの種類によって大きく異なるわけです。

「三大疾病入院特約」の三大疾病とは、日本人の死因トップ3のがん・心疾患(急性心筋梗塞)・脳血管疾患(脳卒中)を指します。
「七大生活習慣病入院特約」の七大生活習慣病は、三大疾病プラス糖尿病・高血圧性疾患・肝硬変・慢性腎不全を指します。先ほどの『患者調査』で、以上の7つの疾患の平均入院日数を見てみましょう。

疾患名 平均入院日数
三大疾病 七大生活習慣病 悪性新生物(がんのこと) 19.5日
心疾患(高血圧性のものを除く) 21.9日
脳血管疾患 93.0日
糖尿病 36.1日
高血圧性疾患 41.2日
肝疾患(肝硬変が含まれる) 27.4日
腎尿路生殖器系の疾患(慢性腎不全が含まれる) 22.1日


特に、脳血管疾患の93.0日や高血圧性疾患の41.2日、糖尿病の36.1日に注目です。これでは、1入院の限度日数が30日、いや60日でも足りません。
しかもこれは平均の日数ですから、年齢や健康状態によっては120日を超える可能性だってあります。
しかも入院が数か月にまたがることになりますから、先ほどの高額療養費制度を使っても負担額はかさんでいきます。

このニーズに応えるのが、入院特約なのです!
特定の疾患(この場合は三大疾病と七大生活習慣病)による入院の場合は、1入院の限度日数が延長されます。延長後の日数は、商品によりますが、三大疾病で無制限、七大生活習慣病で120日のものが多いです。
通常の入院については限度日数を設けて支払保険料を抑え、長期入院になりがちな疾病については特約でカバーするというのは、とても賢い特約の使い方だと思います。

三大疾病入院特約、七大生活習慣病入院特約が付けられるおすすめの医療保険


不安がある人は付けておくべき特約

次に、不安がある人は付加をおすすめする特約をご紹介します。

ストレス性疾病入院特約

★統合失調症などのストレス性疾病で入院した場合に、1回の入院で支払われる保険金の限度日数が延長される特約

先ほどの「三大疾病入院特約」や「七大生活習慣病入院特約」と同様、特定の疾病による入院の場合に1入院の保険金支払限度日数が延長されます。

「ストレス性疾病入院特約」はその名の通り、統合失調症などのストレス性疾病に対応しています。先ほどの『患者調査』を再度参照すると、「精神及び行動の障害」では平均入院日数が296.1日、中でも「統合失調症、統合失調症型障害及び妄想性障害」では561.1日と入院がたいへん長期間となることが分かります。特約で対応しておくと安心ですね。

ストレス性疾病入院特約が付けられるおすすめの医療保険

女性疾病特約

★乳がんや子宮がんなどの女性特有の疾病に対応する特約

医療保険に加入していると、入院したときや手術を受けたときに所定の保険金が受け取れます。
この特約には、女性特有の疾病によって入院したときや手術を受けたときには、基本となる契約で支払われる保険金に加算される形で同額が支払われるというタイプが多いです。すなわち、女性特有の疾病の場合には入院給付金と手術給付金などが倍額になるということです。

「特約を付加する」というよりは、そもそも「女性専用医療保険」として販売されていることが多いです。


要注意!勘違いされやすい特約

最後に、特約の名称のために内容が勘違いされやすい特約に触れておきます。

通院特約

★「通院したとき(外来で受診したとき)」に保険金が支払われる特約

三大疾病のところの『患者調査』で、がんという重病の平均入院日数が19.5日と非常に短いことが気になりませんでしたか?がんは闘病期間が非常に長い病気の1つです。
しかし、そのほとんどは自宅療養プラス通院による闘病となり、入院期間は抑えられているのです。がんに限らずすべての疾病において、なるべく入院期間を短くして外来で対応しようというのは、政府の政策でもあります。

ということで、今後ますます重要性を増していくと考えられるのが、この通院特約です。
この通院特約、通院日数に対して「日額5000円」というように保険金が支払われるのですが、勘違いしてはならないのはどんな通院でも保険金が支払われるわけではないということです。

