終身保険 - お金の参考書

共働き夫婦DINKSが終身保険に加入するときのポイントとは?

DINKS


結婚して子どもを授かったら、もう自分ひとりの生命ではない。
そう考えて30歳過ぎに、終身保険の加入を考える人が多かった一昔前。

現在は生命保険の加入のタイミングも多様化しています。

今回は、子どものいない共働き夫婦、いわゆるDINKS(ディンクス)と終身保険の関係について考えます。

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保険貧乏にならないように!終身保険はできるだけ少額にしておくべき理由

保険

【ファイナンシャルプランナーからの寄稿記事】

こんにちは、ファイナンシャル・プランナーの横山です(ねこのてFP事務所 代表)。

生命保険に加入するとき、真っ先に思い浮かぶのが「終身保険」ですよね。「貯蓄性がある」というメリットが支持されているため、多くの人が加入しています。

ただ、終身保険をはじめとする「貯蓄性のある保険」でどれだけの保障を準備しておくべきかは、なかなか難しい問題です。

「子供たちに少しでも(現金の形で)財産を残してあげたい」
「老後の生活のために今から準備したい」

といった希望をかなえたいところですが、多くを終身保険でまかなおうとすると、保険料が割高になってしまうのが難点です。

そこで今回は、「貯蓄性のある終身保険はできるだけ少額にしておく方がいい」というお話をしたいと思います。

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70歳高齢者の終身保険加入、契約前に抑えておきたいポイント!

70歳になり、これまで終身保険に加入していなかったけれども、加入を考えているという方。

どうしても保険料は高くなり、契約可能年齢や払込期間などの条件もさまざまなため、どの保険を選ぶかで保険に加入する効果が大きく変わってきてしまいます。

今回は、オリックス生命のRISEなどの終身保険を取り上げ、70歳の方が終身保険に加入するときに考えておくべきことをまとめました。

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終身保険にはどんな種類があるの?あなたにおすすめの保険を探そう

皆さんは終身保険とはどういう保険か、またどんな種類があるか、ご存知ですか?

よく聞く気がするけど、具体的にはよくわからない・・・。
終身保険って一つじゃないの?何種類もあるなんて知らなかった!

なんて方もいらっしゃると思います。

終身保険とは生命保険の一種で、保険を掛けられた人が万一死亡した場合のお金を一生涯保障してくれる保険です。

今回は、そんな終身生命保険にはどのような種類があるのか調査しました。

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積立利率変動型終身保険ってお得なの?どんな保険か知りたい!

「積立利率変動型終身保険」がどんな保険か知っていますか?

名前だけ聞いているとよくわからない保険だと感じるかもしれません。
けれども、どんな保険かわからないので、加入していいかどうかもわからないという人も少なくないでしょう。

実際は、「普通の終身保険よりも得するかもしれないし、損をするかもしれない」種類の商品です。

今回は、積立利率変動型終身保険の仕組みからメリット・デメリットまで解説します。

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終身保険で死亡保障を確保すべき5つのケース

終身保険

生命保険は「万が一のことがあって死亡した場合に保険金が受け取れるもの」です。
やはり多くの人が死亡リスクに備えたいと考えているようで、今の日本では約8割の人が生命保険に加入していると言われています(平成25年生命保険文化センター調べ)。

しかし、生命保険で「本当に必要な備え」ができておらず、よけいな保険料を払いすぎている人も多いようです。
今回は、生命保険でももっとも代表的な「終身保険」でどのような保障を確保するべきかをまとめました。

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高利率の終身保険は売り止めに…マイナス金利時代の賢い保険の選び方とは

マイナス金利

生命保険は契約者の年齢によって必要な保険の種類が異なるといわれています。

例えば子どもが生まれた、自宅を購入したなど、30代前半は必要な保険の種類も、合わせて必要になる保険金も変わってくるもの。
特に稼ぎである一家の大黒柱に万が一のことがあったとき、家計を助ける効果が高いのは「終身保険」です。
「なんとなく生命保険に加入している」という家庭のなかには、この終身保険に加入しているところも多いのではないでしょうか。

終身保険は、被保険者が死亡や重度障害になったとき、遺された家族にまとまった保険金を支給する性格を持つ生命保険です。一時払いの場合と、年金払いの場合があります。

被保険者が亡くなったあとの生活費はもちろん、保険金の支給が迅速のため、被保険者の葬儀代を兼ねるケースも多くあります。

30歳前半は加入する保険商品の転換点

最近は結婚する年齢、自宅を購入する年齢は多様化しているため、何歳でどのような保険が相応しいとアドバイスするのはとても難しいもの。
それを前提としてお伝えしますが、30代前半は加入する保険が大きく変わる時期。

