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クレジットカードの解約方法と解約時の注意点まとめ

クレジットカードはいつでも解約が可能なものです。解約のきっかけとしては「生活環境が変わって不要になった」「年会費が負担になっている」「メインカードを乗り換えたい」「魅力的なキャンペーンや特典がなくなった」ということが考えられますが、それでは実際に不要なクレカを解約する場合、どのような手続きが必要となるのでしょうか。

クレジットカードを解約する方法や注意点、不要なクレカを持ち続けることのデメリットについて解説していきます。

クレジットカードの解約方法

クレジットカードは入会するのに厳格な審査があるせいか、解約するときも大変なのではないかと思いがちですが、実はクレカの解約は非常に簡単で、大きく分けて4つの方法があります。

オーソドックスな方法は電話連絡による解約手続きです。

解約したいクレカの裏側に記載してあるコールセンターに連絡して解約の旨を伝えるだけで手続きが完了するため書類などを用意する必要も特になく、最も手間がかからない方法です。

基本的には即時解約ですが、カードによっては申込みから手続きに1週間ほど時間がかかる場合もあるため、余裕を持って解約手続きを行いましょう。

また、カードによっては解約理由を聞かれることがありますが、アンケート程度のものなので根気よく引き留められるようなことはありません。

ただし、営業時間によっては回線が混み合ってなかなか繋がらないこともあるので注意が必要です。

2つ目の方法として、書類による解約があります。

退会に必要な書類をカード会社から取り寄せ、必要事項を記入して送付することになります。この方法では記入した書類がカード会社に届いた時点で解約となることから、即時解約ではない点に注意しておきましょう。

次に、カードの発行カウンターがある場合、窓口で退会手続きを行うことが可能なケースがあります。

窓口へ出向く必要がありますが、電話が混み合うのを避けたりコールセンターの営業時間外に退会手続きを行ったりするには便利な方法となっています。

最後に、インターネット上で解約するという方法も考えられますが、カード会社によってはネット上での解約を受け付けていないことも多いです。事前に各クレカのホームページを確認してみましょう。

ちなみに、解約後のクレジットカードは利用停止となるため、持っていても意味がありません。

処分方法としては、はさみなどでなるべく細かく切り、分けて捨てると復元されるリスクも低いため安心です。

クレカの最も重要な部分はICチップや磁気ストライプが埋め込まれた部分なので、そこを物理的に破壊して読み取り不能にすることが重要となります。

切り刻んだクレジットカードは燃えるゴミとして処分してしまいましょう。

クレジットカード解約の際の注意点

クレカは自由に解約することが可能ですが、いくつか注意したいポイントがあるのでご紹介します。

まず、新規で作成したクレカをすぐに解約する場合です。

短期間で解約した場合は、入会特典やアフィリエイトなどのための入会が目的と思われることから、一般的な利用者ではないと判断され、その後に申し込むカードの審査に通りづらくなることがあります。

別のカード会社が発行するクレジットカードであればバレないと考える方も居るかもしれませんが、クレカの契約・解約情報は個人信用情報機関によって5年間記録が保持され、金融機関によって情報が共有される仕組みとなっています。一般的に、契約してから半年以内に解約した場合は短期間での解約と見なされ、審査に悪影響がでる可能性が高くなるため注意しておきましょう。

次に、リボ払いやキャッシングの支払いが残っているクレカを解約する場合も注意が必要です。

クレカを契約中であれば分割で支払うことが可能ですが、一度解約してしまうと、その後に一括で請求されるケースが多いため、手元にお金がなければ解約するのは避けるべきです。

また、解約すると貯まったポイントも全て失効してしまうため、ポイントはなるべく使い切ってから解約手続きを行いましょう。

家族カードやETCカードに関しても、その元となっているクレカを解約すると無効となってしまうので、利用している方は注意が必要です。

さらに、クレカで公共料金の引き落としを行っている場合も、解約前に別のクレカの情報を変更しておく必要があります。

変更しておかなければ別途公共料金の請求が各会社から送られてきますが、もしそれに気づかずに支払いを滞らせてしまうと、個人信用情報機関に延滞情報が記載され、長引くと最悪の場合ブラックリスト入りする可能性があります。

ブラックリストに載ってしまった場合は、支払いが完了してから5年間は新規クレジットカードの発行や各種ローンを利用することができなくなってしまいます。

毎月のカード払いに利用しているクレカを解約する場合は解約する前によく確認しておきましょう。

ちなみに、年会費有料のカードを解約した場合、すでに支払った年会費が戻ってくることはありません。残り日数を計算して返金されるというようなこともないため、解約を検討しているクレカは、なるべく年会費の支払い前に手続きを済ませると無駄に年会費を支払う必要がなく、少しだけお得となります。