例えば、日常の軽いけがの処置や、風邪を引いた、花粉症の症状を抑えたい、というような通院は対象外です。商品によりますが、「入院給付金が支払われた入院後の通院」に体絵してのみ保険金が支払われるものが多いです。中には、「○○通院特約」という名前で、特定の疾病による入院後の通院に対してのみ保険金を支払うものもあります。

まとめ【特約も含めてよく検討したうえで、商品を選ぼう

保険料の安さも大切ですが、医療保険選びは、どの特約を付けるかの検討が肝心と言えます。

三大疾病入院特約は用意されていても七大生活習慣病入院特約は用意されていなかったり、逆に七大生活習慣病入院特約しかなかったり、同じ疾病でも1入院の限度日数を延ばす特約か一時金で備える特約のどちらかしかなかったりなど、保険商品によって付加できる特約が全然違います。
それゆえ、まず商品を選んでから付加する特約を検討したのでは、検討対象となる特約が限られてしまいます。

医療保険選びの際は、特約も含めてよく検討したうえで、加入する医療保険を決めるようにしましょう。

医療保険は三大疾病に手厚いものの方が良いの?

テレビコマーシャルでもセールスでも、「三大疾病への備え」を声高に謳うものをよく目にしませんか?「三大疾病」というのは、がん(悪性新生物)・脳血管疾患・心疾患のこと。日本人の死因トップ3として知られているんです。

ですがこの三大疾病に備えたくて保険に加入する場合、よく理解せず加入すると「保険金がもらえると思っていたのに実際はもらえなかった!」なんて事態に陥る可能性大なのです。
今回は、この三大疾病には医療保険でどのように備えていくべきなのかお話していきますね。

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も く じ


三大疾病にはどんな備えが必要なの?

がん(悪性新生物)・脳血管疾患・心疾患をあらわす三大疾病。
「死因トップ3」と聞いただけで怖くなってしまいますが、治療の甲斐なく死に至るまでには、長い治療期間があります。厚生労働省の『患者調査』(平成23年)によると、三大疾病の平均入院日数は以下の通りです。

平均入院日数

平均入院日数


特に、脳血管疾患の93.0日が目を惹きます。一般的な医療保険の入院保障は60日が限度(60日より入院が長引いた分に関しては、給付金がおりない)となっています。
すべての病気やケガの平均入院日数が32.8日であることを考えると、これは合理的な設定なのですが、入院が長期化しやすい三大疾病には対応できません。

三大疾病の入院費用は?

生命保険文化センターの調査によると、入院時の治療費(窓口負担額)・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品費などを含む自己負担額の平均は、1日あたり2万1000円となっています。
単純計算すると2万1000円×93.0日=195万3000円。入院が長期化すれば1日あたりの金額は減ることが考えられるため、実際はここまでの金額はかかることはないかもしれませんが、それでも長期入院の費用が高額になることには変わりないですよね。

三大疾病に備えるための医療保障

このため、一般の医療保険に、

  • 三大疾病による入院の場合は入院日数の限度額が無制限(または120日)に延長される

という特約が付いた保険が、理想的なのです。

また、がんでの入院は短期化していますが、自宅療養や通院治療が長引くことで知られています。脳血管疾患も、後遺症が残ることが少なくありません。これに対応することを考えると、

  • 通院にも入院と同様に、日数に対して保険金が支払われる

あるいは

  • まとまった金額の一時金が支払われる

という特約が付けば文句なし、と言えるでしょう。

さらに、がんには公的保険適用外の、いわゆる「先進医療」による治療が有効なこともあります。このため、

  • 先進医療にかかる技術料が保障される

という特約まで付けば安心です。

三大疾病になるだけで保険金がもらえるとは限りません

これまでは、特約で三大疾病に備えることの大切さについてお話してきました。
でも実は、三大疾病特約付きの医療保険に加入すれば、三大疾病にかかったという診断だけで保険金がすぐに受けとれると考えていると、痛い目を見ることになります。
三大疾病による保険金の支払い要件は、厳しいのです。