それまで自分が病気やケガになったことに対し、月数百円の保険料を掛けて医療保険に加入していればよかったものを、このあたりの年齢を境目に状況は大きく変わります。
実際に保険の営業マンに聞くと、この年代のお客さんは自分から「保険を見直したい」という連絡をとってくる人も多いとか。

保険相談

ところで、一般的に終身保険は2つの側面を有しています。ひとつは「保障性」で、もうひとつは「貯蓄性」です。この2つの要素を詳しく見ていきましょう。

保障性とは何かあった時、家族にお金を遺す機能。

もうひとつの貯蓄性とは、20年や30年といった長期間保険料を納めて、払い込んだ保険料のトータルの金額(総払込保険料額総額といいます)よりも保険金の金額が上回るという機能です。

つまり、長期間にわたって保険料を払っていると、その毎月の払込が蓄積し、「貯金」と同じ効果となって、老後資金が必要な時期になったら保険金として戻ってくるという機能です。

これは死亡したケースに限らず、途中で終身保険を解約することによって保険金が戻ってくる「解約返戻金」においても、同様のことがいえます。

30歳前半で長期間を見通した終身保険に加入すると、保険料入金の期間も(一般的に)長いため、死亡保険金(若しくは解約返戻金)の支払額>総払込保険料総額になる年数も短くなります。

本来は65歳まで保険料を納めないと元本割れ(支払額<総払込保険料総額)となっていた保険商品が、60歳や55歳でプラスになります(プラスになる年数や条件は保険商品によって異なります)。

マイナス金利によって高利率の終身保険が次々と販売停止に!

中止

ところが、最近この終身保険のいくつもの商品が、各保険会社で販売を停止しているというニュースが流れています。
新聞などでも大々的に取り上げられるため、耳にした人も多いでしょう。その理由は「マイナス金利」です。

マイナス金利とは、日本の中央銀行である日本銀行(日銀)に預けている民間の金融機関の口座において、新規の預入が発生したときに、民間の銀行が日本銀行に向けてマイナス金利(-0.1%)を適用するというもの。
具体的には民間銀行が日銀に預け入れをすることを回避し、民間企業に貸し出して金利を得たり、他の投資に回したりすることを誘因している政策です。

ところがこのマイナス金利の「負の効果」として、既存の終身保険商品の運用が大きな影響を受けています。
終身保険は保険契約者から集めた保険料をこれまで日銀「にも」預入れ、終身保険金や解約返戻金の原資としていたものが、今回のマイナス金利によって利率が低下することで意味を成さなくなり、段階的に終身保険の販売が停止されているという現状があります。

終身保険の分をどうやってカバーするか

ここからは終身保険で貯蓄性の機能が足りなくなった現状。代替案としてはどのような保険商品を検討していけばいいのかについて考えてみましょう。

(1)ドル建て終身保険を検討する

ドル

一般的な終身保険は円で保険料を預入れし、受取る保険金も円で受け取るものです。
たとえば「ドル建て」の終身保険を運用すると、ドルの価値が変わることにより為替差益が発生し、利率分を「補う」ことが考えられます。

ただ、為替は先行き不透明なため、為替差益ならぬ為替差「損」が発生する場合もあります。そのため、決して「ドル建てだから安心」というものではないことに留意が必要です。
特に最近はアメリカの内政不安定化により、円高ドル安になる場合もあり、一概にドル建て終身だから安心、というものではありません。

これはアメリカドルに限らず、欧州ユーロや、新興国通貨に対しても言えることです。まだ外貨建てといえばイコール「ドル」を示しますが、今後はマイナス金利への対応が進むにあたり、他の外貨で構成された終身保険も増えてくるのではないでしょうか。

(2)定期保険や学資保険、団体信用生命保険で対応する

生命保険では「終身保険に準じる」保険があります。
これは終身保険のように一生涯をカバーこそしていないまでも、子どもの教育費がかかる時期のみ加入する定期保険や学資保険です。
このような保険は保険期間が短いため、終身保険の持つ元本割れの可能性が低いと言えるでしょう。