不要なクレジットカードは解約すべし

クレジットカードはそれぞれ特徴やメリットが異なるため、お得に使おうとするとつい枚数が増えてしまいがちです。

年会費が有料の場合は自ずと厳選されますが、特に年会費無料カードであればとりあえず作って、そのまま使わずに持ち続けている人も少なくないでしょう。

しかし、不要なクレカは持っているだけでセキュリティ面などのリスクが大きくなってしまいます。不要なカードを解約するべき理由についていくつかご紹介します。

まず、年会費が有料のクレカの場合、使っていないのであれば解約しない理由はありません。

徐々にランクが高くなったカードであれば思い入れがあったり、なんとなく解約がためらわれたりしますが、やはりクレカは使ってこそのもので、持ち続けていると年会費の分だけ損をするというのは本末転倒です。

ゴールド以上のカードであっても普段使っていないのであれば思い切って解約してしまいましょう。

そして、クレカは必要以上に持っていると管理がしづらく、お金をいくら使っているのか把握が難しくなっていきます。

たとえ全てのカードを利用していたとしても、使い分けのメリットが微々たるものであったり、むしろポイントなどが分散されることでカード利用の利便性が感じられなくなったりするケースも少なくありません。

所有しているクレカのスペックを再確認し、似たような機能のクレカはなるべく1枚にまとめることで、より効率的にクレカを使っていくことが可能となります。

また、余分なクレカは不正利用などのリスクを増やすというデメリットもあります。たとえ普段使っていないカードでも、ショッピング枠がゼロというカードは存在しないため、盗まれたり置き忘れたりしてしまうと勝手に利用される可能性があります。

普段使っていないカードは無くしたことにも気づきにくいため、カード会社への連絡が遅れ、最悪の場合は勝手に使われた金額を自己負担しなければいけないケースも存在します。

さらに、住所変更など登録情報を更新する必要がある場合にはクレカの枚数分だけ手続きを行わなければいけないので、クレカの枚数が増えるとその分だけ手間も増えていってしまいます。

住所変更を忘れた場合には明細や重要書類が届かないため不払いなどのリスクが高まるほか、自動更新で届くはずのカードが届かないということが考えられます。

不要なクレカは持っていて何のメリットもありません。金銭管理をすっきりさせることにも繋がるため、ぜひ不要なクレカは解約を検討してみましょう。

解約後に別のクレジットカードは申し込める?

不要なクレカを解約したが、新たに別のカードに申し込みたいという方もいるかと思います。

クレカの種類にはさまざまなものが存在しているため、改めて探してみると魅力的なカードが見つかったということも考えられます。

実は、クレカを解約してすぐに新しいカードに申し込んでも基本的に審査に影響することはありません。

発行するカード会社が違うのであれば、条件の良いカードに乗り換えるという行為は当然ありえます。

むしろ、解約してから申込みまでの期間ではなく、解約したカードをどのように利用していたのかによって、その後のカード審査に影響が出てくる可能性があります。

まず、問題となるケースは新規発行したカードをすぐに解約した場合です。

一般的に、入会してから半年以内に解約したという情報があると、その後のカード審査が厳しくなる傾向にあります。さらに、解約したカードがほとんど利用されていない場合も、絶対に審査に悪影響を与えるというわけではありませんが、カード会社によってマイナス情報として扱われることがあります。

つまり、クレカを申し込んだにも関わらず利用していないということは、そもそもカード会社の利益に繋がらないため、発行されづらくなるということになります。

また、解約してから別のカードではなく全く同じカードに申し込む場合も、カード会社によっては再入会できないケースがあります。たとえ再入会が認められていた場合も、一度利用していたから審査がパスとなるわけではなく、新規発行と同じレベルで審査が行われることが多いです。

ただし、普段使っているクレジットカードを解約して新規カードに申し込む場合、順番としては新規カードを発行した後に不要なカードを解約するのが理想的です。

というのも、クレカの審査ではクレジットヒストリーと呼ばれるカードの利用歴がチェックされ、延滞などを発生させず継続的に利用しているカードがある場合は、それだけで信頼できる顧客と判断されて審査に通りやすくなるのです。

一応、解約してから5年間は個人信用情報機関に記録が残りますが、念のため新規カードを発行してから不要なカードを解約するのが無難な選択となります。


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