「三大疾病」という言葉の意味を要チェック

まず、とってもややこしいことなのですが、実は保険各社によって「三大疾病」の意味するところは違うのです。
主な見分けるポイントがこちらです。

  • がんすべてのがんに対応しているのかどうかをチェック。
    保険会社によって、「上皮内新生物」(初期段階のがん)や「特定の乳がん」を含まないなど、すべてのがんに対応していないものもあります。
  • 脳血管疾患すべての脳血管疾患に対応しているのかどうかをチェック。
    「脳血管疾患」>「脳卒中」>「脳梗塞」の順で保障される範囲が小さくなります。
  • 心疾患すべての心疾患に対応しているのかどうかをチェック。
    「心疾患」>「心筋梗塞」の順で保障される意味する範囲が小さくなります。また、「急性」が頭につくと、慢性の心疾患には対応していないことになります。

このため、いざ「三大疾病にかかった」となっても、かかった病状まで保障がカバーされていないということも起こりかねません。保険料だけに注目せず、保障範囲の広さまでよく確認しないといけないですね。

どの状態になった時に保険金が支払われるかも要チェック

次に、三大疾病特約によって保険金が支払われるのは、どの保険でも「特定の状態になった時」なのですが、やはりややこしいことに、「特定の状態」の意味するところが、保険各社によって違うのです。
例えば、以下のような「特定の状態」があります。

(1)診断されたとき
(2)その病気を原因として入院を開始したとき
(3)60日以上、労働を制限する必要がある状態が続いたとき

当然、下に降りるにしたがって「特定の状態」の要件が厳しくなっています。
がんについては(1)とする保険会社がほとんどですが、脳血管疾患や心疾患については診断だけで保険金が支払われることは稀なので、注意が必要です。
逆に言えば、脳血管疾患や心疾患による保険金の支払い要件が(1)や(2)であるなら、良心的な保険であると判断して良いでしょう。

「支払い要件がどのくらい厳しいのかは理解した…しかしそれでも、三大疾病へは備えておきたい!」と思う方のために、次は安く三大疾病に備える方法をご紹介しますね。

三大疾病にお得にしっかり備える保険はコレ!

安く三大疾病に備える方法。それは、三大疾病特約が付加できる医療保険を選ぶことです。
特約ではなく三大疾病保障単独で販売されている保険もありますが、入院日数に対して給付金が支払われる、ただし1入院に限度日数が設定されている医療保険に付加する方が保険料を抑えられます。

医療保険は1入院の給付金支払限度日数が60日(30日または120日)に設定されていますが、三大疾病特約で「三大疾病については給付金支払限度日数が無制限」となるものがおすすめです。これで、治療が長期化しやすい三大疾病に対応できますね。

三大疾病にお得に備えたい方におすすめな医療保険

新キュア(オリックス生命)
保険料:1582円 手術給付金:10万円
上記の保険料で「三大疾病については給付金支払限度日数が無制限」です。
支払い要件も、がん(上皮内新生物も含む)・心疾患・脳血管疾患による入院と、良心的な設定。さらに、がんと診断されたとき、急性心筋梗塞・脳卒中で入院したときに一時金が支払われる特約を付加することもできます。

新健康のお守り(損保ジャパン日本興亜ひまわり生命) 
保険料:1692円 手術給付金:内容により20万~2万5000円
上記の保険料で「三大疾病については給付金支払限度日数が無制限」です。
支払い要件はがん(上皮内新生物も含む)・急性心筋梗塞・脳卒中による入院と、やや厳しくなっています。
がんと診断されたとき、急性心筋梗塞・脳卒中で入院したときに一時金が支払われる特約や、三大疾病になった時に以後の保険料払込が免除となる特約も用意されています。

終身医療保険プレミアムDX(チューリッヒ生命)
保険料:2062円 手術給付金:5万円
こちらは、一般の入院給付金の支払限度日数が30日であるかわりに(60日も選べます)、三大疾病を含めた「七大生活習慣病については給付金支払限度日数が無制限」の特約と、セットとなる「ストレス性疾病については給付金支払限度日数が365日に延長」の特約が付いており、保障の幅が広くなっています。
七大生活習慣病の意味するところも、がん(上皮内新生物も含む)・心疾患・脳血管疾患・糖尿病・高血圧性疾患・肝疾患・腎疾患と良心的。
また、がん・急性心筋梗塞・脳卒中と診断されて入院を開始したときに一時金が支払われる特約や、三大疾病になった時に以後の保険料払込が免除となる特約も用意されています。