そもそも定期保険は終身保険にあるような貯蓄性の機能が薄く、保障の部分のみ生命保険に期待したい、というニーズにも応えることができます。

子ども

学資保険は「親に万が一のことがあったら子どもの教育費をケアする」という印象が強いのですが、保険の形態としては保障と貯蓄性を持つ終身保険に近いものです。
定期保険と同様、(終身保険と比較して)短期間だからこそ返戻において高い利率を維持できるものがあります。
このような定期保険や学資保険を、終身保険の代わりに代用するのはひとつの方法です。

また、「団体信用生命保険」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。
団体信用生命は通称「団信」と略される保険で、住宅を購入した人が加入することの多い保険です。
法律などで加入が定められたものではありませんが、民間の銀行から住宅ローンを借りる場合などは団信の加入が融資の条件になる場合があります。
政府系金融機関の住宅金融支援機構が運営するフラット35は団信の加入が義務付けられていないという面もあります。

団信

この団信はよく「終身保険と重複して加入する必要はない」といわれていますが、これは言い換えると、「望ましい終身保険がなくなっても団信で代用できる部分がある」ということでもあります。

住宅ローンの返済期間は一般的に、20年や30年といった長期間のため、マイナス金利の影響は終身保険とそう変わらない部分はありますが、この団信を活用するのも賢い対策のひとつといえるでしょう。

終身保険の代替は保険である必要はない?

そもそも、終身保険の「貯蓄性」の部分の効果が薄くなったことの対抗として、必ずしも保険で代替策を用意する必要はありません。

証券で運用をする方法、ワンルームマンションなどを購入して不動産運用をするなど、さまざまな方法があります。
毎年実直に現金の貯蓄を進める方法もお勧めです。

これまでは終身保険の貯蓄性の部分を活用することが利率が高く、かつ保証が「ついてきた」性格があったためお勧めされていたようなもので、今回のマイナス金利はこれまでの「当たり前」を崩すきっかけになったという見方をすることもできます。

マイナス金利時代がいずれ終わることも考えた保険選びが重要

好景気

マイナス金利を踏まえて終身保険の対策を踏まえて、ライフプランにおいて終身保険の活用を回避したとしましょう。
ただ、この考え方にはひとつ注意が必要です。それは、マイナス金利は「今後永久的に続くもの」ではないということです。

一方で終身保険に加入した場合、もしくは終身保険を回避して定期保険や学資保険、団信を選択した場合。
終身保険に加入するのと同じく、20年や30年といった長い期間を通しての加入になります。
仮の話になりますが、この先、国の(日本銀行の)方針が大きく変わって、「マイナス金利は中止」となったとき、また終身保険に陽の目があたる可能性は大いにあります。

そのため、マイナス金利下で保険加入をする場合は、その「現在の方針が変わったことに打てる対応」も織り込んでおかなければいけないということもあります。
同じ終身保険にしても、20歳で加入するのと、30歳で加入するのは保険料が大きく異なります。

定期保険や学資保険の場合は、途中で保険を「組み替える」ということもできます。
そこまで納めた保険料を充当することもできるため、終身保険向きの状況になってから「終身保険に乗り換える」ことが可能になります。
当初から終身保険に加入するよりはデメリットはありますが、その時々の状況に応じて加入する保険を選択することができるというメリットもあります。

まとめ

マイナス金利下での終身保険の選び方についてお伝えしました。
終身保険の周囲環境において、現在のマイナス金利施策は、例えるに何十年に一度あるかないかの「緊急事態」であることがいえます。
その時に終身保険をどう向き合うかはもちろん大事な視点ですが、同時に5年後10年後といった「近い将来の転換期」にどのように考えるかが必要になります。

両方の視点から、終身保険との付き合い方を見ていくことが大切なポイントです。

このコラムの執筆者

工藤 崇
株式会社FP-MYS代表取締役社長兼CEO

ファイナンシャルプランニング(FP)を通じて、Fintech領域のリテラシーを上げたいとお考えの個人、FP領域を活用して、Fintechビジネスを開始、発展させたいとする法人のアドバイザーやプロダクトの受注を請け負っている。Fintechベンチャー集積拠点Finolab(フィノラボ)入居企業。FP関連の執筆実績多数。東京都千代田区丸の内。

終身保険、損してない?本当に必要な保険の選び方

「もしもの場合」をずーっと保障する終身死亡保険

「死亡保険」とは、保障の対象となる人(被保険者といいます)の死亡・高度障害が起きた場合に保険金が支払われる保険のこと、です。

この「死亡保険」には、保障期間を一生涯とするか、それとも子育て期間中などの一定期間に限定するかにより、「終身死亡保険」と「定期死亡保険」に分類されます。
(“一定期間だけ保障する”ので「定期」なんですね)

ちなみに、「死亡保険」という呼び方は、保険をおすすめする際にストレートすぎて敬遠されることもあり、保険会社は「終身保険」「定期保険」と呼ぶことが一般的です。

この「終身保険」と「定期保険」を組合わせて、子育て期間など、遺族保障を充実させる必要がある時期の保障を厚くする手法もあります。
国内大手生保などが主力商品として販売している「定期特約付終身保険」です。


定期保険 ライフサイクルにあわせて賢く安く!