※保険料は30歳男性、入院日額5000円で「三大疾病については給付金支払限度日数が無制限」特約と「先進医療の技術料を保障する」特約を付けたものを、終身払の月額で試算しています。

大切なのは、保障内容の厳密なチェック

一口に「三大疾病」と言っても、その意味する内容は同じではありません。
また「所定の状態」は保険各社によって違います。これらのことは、テレビコマーシャルやセールスは言ってくれませんから、保険をチェックするときには特に注意が必要です。
三大疾病にかかると、一般の疾病以上の長期の入院と高額な自己負担費用が発生します。
よく検討して、保障に加入しておきたいですね。

先進医療特約はムダ?ネットの口コミ信じていいの?

先進医療特約って加入したほうが得なの?

先進医療特約は、厚生労働省によって先進医療として認められた治療技術による治療を受けた場合に、その先進医療の技術料を、特約保険金額の範囲内で支払う特約です。
最近ではCMなどで「先進医療特約」をさかんに広告する保険会社が多く、耳にする機会も多いですよね。

たとえば、アメリカンファミリー社の「総合先進医療特約」は、年齢を問わず、保険料は月々99円
この保険料で先進医療を受けたときの自己負担額を通算2000万円まで保障してくれるんです。
保険対象外となる先進医療が、この特約保険料で最大2000万円まで保障されるのなら、加入したくなりますよね。

先進医療の治療はどんな治療?いくらくらいかかるの?

「先進医療」の例としては、固形がんに対する放射線治療の一種である「重粒子線治療」や「陽子線治療」などがあります。
X線は病巣の周辺の健康な細胞にもダメージを与えてしまいますが、重粒子線治療や陽子線治療では病巣をピンポイントで狙い撃ちできるんだそうです。

これらのがん治療の費用総額は100万円単位になるようです。
ただし、これらの治療を受ける場合でも、保険診療部分(診察、検査、投薬、入院料など)は健康保険証を持っている人なら、通常どおり3割負担です。
また、高額療養費の対象になりますので、月々の負担は10万円以内に抑えることができます。
*詳しくは【ムダを徹底的にはぶく!高額療養費・3大疾病特約の実態】ご参照

とはいっても、もし、先進医療の手術を受けることになった場合、技術料部分は全額自己負担になります。
そこで、これらの先進医療にかかった費用を全額負担しようというのが先進医療特約です。

先進医療特約、実際にはほとんど支払われないって本当?

各保険会社が次々と発売した「先進医療特約」ですが、実際に給付が受けられるケースは極めて限定的なのです!(>_<)
理由は次のとおり。

【1.医療施設が限定されている】
医療技術名や適応症が先進医療の要件をみたしている場合でも、治療が「施設基準に適合する医療機関」以外で行われた場合は、保険金の支払対象となりません。
厚労省の定める「施設基準」をみると、先進医療を受けられる医療機関は全国に数える程しかないことがわかります。
たとえば、重粒子線治療に関しては、千葉・兵庫・群馬・佐賀の4県の医療機関、陽子線治療に関しては、千葉・兵庫・静岡・茨城ほか、計9道県というように、医療技術ごとに承認を受けた医療施設が限定されているのです。

【2.先進医療の採用は医師の専権事項】
たとえば重粒子線治療が、その患者のがんの症状に適しているかどうかは医師が判断します。
「私は先進医療特約に加入しているから」などと患者がいくら訴えても、治療方法を決めるのは担当医だということです。

【3.がん保険における免責事項】
がん保険に付帯された先進医療特約については、契約後90日の間にがんと診断確定された場合には保険金支払の対象とならない旨を定めるのが一般的です。
仮に先進医療が採用された場合でも、契約後90日以内に発症したがん治療の場合には給付の対象外となります。

この特約、結局いるの?いらないの?

以上のように、先進医療保険金が給付されるケースは極めて限定的です。
だから、月々100円程度の保険料で2000万円を保障、などという設計が可能なのでしょう。
続々と登場した先進医療特約ですが、消費者に新奇性をアピールすることを狙うあまり、実際にはほとんど給付が起こらないような特約です。
先進医療特約は付けておいた方が安心ですが、上記のような「保険の実態」は必ず理解しておくようにしましょう。

ムダを徹底的にはぶく!高額療養費・3大疾病特約の実態

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入院時、とっても頼れる「高額療養費制度」

入院給付金、保険商品によっていろいろあって、どのくらい必要なのか迷いがちです。
入院の経験も普通そんなにあるものでもないし、想像しづらいですが、実際いくらに設定するのがよいのでしょうか?

生命保険会社が入金給付金額の目安としてよく用いるのが、次のデータです。

■入院1日あたりの平均自己負担費用

保険グラフ

※生命保険文化センター「平成19年度 生活保障に関する調査」治療費・食事代・
差額ベッド代を含む。高額療養費制度による払戻し前の金額。
集計ベース:過去5年間に入院し、自己負担した人。

ここで注意したいのは、「※」部分に書かれている「高額療養費制度による払戻し前の金額」という部分です。

「高額療養費制度」とは、1ケ月間に同一の医療機関でかかった自己負担額を合算して、自己負担限度額を超えた分を健保組合等が代わりに支払ってくれる制度です。
原則は、いったん立替払をして申請書を提出すると、自己負担限度額を超えた分を後で支給してもらえる仕組みです。
保険外の負担については対象外なので、差額ベッド代や先進医療の先進技術部分などは対象外となる点、注意が必要です。

では、1ケ月単位の個人負担の上限額とはいくらでしょうか?

詳細は厚生労働省のwebサイトにありますが、一例をあげれば、医療費の窓口負担(3割)が30万円かかった場合、自己負担額は87,430円となります。
つまり、30万円との差額分212,570円は負担を免れるということです。
※70歳未満かつ一般所得者(税引前月収53万円未満)のケース
さらに、高額治療が長期にわたった場合、直近12ケ月に個人負担の上限額に達した月が3回になれば、自己負担額は44,400円に減額されます。

このように保険対象の治療に関しては、自己負担の上限額を超えての負担は求められないので、入院特約は保険外の費用、すなわち差額ベッド代などをカバーするものとして考えればよいでしょう。
ちなみに差額ベッド代の全国平均は、日額6千円程度です。


超キビしい3大疾病の保険金支払い条件

あまり知られていませんが、実は3大疾病一時金の支払条件には、かなり厳しいものがあり、実際に役立つ場面はかなり限定されてるんです。

●医療技術の進歩にしたがって、ごく初期のがんが発見されるケースは今後も増加すると思われます。なのに、多くの保険会社は上皮内新生物、すなわち初期段階のがんは保障の対象外としています。

●急性心筋梗塞・脳卒中に関しては、「診断確定されたその日から60日以上、労働の制限を必要とする状態が続いたとき」という条件が設けられているのが一般的です。

ということは、そもそも60日以上経過をみたうえでなければ、保険金支払請求さえできない、ということですね。

「3大疾病の治療費は高額になるから、いざというときのためにこの特約を」と保険会社はすすめますが、結局、治療費は立替払することになるわけです。


入院日額保障だけの方が合理的なケースも

厚生労働省調べによると、3大疾病による平均的な在院日数は、脳血管疾患だと平均3ケ月、がんや心疾患では3週間程度。
3大疾病でも保険対象の治療であり、先進医療での治療が行われない限り「高額療養費制度」の適用があれば自己負担は9万円程度です。

3週間入院して差額ベッドを使ったとしても
6千円(全国平均値)×21日=12.6万円
なので、自己負担の合計額は、高額療養の自己負担分である9万円とあわせて約21万円ですね。
この場合、生命保険に入院日額1万円の保障をつけていれば、
1万円×21日(入院日数)=21万円
の給付が得られます(所定の手術を受ければ、手術給付金の支払もあります)ので、上記費用をほぼまかなうことが可能です。
予算が限られている場合には、3大疾病保障よりも入院日額を充実したほうがよいでしょう。

医療保険は本当に見直しが必要なの?見直しすべきタイミングはいつ?

どんなに注意して生活していても、急な病気や不慮の事故で入院や通院が必要になることがあります。そうなると、一時的に医療費がかさんでしまい、生活が苦しくなってしまうかもしれません。
そうなってしまわないために加入しておきたいのが医療保険ですが、医療保険は一度加入すればずっと安心できる、とは限りません。ライフスタイルの変化や医療技術の進歩で、医療保険を見直した方がいい場合もあるのです。

今回は、医療保険の見直しがどうして必要なのか?見直すタイミングはいつなのか?について解説していきたいと思います!