人は必ず死ぬので、終身保険は「加入者全員がいつかは必ず保険金が受け取れる」保険です。
一方、保険期間を5年、10年、15年と区切る定期保険の場合、その保険期間内に死亡・高度障害になった人しか保険金は受け取れません。
解約返戻金もない(かあったとしても僅かな)ものが多く、大多数の加入者にとっては「掛け捨て」の保険となります。

子育て期間中には数千万円といった高額の保障が必要な世帯主も、大きな病気や事故にあわず、子どもを独立させることができれば、その後の人生に数千万円といった保障は必要ありませんよね。

このようなライフサイクルにあわせ、保険会社は一生涯の保障を終身保険で、子育て期間中の高額保障を(掛け捨ての)定期保険特約で組合せ、加入者が求めやすい保険料でプランを設計します。
基本的に掛け捨てである定期保険部分の保険料は、終身保険にくらべて大幅に安く設定することができるからです(^^)/

定期保険特約部分の保険料をさらに低減させる手法が、いわゆる「更新型」定期特約です。
更新型では加入後5年、10年の間は特約保険料が低く抑えられる一方で、更新時には保険料が上がっていくのが一般的ですので、全保険期間内の支払総額をよく確認して、加入を検討する必要があります。


変額保険 死亡保険金額には最低保証もあります

変額保険とは、死亡保険金額、満期保険金、解約返戻金の額が保険会社の運用成果に応じて変動するものをいいます。これに対して一般の死亡保険を「定額保険」と呼ぶことがあります。

変額保険では定額保険と異なり、被保険者に万一の死亡・高度障害が発生した時点で、受け取れる保険金の金額が決まるという特性があります。

ただし、保険会社の運用がうまくいかず、保険金額が大きく目減りしている際に死亡事故等が発生した場合などに、遺族等の保険金受取人が困ってしまわないように、「死亡保険金額に関する最低保証」が決められています。

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貯蓄もできちゃう「解約時の返戻金が高いタイプ」の保険

「解約返戻金」とは、契約を解約する場合などに、契約者に対して払い戻されるお金のことをいいます。

終身保険や養老保険などでは解約返戻金がありますが、定期保険などにはありません(なので「掛け捨て」と呼ばれたりします)

「低解約返戻金型終身保険」は、保障期間終身の死亡保険ですが、保険料の支払いが終了した後は、解約返戻金の戻り率がぐっと高くなるように設定されているのが特徴です。
その分、
-保険料払込期間は比較的短く設定されていて、月々の払込保険料負担は大きくなる
-保険料払込期間中に解約した場合、(その名のとおり)解約返戻金の戻り率が一般の終身保険より低く設定されている

ひとことでいえば、
「途中で解約すると損するけど、保険料支払が終わればお得」
という貯蓄性の高い生命保険です。
(加入条件にもよりますが、保険料払込期間が終了した時点で保険料累計額の100%以上が戻ってくるのが一般的です)
こうした特性を活かして、教育資金や老後資金の貯蓄目的で加入する方も多いようです。

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終身保険選びのポイントはこれ!

以上のとおり終身保険にはさまざまな種類がありますので、加入するときには、
「自分に必要な保険とは何か」
をしっかりと決めて検討しましょう!

終身保険の特徴として
「掛け捨てではなく、解約返戻金がある」というメリット
がありましたが、裏を返せば、同じ死亡保障額を得るためには、
定期保険に比べて「保険料が高い」というデメリット
があります(・o・)

したがって、保険料の予算にあわせて、「貯蓄」と「保障」のバランスをよく考え、掛け捨てではあるけれども高額の保障が買える定期保険特約との組合せなどを考えてみるのが良いです。
ちなみに、死亡・高度障害を保障するのは、民間保険会社の終身・定期保険以外にも、共済や簡易保険もあります。また、一部の大企業では企業単位で「団体定期保険」という安めの保険料で加入できる定期保険が導入されているケースがありますので、あわせて検討してみると良いと思います。


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