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医療保険の仕組み

まずはじめに、医療保険はどのような仕組みになっているのかを理解しておきましょう。
「医療保険=入院費用を保障してくれるもの」というイメージがあるかもしれませんが、入院以外にも通院や手術でも保障してくれるものが多くなっています。

医療保険は、保険に必ずついてくる主契約と、個人個人のニーズにあわせてつけられる特約にわかれています。一般的には、それぞれ次のようなものが含まれています。

主契約 入院給付金 入院した場合に給付が受けられる
1日あたり○○円となっている
手術給付金 約款で定められた手術を受けた場合に給付が受けられる
特約 通院給付金 通院した場合に給付が受けられる
1日あたり○○円となっている
先進医療保障 健康保険が使えない一部の先進医療にかかった費用を保障してもらうことができる
(ただし、その医療を受けたときに先進医療として指定されていなければならない)


なお、必ずこのような主契約と特約になっているわけではありません。医療保険によって何を重点的に保障するかが異なっているので、通院給付金も主契約となっているタイプのものなどもあります。

どうして医療保険の見直しが必要なのか?

上記のような仕組みになっている医療保険ですが、加入している保険やあなたのライフスタイルによっては、見直しが必要な場合があります。ここではまず、医療保険の内容からみた見直しが必要な理由をお話します。

医療保険だけに限った話ではありませんが、保険の世界でもいろいろな進歩があります。新しいタイプの保険や外資系の保険会社が登場したりと、保険のなかでも特に医療保険は大きく進歩しています。そのため、10年前の医療保険と現在のものでは保障内容が大きく変わっているものもあります。場合によっては、あなたにとって必要な保障内容が充実している新しい医療保険ができているかもしれません。

では、具体的にはどのような変化があるのでしょうか。主なものをいくつか挙げてみましょう。

入院給付金がもらえる条件が昔と今で違う!

まず、入院給付金についてです。
最近の医療保険では、1入院あたりの支給限度日数(入院保障日数)が60日となっているものが主流です。また、入院した日数が1日から入院給付金が受け取れるものも多くなっています。
以前は120日や180日が限度で、5日や10日といったように一定以上の日数入院した場合に入院給付金を支払うというものが多かったのですが、医療技術の進歩で状況が変わってきています。

平成8年の厚生労働省による調査では、平均入院日数は約40日でした。それが平成23年の同じ調査では、約32日まで減少しています。つまり、古い医療保険のままでは、受け取れる入院給付金の額がグンと減ってしまう可能性が大きいのです。
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通院給付金に対応した医療保険が増加

入院日数が減少している一方で増加しているのが、通院です。これまでは入院しながらでしか治療できなかった病気が、家で普通に暮らしながら通院して治療することができるようになってきたためです。それに伴い、通院給付金が受け取れる医療保険のニーズも高まってきています。

最近の医療保険では、三大疾病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)にかかった場合の通院給付金が特約を追加すれば受け取れるようになっているものが多くなっています。

手術給付金がうけとれる手術が600種類⇒1000種類に増加

以前の医療保険では、手術をしたときに手術給付金が受け取れる対象の手術が88項目(約600種類)となっていました。
しかし、最近の医療保険では、「支給対象となる手術は健康保険に連動する」(=健康保険が適用になる手術をしたときには、すべて手術給付金が受け取れる)としているものが出てきており、その場合の支給対象手術は約1000種類にもなります。

今後も、先進医療の中から健康保険対象となる手術は、医療技術の進歩とともに少しずつ増えてくるでしょう。そのような進歩に対応できる医療保険の方が、より大きな安心を得られると言えます。
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医療保険を見直すタイミングはいつ?

次に、医療保険を見直すタイミングはいつがいいのかをお話しましょう。

医療保険を何年も見直していないとき

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まず、古いタイプの医療保険に加入している場合です。日本の医療保険の状況が大きく変わってきたのは、ここ10年くらいと考えられます。外資系の医療保険がテレビCMに登場するようになって、各社が保険内容や保険料で競争を始めるようになったからです。
それ以前の医療保険であれば、見直すことで保障範囲が一気に広くなったり、保険料が安くなって生活費に余裕がでたりする可能性が高いのです。

結婚・出産などライフスタイルに変化が起きたとき

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結婚や子供が生まれたときなど家族が増えた場合には、いざという時に備えておきたい保障額が増加します。長期入院などで出費がかさんでしまうと貯蓄額が大きく減ってしまい、将来のライフプランが崩れてしまうかもしれません。
そうなってしまわないためにも、必要な保障が得られる医療保険への見直しが必要です。(医療費への備えだけでなく、入院で仕事ができなくなった時のために収入を補償してくれる特約がつけられるものもあります)
また、子供が独立した場合にも見直しが有効です。子供が独立したということは、生まれた時とは逆に、いざという時の備えが少なくて済むようになります。これからの医療費の自己負担額が増えていく老後に備えて、時代にマッチした医療保険への見直しが必要となります。

特に女性の場合、妊娠中や不妊治療中は加入できない医療保険が多いです。結婚したあとは、早めに医療保険の加入や見直しをしておくことをおすすめします。

医療保険は必ず比較して決めましょう

このように、医療保険は見直しが必要な場合があるのですが、最近の医療保険ならどれでもいいというわけではありません。各社がしのぎを削って競争をした結果、それぞれの保険会社によって、保険料や保障内容が異なってきました。その一例として、オリックス生命の「新キュア」、あんしん生命の「メディカルキットR」、あいおい生命の「新医療保険A」を比較してみたいと思います。
※保険料は30歳男性の場合。どれも一生涯保障が続く終身医療保険です。


【オリックス生命 新キュア】
30歳男性で月額保険料が1,582円と、現在販売中の終身医療保険の中でもトップクラスの安さです。
安いながらも、がんや脳卒中などの三大疾病では入院が長期におよんでも日数無制限で給付金がもらえたりと、コストパフォーマンスに優れた医療保険です。

※保険プラン一例

月額保険料 1,582円(終身払い)
入院給付金日額 5,000円
支給限度日数 1入院60日
通算1,000日
日帰り入院OK
手術給付金 入院中10万円
外来2.5万円
先進医療給付金 通算2,000万円



【東京海上日動あんしん生命 メディカルキットR】
保険料が高めに見えますが、使わなかった保険料は60歳(もしくは70歳)の時点で全額返金されるしくみ(健康還付給付金)になっています。掛け捨ての医療保険はもったいなくて嫌!貯蓄も兼ねた医療保険が欲しい!という人におすすめです。

※保険プラン一例

月額保険料 2,880円(終身払い)
入院給付金日額 5,000円
支給限度日数 1入院60日
通算730日
手術給付金 入院中5万円
外来2.5万円
その他 ・所定の年齢まで生存していた場合に受け取れる「健康還付給付金」あり



【あいおい生命 新医療保険A】
日帰り入院でも5日分の入院給付金がうけとれるので、短期入院でも他の医療保険より大きな給付金がもらえる可能性が高い医療保険です。
がんと診断されたときの診断給付金特約や、要介護状態になった場合に給付金がうけとれる特約を付けられたりと、医療保険でしっかりと備えておきたい人におすすめです。

※保険プラン一例

月額保険料 2,153円(終身払い)
入院給付金日額 5,000円
支給限度日数 1入院60日
通算1,095日
入院5日以内の場合、5日分の給付金支給
手術給付金 入院中5万円
外来2.5万円
先進医療給付金 通算2,000万円

このように、各社の保障内容はさまざまです。
これ以外にも、「死亡保障のついた医療保険」や、女性特有の病気の入院をした場合により多くの給付金が受け取れる「女性向け医療保険」などもあります。
あなたのライフスタイルや将来心配している病気などによって、選ぶべき保険会社が変わってくるでしょう。まずは2、3社の医療保険を比較するところから始めましょう。

まとめ

一口に医療保険と言っても、新しい・古い、どの保険会社のものかなどでさまざまなものがあるということがわかっていただけたかと思います。また、あなたの今のライフスタイルや将来設計によっても、最適な医療保険は十人十色です。一度、資料請求するなどして、今加入している医療保険と最近の医療保険の保障内容や保険料の違いをチェックしてみてはいかがでしょうか。